研究者データベース
| 橋本 雄一(ハシモト ユウイチ) |
| 文学研究院 人間科学部門 地域科学分野 |
| 教授 |
Last Updated :2024/05/09
研究活動情報
論文
- VR津波避難訓練における率先避難による避難行動の変化塩﨑 大輔, 橋本 雄一情報処理学会研究報告 2024-IS-167 14 1 - 4 2024年03月 [査読無し][通常論文]
- Daisuke Shiozaki, Yuichi HashimotoJournal of Disaster Research 19 1 72 - 80 2024年02月01日 [査読有り]
This study aims to consider the effects and problems of a tsunami evacuation drill support system that visualizes dynamic tsunami data and evacuees’ locations. The system was developed and operated during a tsunami evacuation drill experiment. The location information application transmits evacuees’ locations in real time using the GPS and network functions of a multi-function terminal. The web application visualizes tsunami data and evacuees’ locations with animation on a web map using WebGIS. By operating the system in the tsunami evacuation experiment, the study could immediately evaluate the evacuation drills through real-time visualization of the evacuees’ actions. Feedback, including the results and evaluations of the evacuation drills, was provided to the participants. Before receiving feedback, 50% of the participants positively evaluated the drill results. However, 42.1% of the participants changed their evaluation to negative after receiving feedback. Additionally, by emphasizing the speed of action during evacuation as one of the important factors for quick evacuation, the system helped to alter participants’ disaster prevention awareness. - 橋本 雄一, 三橋 浩志, 大塚 孝泰, 石橋 生, 栗山 絵理, 田中 隆志, 森 泰三, 木村 圭司, 塩﨑 大輔E-journal GEO 18 2 442 - 445 2023年12月 [査読無し][通常論文]
- 疑似的津波避難ビルにおける屋内階段歩行の上昇特性分析深田 秀実, 橋本 雄一日本危機管理防災学会 第17回研究大会 予稿集 75 - 76 2023年11月 [査読無し][通常論文]
- 千島海溝沿岸自治体における津波防災対策の現状と課題－北海道釧路市を例として－奥野祐介, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 32 D6-02 2023年10月 [査読無し][通常論文]
- 携帯電話データを用いた災害発生直後の都市における人口分布に関する地理学的研究小野塚仁海, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 32 F5-02 2023年10月 [査読無し][通常論文]
- Hidemi Fukada, Yuichi Hashimoto, Miyuki Oki, Yusuke OkunoInternational Journal of Information Technology 15 4029 - 4039 2023年09月13日 [査読有り]
- GPS を用いた非日常空間における津波避難行動に関する空間分析塩﨑 大輔, 橋本 雄一情報処理学会研究報告 2023-IS-165 15 1 - 6 2023年08月 [査読無し][通常論文]
- 工藤 由佳, 橋本 雄一地理学論集 97 1 1 - 12 2023年02月06日 [査読有り]
- 北海道太平洋沿岸の津波浸水想定変更に伴う避難困難域の変化橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 31 B-O2-4 2022年10月 [査読無し][通常論文]
- 日本海溝北部地震による津波を想定した疑似的津波集団避難行動分析-北海道苫小牧市を事例として-奥野祐介, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 31 B-O2-3 2022年10月 [査読無し][通常論文]
- 大学地理教育におけるICT及びWebVR技術を用いた防災教育システムの利活用塩崎大輔, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 31 B-5-5 2022年10月 [査読無し][通常論文]
- 苫小牧市の津波浸水想定域における避難困難地域の空間分析三井 和, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 31 B-1-6 2022年10月 [査読無し][通常論文]
- 函館市における土地利用の空間的特徴と津波災害リスク川村 壮, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 31 B-1-5 2022年10月 [査読無し][通常論文]
- 携帯電話人口統計を用いた災害発生直後の都市における人口分布変化に関する研究-平成30年北海道胆振東部地震発生後の札幌を事例に-小野塚 仁海, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 31 B-1-4 2022年10月 [査読無し][通常論文]
- 北海道における津波避難の防災教育活動の実践について その２ むかわ町立鵡川中学校への協力事例竹内慎一, 戸松誠, 片岡鉄也, 橋本雄一, 草苅敏夫日本建築学会北海道支部研究報告集 95 333 - 336 2022年06月
- ブラックアウトとホワイトアウト橋本 雄一地理 67 2 16 - 26 2022年02月 [査読無し][招待有り]
- 川村 壮, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2022a 97 公益社団法人 日本地理学会 2022年１．研究の背景と目的 港湾は国民生活と産業活動を支える重要な物流・生産基盤であり，地理学の重要な研究対象として林（2017）などの多くの研究が蓄積されてきたが，これらの研究において港湾と災害との関係に注目したものは稀である．その中で川村・橋本(2021)は北海道太平洋沿岸の代表的な港湾都市である苫小牧市，室蘭市，釧路市を対象に，日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震による建物被害を都市計画基礎調査の建物データを用いて推計し，土地利用変化と津波災害リスクの関係の解明を試みた．しかし，分析単位として1/4地域メッシュ(1辺約250m)を使用し，小地域で整備された建物データをそのままメッシュに変換していることから，分析の精度に課題があった．特に室蘭市については過去の建物データに小地域で整備されたものを用いており，土地利用変化の分析が低い精度に留まっていた．そこで本研究では室蘭市を対象に高精度な分析を実施し，土地利用変化の空間的特徴と津波災害リスクの関係を明らかにすることを目的とする．なお，研究対象地域の概要は図１のとおりである． ２．使用データと研究方法 建物データは1994年から2015年までの都市計画基礎調査を使用し，津波浸水データは2012年と2021年に北海道から公表された津波浸水想定を使用する．都市計画基礎調査は1/10細分メッシュ(1辺約100m)に集約する．また，小地域で整備された建物データの延床面積等の数値をメッシュに面積按分する際に，国土数値情報の土地利用細分メッシュデータで建物用地であるメッシュにのみ配分することで高精度化を図る．このようにメッシュごとに集計した数値を用いて，鉄道駅や港湾からの距離で市内を区分して地域別に集計することで，室蘭市の土地利用変化の空間的特徴を確認する．次に，この結果と津波浸水データを重ね合わせ，建物構造別の津波被害率関数を適用して津波による建物被害面積を算出する． ３．分析結果と結論 室蘭市全体では，1994年から2015年まで延床面積は微増傾向にある．地域別では室蘭駅周辺ではあまり変化が無いが，臨港地区内では大きく増加している．被害面積は室蘭市全体では2001年まで増加し，以降は減少している．地域別では室蘭駅周辺や港湾と鉄道駅のいずれからも離れた地域では減少しているが，臨港地区内では増加している．室蘭市では図2のとおり無被害の地域が室蘭駅や東室蘭駅から離れた内陸部の高台に分布しており，郊外化による津波災害リスク増大は生じていない．一方で臨港地区内部や東室蘭駅周辺での開発は場所によって津波災害リスクの増大につながっている．このように，都市計画基礎調査を用いることで建築構造による被害の程度の差を踏まえて被害面積を算出し，複数の年次間の土地利用変化の空間的特徴と津波災害リスクの関係を明らかにできた．
- 港湾都市の土地利用の空間パターンの変化と津波災害リスク川村 壮, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 30 B30-3-6 2021年10月 [査読無し][通常論文]
- BIM/CIM・GIS連携と北海道におけるGISコミュニティの活動三好 達也, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 30 C31-3-5 2021年10月 [査読無し][通常論文]
- 苫小牧市における保育施設の災害時避難の課題三井 和, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 30 B31-2-5 2021年10月 [査読無し][通常論文]
- 小野塚仁海, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 30 B31-2-2 2021年10月 [査読無し][通常論文]
- 北海道日本海沿岸における津波避難の空間分析工藤由佳, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 30 B30-3-4 2021年10月 [査読無し][通常論文]
- 深田 秀実, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 30 B30-3-1 2021年10月 [査読無し][通常論文]
- 深田秀実, 橋本雄一地理学論集 96 2 7 - 18 2021年08月 [査読有り][通常論文]
- 塩﨑 大輔, 橋本 雄一地理学論集 96 1 1 - 6 北海道地理学会 2021年05月12日 [査読有り]
本研究はスキーリゾート開発が著しい北海道倶知安町のひらふ地区を対象とし，開発の経緯を施設建設によって概観した後，各施設に関する土砂災害の危険性を空間的に検討することで，スキーリゾート開発と災害リスクとの関係を明らかにした。 そのために建築確認申請計画概要書から作成したデータベースで開発を年代別に分析し，当該地区の土砂災害リスクを国土数値情報の災害関連情報とあわせて検討した。ひらふ地区の開発はバブル崩壊前後と2000 年代後半に拡大した。特に海外からの不動産投資が急増した2000 年代後半からの開発では，スキー場に近接した施設建設の適地が不足したことにより，バブル期の開発に比べ，その開発範囲は河川沿いの急傾斜地にきわめて近い場所まで広がっていた。ここには高級コンドミニアムなど比較的規模の大きい建築物が複数立地しており，近年の観光施設集積地の縁辺部における大型開発が，土砂災害の危険性を高めていた。これらの結果から，対象地域では好景気の時期に開発が進んでいることや，開発の時期が新しいほど土砂災害の危険性が高い場所で施設建設が行われていることが明らかになった。
- 塩崎 大輔, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2021 163 - 163 公益社団法人 日本地理学会 2021年
1．研究目的
観光は国民生活に不可欠なものとされ，観光産業は経済構造を安定的なものとし，地域の経済と文化を活性化させ地域振興に寄与するとも言われ政策の柱となった（観光政策審議会，1995）．2016年には観光先進国を目指してインバウンドツーリズムの強化を図り，2020年には訪日外国人旅行者目標を4000万人，2030年には6000万人とすることが計画されている（観光庁，2019）．
こうした中，観光庁は13地域の観光圏を設定し整備実施を計画しているが，このうち6地域はスキー場が含まれる地域であり，日本の観光の中でもスキーリゾートは重要な観光資源とされている．その観光圏の１つである北海道ニセコ観光圏におけるスキーリゾートは多くの外国人観光客を呼び込み，また現在のCOVID-19による深刻な状況下においても，リゾート施設の新規開業や開発計画が持ち上がるなど，今後も開発が見込まれる地域である．しかしこうした開発によって建築された建物の不動産所有や所有権移転に着目した研究は少ない．
そこで，本研究は北海道虻田郡倶知安町字山田北部地区を対象とし，不動産登記情報をデータベース化し分析することによって，観光地区における建物および不動産所有の実態を明らかにすることを目的とする．
2．研究対象地域及び研究方法
研究対象地域は北海道虻田郡倶知安町字山田，道道343号からグランヒラフスキー場にかけてのエリア（以後ひらふ北部地区と称す）とする．本研究はまず土地利用細分メッシュデータ及び建築確認申請登録簿より取得した建築確認申請データを用いて，ニセコエリアにおける高度経済期以降の開発過程を時系列でみていく．次に不動産登記に記載されている建物情報及び所有者情報，そして権利情報を用いて，不動産及び不動産所有の空間特性を明らかにする．
3．研究結果
ニセコエリアのアンヌプリ山麓は農業的土地利用が中心であったが，スキー場の立地が比較的早いひらふ地区及びアンヌプリスキー場周辺は，1970年代から都市的土地利用が拡大するなどの傾向が見られた．
建築確認申請概要書データから，1980年代後半のバブル経済期に観光開発が活発化したことが明らかとなった．ひらふ地区は別荘などといった小規模開発が，ひらふ南部地区や泉郷，樺山など飛び地的に拡大していった．他方で他のスキー場周辺では大規模資本による大型開発が目立つなど，地区毎の開発の差異が現れた．
2000年代後半になると，ひらふ地区ではオーストラリア資本などによるコンドミニアムの建築といった小規模開発が再び活発化した．しかし，近年では6階以上の高層建築物や専有部分が100を超える規模の大きい建築物の立地が見られるなど，開発の大規模化が進んだ．
こうした不動産の細分化が進む中，不動産取引にも変化が現れ始めた．2000年代後半にはオーストラリア資本による直接の不動産登記登録が目立ち，また専有部分もオーストラリア資本が権利を持つといった傾向が見られたが，近年では国内在住の企業が建物登記を行い，完成した建物の専有部分権利を中国やシンガポールといったアジア資本と売買する傾向が強くなった．その結果，特に中国の権利者がひらふ北部地区において多くなった（図1，図2）．また不動産権利の売買が活発に行われており，より大規模な開発が見られるようになったが，開発地は地形制約限界にまで達しており，土砂災害に対する脆弱性が増している等の課題が明らかとなった．
- 疑似的津波集団避難に関する移動軌跡データ分析奥野祐介, 塩﨑大輔, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 29 B24-1-4 2020年10月 [査読無し][通常論文]
- 工藤由佳, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集 29 B24-2-3 2020年10月 [査読無し][通常論文]
- 戸松 誠, 川村 壮, 堤 拓哉, 飯泉 元気, 石井 旭, 川上 源太郎, 佐藤 創, 橋本 雄一, 塩崎 大輔, 田中 規夫調査研究報告（北方建築総合研究所） 403 1 - 17 2020年03月
- VR を用いた津波避難行動の空間分析塩崎 大輔, 橋本 雄一情報処理学会研究報告「情報システムと社会環境」 2020-IS-151 6 1 - 6 2020年02月 [査読無し][通常論文]
- 塩崎 大輔, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2020 301 - 301 公益社団法人 日本地理学会 2020年
1．研究目的
高度経済成長期以降，日本では大規模リゾート施設や大型保養地が各地で開発され，北海道や東北，本州内陸部といった積雪地域ではスキー場を中心としたスキーリゾート開発が進められた．しかしバブル経済の崩壊とともに，スキーリゾート地域は長らく低迷の時代を迎えた（呉羽，2017）．しかし，2000年代後半から一部スキー場は外国人からの注目を集め，スキー場周辺の再開発が見られるようになった．北海道虻田郡倶知安町に位置するニセコグランヒラフスキー場もその一つである．グランヒラフスキー場が位置する倶知安町字山田はバブル経済とともに開発が活発化し，また開発エリアも泉郷や樺山といった隣接エリアにまで拡大していった．しかしバブル経済の崩壊とともに開発行為が停滞し，2000年代後半から外国人による開発が急拡大した（塩崎・橋本，2017）．
現在では6階以上の高層階を有する分譲型の建物が建築されているが，こうした不動産の実態は未だ不明である．そこで本研究は不動産登記情報をもとに，ニセコヒラフ地区における建物および不動産所有の実態を明らかにし，空間特性および課題を議論することを目的とする．
2．研究対象地域及び研究方法
研究対象地域は北海道虻田郡倶知安町字山田，道道343号からグランヒラフスキー場にかけてのエリア（以後ヒラフ北部地区と称す）とする．本研究はまず，不動産の登記情報723件をデータベース化する．登記情報を収集するにあたっては，ZENRIN住宅地図の2017年度版に記載されているヒラフ北部地区の建物を対象とした．次に登記に記載されてある建物情報及び所有者情報から，不動産及び不動産所有の実態を明らかにする．さらに建物の立地及び建物情報，所有者情報からニセコヒラフ地区における現在の不動産及び不動産所有の空間特性を議論する．最後に当該地区の不動産と災害リスクについて考察し、これらの分析結果を総合し本研究はニセコエリアにおける地域開発を議論する。
3．研究結果
まず登記情報を集計した結果，ヒラフ北部地区の専有部種類は12種類登録されており，最も多いのが「居宅」で451件であった．次いで多いのが「ホテル」で114件であり，「物置」47件，「店舗」27件と続いた．建物毎に集計すると，建物内に50件以上の「居宅」を有する建物は４棟存在した．これらの建物は一般的な宿泊予約サイトにも掲載されており，「居宅」で登録された部屋が宿泊施設としても利用されている．
次に各専有部の所有者の変化を見ると，表題部に記載された所有者の所在が，倶知安町で236件と最も多かった．次に札幌市が213件と多く，東京都が85件，オーストラリアが85件，神奈川県が49件，マレーシアが４件であった．しかし売買などを経た最終的な所有者は，最も多いのが中華人民共和国で210件，次にオーストラリアが101件，シンガポールが82件とアジア圏の所有者が増加している一方で，倶知安町が32件，札幌市が19件と激減している．これにより北海道のディベロッパーがヒラフ北部地区を開発し，専有部をアジア圏の富裕層に販売している実態が明らかとなった．
各建物の立地時期を年代別に分けて表示すると，多くの建物が2010年代に開発されたものということが見てわかる（図1）．また西側から南側にかけて沢が存在するが，この沢に沿う形で建物が並んでいる様子もわかる．もともとヒラフスキー場は沢に挟まれた狭矮な土地であり，地形的制約から開発が拡大しにくいため，飛び地的に泉郷や樺山エリアが開発されてきた．しかし近年ではこの沢付近でも開発が行われる傾向があり，そうして開発された建物を多くの外国人が所有する実態が明らかとなった．
こうした地形は災害リスクも伴う．ヒラフ地区は沢地形のような急傾斜地が多いため，土砂災害エリアが設定されており，図1で示された多くの建物がこのエリア内に存在する．またこれらの建物には外国人オーナーはもちろん，宿泊施設としても多くの外国人が来る．こうした人たちに災害情報をどのように伝達するのか，また災害発生時にどのようにアプローチするべきなのかを検討する必要があると考えられる．
- 「地理総合」とGIS－その意義と汎用・基礎データの存続・課題と支援・実践秋本 弘章, 橋本 雄一, 河合 豊明学術の動向 24 11 18 - 22 2019年11月 [査読無し][招待有り]
- 積雪寒冷地の港湾都市における建物立地状況と津波からの避難可能性に関する空間分析川村 壮, 橋本 雄一, 戸松 誠, 竹内 慎一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 28 D-5-2 2019年10月 [査読無し][通常論文]
- 生鮮食料品店への近接性からみた日本における買物困難圏の推定小野塚 仁海, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 28 D-1-3 2019年10月 [査読無し][通常論文]
- 北海道におけるGISコミュニティの発展三好 達也, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 28 E-1-1 2019年10月 [査読無し][通常論文]
- 津波と土砂崩れによる複合災害を想定した集団避難行動分析－北海道稚内市を事例として－奥野 祐介, 塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 28 D-5-2 2019年10月 [査読無し][通常論文]
- 津波浸水想定データを援用した避難訓練可視化システムの開発と利活用橋本 雄一, 塩崎 大輔地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 28 D-5-4 2019年10月 [査読無し][通常論文]
- 小野塚 仁海, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2019a 96 公益社団法人 日本地理学会 2019年 [査読無し]
本研究は、北海道北部を事例に2015年国勢調査と2014年商業統計の2分の1メッシュ統計を用いて食料店への近接性から見た対象地域の全国における位置づけを明らかにした。調査の結果、北海道北部の一部地域において移動販売車による買い物が日常的に行なわれおり、移動販売車が利用者の住宅を週に1回から3回程度訪問することで、食料品店への近接性の低さを補完していることが明らかになった。 - 川村 壮, 橋本 雄一, 戸松 誠, 竹内 慎一日本地理学会発表要旨集 2019a 56 公益社団法人 日本地理学会 2019年 [査読無し]
１．研究の背景と目的 港湾および港湾都市の内部構造を取り扱った研究として，酒井（2002）は釧路港における港湾機能の郊外移転と周辺の再開発の状況を明らかにし，その要因として埠頭の専門化等の港湾側の要因の他，背後圏の産業構造や輸送手段の変化を挙げている． このような港湾都市の変化と災害の関係について，川村・橋本（2017）は積雪寒冷地の港湾都市である苫小牧市を対象に建築物の立地状況と津波浸水想定の分析を行い，港湾周辺の工場立地や住宅の郊外化が特に冬季の津波災害リスクの増大に影響を与えている事を明らかにした． そこで本研究は，北海道東部の中心都市であり津波災害の発生が想定される釧路市のうち，阿寒町・音別町と合併する前の旧釧路市域を対象に，港湾や背後地の都市で想定される津波被害の解明に向け，津波浸水想定地域内の都市や港湾の開発過程を明らかにする． ２．使用データと研究方法 施設立地の変化をみるため，建築物は「都市計画基礎調査」，港湾設備は「港湾計画図」を使用する．建築物や港湾設備の都市の中心部や海岸からの近接性，建築・設置年代ごとの立地状況等から，釧路市・釧路港の開発過程を概観する．次に，これらの結果と「津波遡上データ」との重ね合わせにより，津波浸水想定地域内の建築物や港湾設備の立地状況とその変化を明らかにする． ３．分析結果と結論 歴史的に釧路市街は市域の東部から次第に西部に拡大し，また港湾も東港・西港の順に整備された．併せて西港周辺で工場や倉庫の集積がみられ，津波浸水想定地域内で建築物や港湾設備の立地が進展した．他方，釧路駅周辺の中心市街地においては津波からの避難に活用できる高層・堅牢な建物の立地が進んでいる． 釧路川以西の地域は大部分が津波浸水想定地域となっているが，以上のような開発の結果，中心市街地周辺は津波避難に活用できる建築物が多く立地する一方で，西港周辺等の郊外ではそのような建築物が少ない状況にあることが明らかとなった． 参考文献 酒井多加志 2002．釧路港における港湾空間の発達過程．地学雑誌，111（1）, 100-117 川村 壮，橋本雄一 2017．津波浸水の時間経過を考慮した建物ごとの避難可能性の時空間分析−北海道苫小牧市を事例として−．地理情報システム学会講演論文集，26，CD-ROM - WebVRを用いた疑似津波避難訓練システムの開発塩崎 大輔, 橋本 雄一情報処理学会研究報告「情報システムと社会環境」 2018-IS-146 4 1 - 6 2018年12月 [査読無し][通常論文]
- 積雪寒冷都市における津波避難困難地域に関する空間分析 ―北海道釧路市を事例に―内藤 健裕, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 27 B-5-3 2018年10月 [査読無し][通常論文]
- GNSSを用いた疑似的津波集団避難行動分析 －北海道釧路市・厚岸町を事例として－奥野 祐介, 塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 27 B-5-5 2018年10月 [査読無し][通常論文]
- ICT及びWebVR技術を援用した疑似津波避難訓練システムの利活用塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 27 B-5-4 2018年10月 [査読無し][通常論文]
- 津波の時間発展を考慮した疑似避難訓練システムの利活用塩崎 大輔, 橋本 雄一情報処理学会研究報告「情報システムと社会環境」 2018-IS-145 4 1 - 6 2018年09月 [査読無し][通常論文]
- ＜特集 北海道 暮らしと産業のいま＞津波防災の自治体・住民の対応橋本 雄一地理 63 8 60 - 68 2018年08月 [査読無し][招待有り]
- Webアプリケーションを用いたリアルタイム津波シミュレーションの可視化と情報共有塩崎 大輔, 橋本 雄一, 谷岡 勇一郎情報処理学会研究報告「情報システムと社会環境」 2018-IS-143 6 1 - 6 2018年03月 [査読無し][通常論文]
- 塩崎 大輔, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2018 143 - 143 公益社団法人 日本地理学会 2018年本研究は避難訓練時の移動軌跡データをリアルタイムで収集し、災害情報と合わせた可視化を行う避難訓練システムを開発することを目的とし、その利活用法の検討を行う。研究方法は、まず避難訓練参加者の多機能端末にインストールする位置情報収集アプリと、位置情報及び災害情報を格納し可視化するWebアプリケーションからなる避難訓練システムを開発する。大学生39人を対象とし、疑似津波集団避難訓練を行う。訓練後に津波浸水データと移動軌跡データを利用した振り返り学習を行い、システム運用結果及び事前事後それぞれのアンケート結果から、システムの利活用法の検討を行う。研究対象地域は北海道釧路市とした。釧路市は市街地の大部分が津波浸水エリアに指定されており、また浸水開始までの時間が35分と短いことが特徴として挙げられる。
システムを運用した結果、位置情報の収集及び可視化に関しては概ね良好であった。位置情報を正確に測位するまでの時間には、端末ごとにタイムラグが生じたものの、実験開始時には誤差5メートル程度で収集でき、リアルタイムでサーバーに格納された。避難訓練者に対するフィードバック学習では、事前に格納されていた津波浸水データと合わせて可視化し、その結果を訓練参加者に提示することができ、参加者の訓練結果に対する意識を変化させるなどの効果があることが明らかとなった。 - 塩崎 大輔, 橋本 雄一助成研究論文集 67 - 87 北海道開発協会開発調査総合研究所 2018年
- 地方自治体におけるICTを用いた除排雪車位置情報システムの課題塩崎 大輔, 橋本 雄一情報処理学会研究報告「情報システムと社会環境」 2016-IS-138 12 1 - 6 2017年12月 [査読無し][通常論文]
- オープンソースライブラリを用いた津波浸水に関する時間発展の可視化塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 26 B-6-2 2017年10月 [査読無し][通常論文]
- 観光都市における疑似的津波集団避難に関する移動軌跡データ分析奥野 祐介, 塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 26 B-4-1 2017年10月 [査読無し][通常論文]
- 津波避難ビルの階段上昇を含む避難行動シミュレーション－釧路市橋北地区を対象とした基礎的検討－深田 秀実, 橋本 雄一, 沖 観行地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 26 B-4-2 2017年10月 [査読無し][通常論文]
- オープンソースライブラリによる津波浸水に関する時間発展の可視化と利活用塩崎 大輔, 橋本 雄一情報処理学会研究報告「情報システムと社会環境」 2017-IS-141 10 1 - 6 2017年08月 [査読無し][通常論文]
- 川村 壮, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2017 100150 - 100150 公益社団法人 日本地理学会 2017年本研究は，建物立地状況と津波到達範囲に加え，津波到達時間と避難行動を分析に加え，避難可能性の面から苫小牧市における津波災害リスクを明らかにすることを目的とする．研究方法としては，まず都市計画基礎調査や各種人口データ等により苫小牧市の都市構造を概観する．続いて，津波の到達時間を考慮した避難行動分析を行い，津波到達範囲内に立地する建物から避難可能かどうか検討することにより，津波災害リスクを明らかにする．最後に，避難行動分析と都市構造分析の結果を統合し，都市構造が津波災害リスクに与える影響について考察を行う．結果，港湾周辺地域の都市化や，郊外型の住宅や商業の立地等の都市構造の変容が津波災害リスクを高める要因となっている．
- GNSSを用いた津波集団避難行動に関する移動軌跡データ分析奥野 祐介, 塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 25 C-3-5 2016年10月 [査読無し][通常論文]
- ニセコ町におけるICTを用いた除排雪車位置情報システムの運用と課題塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 25 D-2-3 2016年10月 [査読無し][通常論文]
- 津波避難における個人行動シミュレーション分析の試み深田 秀実, 橋本 雄一, 沖 観行日本災害情報学会第18回学会大会予稿集 A5-3 46 - 47 2016年10月 [査読無し][通常論文]
- オープンデータとGISを活用し地域防災力を強化する！橋本 雄一測量 33 3 4 - 5 2016年03月 [査読無し][通常論文]
- 塩崎 大輔, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2016 100291 - 100291 公益社団法人 日本地理学会 2016年1．研究目的
日本は高度経済成長期以降、地方においては大型保養地やゴルフ場などといったリゾート施設と一体となった開発が進められた。そうした中で本州内陸部や東北地方、北海道といった積雪地域においてはスキーリゾート開発が積極的に進められてきた。しかしバブル崩壊以降、日本は長期間の不況期に陥り、その間にスキー観光の停滞、衰退が進んだことが指摘されている（呉羽，2009）。こうした状況の中、北海道内でも有数の大型スキー場が複数立地する北海道ニセコエリアにおいては、2000年以降外国人観光客、いわゆるインバウンドの増加が顕著になったことが明らかとなった（市岡ほか，2009）。しかし、ニセコエリアを対象とする研究では、この外国人観光客が増加を始めた2000年以降の研究が目立ち、その対象地域も特に開発の多い倶知安町字山田に着目した研究が多く、ニセコエリア全体の開発に関する研究は少ない。そこで本研究は建築確認申請データを用いてニセコエリアにおける開発の時空間構造を明らかにすることを目的とする。
2．研究方法及び資料
本研究の対象地域は北海道虻田郡倶知安町及びニセコ町である。本研究を行うにあたって、1995年から2015年における倶知安町及びニセコ町の建築確認申請建築計画概要書に記載されている、新規建築計画2,251件をデータベース化する。このデータベースを用いて新規建築の件数及び面積から開発の経年変化を分析する。次にニセコエリアにおける新規建築の分布変化をみることにより、ニセコエリアにおける開発の動向を分析する。最後に、これらの分析結果を総合し、ニセコエリアにおける開発の時空間構造を考察する。
3．研究結果
(1)ニセコエリア全体の開発は大きく3つの期間に区分することができた。まず1995年から2004年にかけては総件数が増加と減少を繰り返しながらも、全体としては減少傾向にある期間である。その間に敷地・建築・延べ面積に関しても値を上下させながら、2004年には低い水準であった。次に2005年から2008年にかけて、総件数は増加傾向にあり、2008年には対象とした21年間で最も件数が多かった。最後に2009年以降、総件数は大きく減少し、2012年には逆に最も値が低くなった。 (2)地区別に見た場合、先に区分した2004年以前では、倶知安町市街地、次いでニセコ町市街地の開発件数及び開発面積の値が大きかった。しかし2004年には倶知安町ひらふ地区の開発件数及び面積がニセコ町市街地と逆転し、2006年には倶知安町市街地を抜いて最も開発が多い地区となった。2009年以降件数においては、倶知安町市街地、ひらふ地区、ニセコ町市街地が多いものの、開発面積では花園地区やビレッジ地区などで突出した値を示すなど、開発が広範囲に広がっていることが明らかとなった。 (3)建物階が地上6階以上の高層階を有する建築物は24棟あり、内23棟がひらふ地区に集中した。また大型商店といった大規模低層建物は倶知安町市街地に多く見られた。 (4)建築主の所在に着目したところ、1995年以降始めて国外在住の建築主が現れたのは2004年であった。その後2008年までオーストラリア在住の建築主による開発が増え、遅れてシンガポールやマレーシア、中国といった東アジア在住の建築主による開発が増加した。
4．結論
以上のことから、1995年以降は国内在住の個人や企業といった建築主による開発が、ニセコエリアの開発を占めており、また開発の中心も倶知安町やニセコ町の中心市街地であった。2004年以降は外国人による開発が始まったことにより、その構造が大きく変化した。特にひらふ地区は外国人建築主による開発が進み、土地の高度利用が図られるようになった。しかし2008年以降、特にオーストラリア在住の建築主による開発が減少したことにより、ひらふ地区の開発が停滞、加えてそれまでひらふ地区に集中していたリゾート開発が、花園やビレッジ地区、アンヌプリ地区に流れたと考えられる。 - 最上 龍之介, 橋本 雄一地理学評論. [Series A] 88 6 571 - 590 日本地理学会 ; 2009- 2015年11月 [査読有り][通常論文]
- GNSSを用いた津波集団避難実験と移動軌跡データ分析奥野 祐介, 塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 24 E-7-2 2015年10月 [査読無し][通常論文]
- 積雪寒冷地におけるICT及びWebRTCを用いた除排雪車位置情報共有システムの利活用塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 24 D-6-5 2015年10月 [査読無し][通常論文]
- 都市計画基礎調査を用いた積雪寒冷地の港湾都市における津波災害リスクの空間分析川村 壮, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 24 E-7-1 2015年10月 [査読無し][通常論文]
- 国勢調査人口メッシュと消防署データを利用した地域分析三好 達也, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集（CD-ROM） 24 C-6-1 2015年10月 [査読無し][通常論文]
- 塩崎 大輔, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2015 92 公益社団法人 日本地理学会 2015年09月 [査読無し][通常論文]
1．研究目的
日本の積雪寒冷地における代表的な地域開発としてスキーリゾート開発があげられるが、バブル期以降のスキー観光の停滞、衰退が著しいことが指摘されている（呉羽，2009）。こうした状況の中、北海道ニセコ地域では外国人観光客の取り込みを図り、特に北海道ニセコひらふ地区においては外国人向けコンドミニアムの建築など開発が盛んな地域として注目され、小澤ほか（2011）や呉羽（2014）など多くの知見が得られてきた。しかし、これまでのニセコ地域を対象とする研究では、特に開発が盛んであるひらふ地区に着目した研究が多く、ニセコ地域全体の開発に関する蓄積は少ない。そこで本研究は建築計画概要書データを用いてニセコ地域における開発の変化を明らかにすることを目的とする。
2．研究方法及び資料
本研究の対象地域は北海道虻田郡倶知安町及びニセコ町である。本研究を行うにあたって、倶知安町及びニセコ町の建築確認申請概要書に記載されている新規建築計画680件の建築確認申請概要書をデータベース化する。このデータベースを用いて新規建築の件数及び面積から開発行動の経年変化を分析し、ニセコ地域全域の開発の実態を明らかにする。次にニセコ地域における新規建築の分布変化をみることにより、ニセコ地域における開発の動向を分析する。最後にこれらの分析結果を総合し、本研究は積雪寒冷地におけるリゾート地域における開発の時系列変化を考察する。
3．研究結果
（1）ニセコ地域の新規建築の件数及び面積の時系列変化をみることにより、地方地域の開発行動が景気の影響を受けて変化していることが明らかとなった。2006年以降、ニセコ地域全域の新規建築確認申請件数は119件から174件まで増加した。しかし2009年には107件と2006年の件数を下回った。これはリーマンショック後の世界的な金融危機の影響が表れていると考えられる。
（2）2006年から2010年までのニセコ地域の新規建築物の分布変化をみると、2006年には倶知安町ひらふ地区に開発が集中しており、2008年には樺山地区が新たに開発されるなど開発エリアの拡大がみられた（図1）。また2009年にニセコ町字曽我に大規模な開発計画が存在したが、未だ着工はされていない。ニセコ町アンヌプリスキー場周辺では温泉資源が有効活用されており、より高付加価値を求めた企業がニセコ町において開発計画を立てたが、景気の悪化に伴い計画が中断したと考えられる。
（3）新規建築の建築主に着目してみると、日本以外では特にオーストラリアと中国香港の建築主が多く、そのほとんどがひらふ地区で開発を行うという動向が明らかとなった。またひらふ地区では企業と個人の双方が開発を進めていたが、樺山地区やニセコ町では企業による開発が目立った。これはヒラフ地区がすでに開発され土地も細分化されており、企業がより大きい開発地の一括取得を目指した結果であると考えられる。 - 奥野 祐介, 橋本 雄一GIS-理論と応用 23 1 11 - 20 地理情報システム学会 ; [1993]- 2015年06月30日 [査読有り][通常論文]
- 最上 龍之介, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2015 100052 - 100052 公益社団法人 日本地理学会 2015年1.目的と方法 本研究は，積雪寒冷地における保育施設の津波集団避難の対策と課題や自治体の災害対策支援について検討を行う． 対象地域は北海道で津波浸水想定域内の人口が最多となる北海道釧路市であり(橋本2014)，津波浸水深4.0m以上の地域にある認可保育園(13園)と認可外保育園(4園)に対して，現在の津波避難対策および懸念に関して聞取り調査や質問紙調査を行う．この結果から，津波災害対策やその課題を保育施設の集団避難時の移動面と災害対策等の運営面に分けてまとめる．さらに，認可保育園と認可外保育園の災害対策や懸念に関する差異を検討する．
2.保育施設と自治体の災害対策と課題 保育施設の課題と対策をみると(図1)，冬季にみられる課題が多く，特に移動面の課題である歩行速度の低下や避難効率の低下への対策が不十分だと推測される．また，避難施設の増設や暖房設備の設置など，避難施設の質や量の充実が必要だとわかる．
3.認可保育園と認可外保育園の災害対策における差異 認可保育園と認可外保育園の災害対策をみると，認可保育園より認可外保育園のほうが介助者となる保育士や職員が少ない傾向がみられる．これは，認可外保育園のほうが認可保育園よりも緩い職員配置基準が採用されていることが要因と考えられる．
4.結論 本研究では以下のことが明らかになった． 1)冬季の低温を考慮した暖房設備の設置が進んでおらず，避難施設の量的拡充に加えて，今後は質的向上が自治体の支援として求められる． 2)介助者不足の時間帯は認可保育園，認可外保育園双方にみられ，近隣住民の災害時支援を自治体が開く地域合同避難訓練等で促進する必要がある． 3)認可外保育園のほうが認可保育園よりも災害時の介助者が少ない傾向にあると考えられる． 以上より，福祉施設の災害対策における課題は自然環境や，福祉政策，住民との共助関係などの背景から発生しており，国や自治体の減災政策に加えて，保育施設や住民による自助や共助を最適化する支援や災害を考慮した福祉政策の実現が重要となるであろう． - 橋本 雄一, 藤井 正, 碓井 照子人文地理 67 1 87 - 91 人文地理学会 ; 1948- 2015年
- 仁平 尊明, 橋本 雄一地理学論集 90 1 1 - 14 The Hokkaido Geographical Society 2015年 [査読有り][通常論文]
東日本大震災（2011年）の後に修正された津波浸水の新想定によると，北海道東部太平洋岸に位置する釧路市では，約13万人が津波想定地域内に居住すると推計される。その値は釧路市の人口の約7割に達し，北海道内の市町村では最も多くなる。さらに釧路市の市街地は，海岸に面する上に河川と鉄道に囲まれており，津波避難に不利な条件にある。本研究では，自主防災組織の防災活動に注目することから，釧路市における津波避難の課題を解明することを目的とする。現地での聞き取り調査では，自主防災組織であり，複数の町内会にまたがる広域的な範囲で避難訓練を実施してきた連合防災推進協議会の活動を重視した。それ以外に，連合町内会，町内会，市役所への聞き取り調査も実施した。それらの資料を分析した結果，避難施設（学校，公共機関，避難マンション）までの距離と経路，自動車による交通渋滞，道路が凍結する場所と時期，地域住民の高齢化と住民同士の繋がりなどを考慮した避難訓練が有効であることが示された。一方，高齢化によって自主防災組織の担い手が不足していることや「津波撤退ルール」が住民に認識されていないことなどの課題も示された。今後，冬季の津波避難を想定した訓練を重ねることや，外気に晒されない避難施設の確保も必要である。 - 最上 龍之介, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2014 57 - 57 公益社団法人 日本地理学会 2014年本研究は認可保育園(以下、保育園)を対象に乳幼児の津波集団避難行動における課題を明らかにすることが目的である。分析の結果、明らかになった点は以下の通りである。(1)避難先の変更に伴い避難先階数は上昇したが、避難施設機能の低い場所への避難が増え、冬季には二次災害が懸念される。(2)避難先選定は保育園の周辺環境が工業地・住宅地である場合、困難となる。(3)介助者が少ない散歩・登園時・降園時は避難が困難となる可能性がある。以上により、都心部の保育園よりも周辺部の保育園の方が津波災害リスクは大きい事、また都心部・周辺部ともに冬季積雪期には災害リスクが高まる傾向にある事が分かった。
- 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2014 55 - 55 公益社団法人 日本地理学会 2014年本研究は北海道が作成した津波浸水想定データを用いて浸水地域人口の推定を行い，北海道沿岸部における津波災害リスクについて考察した。その結果，北海道沿岸部の津波浸水想定地域では夜間人口も昼間人口も減少していた。しかし，太平洋沿岸の都市内部には，いまだ多くの人口が分布しており，局所的な津波災害リスクは高まっていた。
- 川村 壮, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2014 56 - 56 公益社団法人 日本地理学会 2014年本研究では，積雪寒冷地の港湾都市における津波発生時の災害リスクと都市構造との関係を明らかにするため，北海道苫小牧市と北海道小樽市を事例に分析を行った．結果，苫小牧市では港湾機能の集積により災害リスクが高い状態にあるが，避難所の設置により避難困難人口の低減が図られている一方，小樽市では災害リスクは比較的小さいものの避難ビルの配置が十分ではなかった．このことから，沿岸都市開発による都市構造変容が津波災害リスクに影響を与えていることが明らかとなった．
- 塩崎 大輔, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2014 18 - 18 公益社団法人 日本地理学会 2014年本研究は、開発許可制度に着目して地方都市における中規模開発の変化を時系列的に明らかにすることを目的とする。本研究では事例地域として札幌市を取り上げる。2,226件の開発行為を分析した結果、地方都市の都市開発は、景気の動向に大きく影響を受けて変化しており、特に景気減退期ではまず開発行為の規模が縮小し、その後、開発エリアが縮小するという傾向が明らかとなった。
- 深田秀実, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集(CD-ROM) 23 C-2-3 2014年 [査読無し][通常論文]
- 奥野祐介, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集(CD-ROM) 23 C-1-5 2014年 [査読無し][通常論文]
- 深田秀実, 橋本雄一, 赤渕明寛, 沖観行, 奥野祐介マルチメディア，分散，協調とモバイル（DICOMO2013）シンポジウム 2013 2 ROMBUNNO.8E-4 - 1944 2013年07月03日 [査読無し][通常論文]
- GISを援用した北海道沿岸都市における積雪期の津波災害時避難に関する地理学的研究橋本 雄一北海道開発協会 平成24年度助成研究論文集 163 - 183 2013年 [査読無し][通常論文]
- へき地医療問題に関する医療施設の空間分析三好 達也, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 22 B-6-1 2013年 [査読無し][通常論文]
- 奥野祐介, 橋本雄一, 深田秀実地理情報システム学会講演論文集(CD-ROM) 22 F-1-2 2013年 [査読無し][通常論文]
- 深田秀実, 橋本雄一, 赤渕明寛, 沖観行, 奥野祐介地理情報システム学会講演論文集(CD-ROM) 22 D-1-4 2013年 [査読無し][通常論文]
- 奥野祐介, 橋本雄一, 深田秀実, 川村壮情報処理学会シンポジウム論文集 2012 7 5 - 10 2012年11月10日 [査読有り][招待有り]
- 橋本 雄一北海道大学文学研究科紀要 137 137 137 - 219 北海道大学大学院文学研究科 2012年09月 [査読無し][通常論文]
- 深田 秀実, 奥野 祐介, 大津 晶, 橋本 雄一観光と情報 : 観光情報学会誌 8 1 51 - 66 観光情報学会 2012年 [査読無し][通常論文]
近年，観光分野では.GPS受信機の普及に伴い，小型で軽量なGPSロガーを用いた観光行動調査が行われるようになってきた.この調査で得られるGPSログデータの可視化手法のひとつとして.GISを用いたカーネル密度推定がよく知られている.しかし，この手法では，単一の行動データに対して，観光者のおおまかな行動範囲や長時間滞留している場所を可視化できるが，行動軌跡や時間経過に伴う滞留場所の変化を把握することは難しい.そこで，本研究では，観光者の歩行速度に着目し.GPSロガーで取得した観光歩行行動データに対する可視化手法のひとつとして.GIS:lS::用いた3次元可視化手法を提案する.小樽市を訪れた観光者の歩行行動GPSログデータに対して，本提案手法を適用したところ，観光者の行動軌跡を可視化することができ，滞留している場所やその時間帯といった観光行動に関する情報を抽出できる可能性があることがわかった. - 深田秀実, 橋本雄一, 赤渕明寛, 沖観行, 奥野祐介日本災害情報学会研究発表大会予稿集 14th 266 - 269 2012年 [査読無し][通常論文]
- 深田秀実, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集(CD-ROM) 21 C-4-1 2012年 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一, 川村 壮北海道大学文学研究科紀要 133 155 - 205 北海道大学 2011年03月 [査読無し][通常論文]
- 塩崎 大輔, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2011 26 - 26 公益社団法人 日本地理学会 2011年1. はじめに わが国では高度経済成長期以降、都市部への人口流入と経済的発展を背景として、都市とその周辺で多くの宅地開発が行われてきた。特にバブル期には経済的要因から、全国的に都市開発が活発化し、またマクロスケールでは大都市圏から非大都市圏へ、ミクロスケールでは地方中核都市とその周辺に開発が集中する傾向が明らかにされている。しかし、これまでこういった全国的な都市開発の動向と地方における都市開発の詳細な動向が比較・考察されることは少なかった。本研究の目的は、全国の動向を背景に、地方の都市における開発行為の時系列変化を明らかにすることである。2. 研究方法 まず都市計画法に基づき、開発事業主から札幌市に申請された開発行為が全て記載されてある『開発許可申請登録簿』のデータ（計2285件）を整理する。そのデータを基に（1）札幌市における開発行為の時系列変化を分析し、事業件数と推移から開発行為の動向を把握するとともに、先行研究によって論じられた全国の都市開発の動向と比較・考察を行う。（2）札幌市市街化区域内において、開発行為の分布を分析し、札幌市における都市開発の時系列変化を明らかにする。（3）札幌市において行われた開発行為を事業主別に分類する。そして開発行為を本州資本の企業と、道内資本の企業とに分類し、その分布及び開発規模の時系列変化を分析することによって、本州資本の企業の企業が地方の都市開発に及ぼす影響を明らかにする。3. 研究結果 本研究の結果は以下の通りである。（1）札幌市における開発行為の件数及び面積は、1980～1986年に減少し、1987～1994年に増加傾向に転じる。そして1995年から再び減少傾向転じ、全国の都市開発の動向と同様の傾向を示した。（2）全国の都市開発は3大都市圏から非大都市圏へ開発が移動するのに数年のタイムラグがあったが、地方中核都市では、3大都市圏とほぼ同時期に開発が集中していた。（3）札幌市市街化区域内ではバブル景気の影響を受け、開発行為が都市域全体に広がっていった。その後バブル経済の崩壊から約5年後に、開発行為が拡大から縮小に転じ、2000年代に入るといわゆる都心部での開発が見られるようになった。（4）本州資本の企業が郊外地域において大規模開発行為を行い、開発が行われた地域の道路区画やインフラの整備が整う。そこに道内企業の中・小規模開発が集中する傾向が見られた。（5）本州資本の企業は好景気時に札幌市において開発行為を行うが、不況期には地方における開発を控えるといった傾向が明らかとなった。またバブル経済の崩壊後、本州資本の企業のうち宅地開発を中心とする企業は継続的に開発行為を行うが、商業ビルなどを手掛ける企業は開発許可申請の間隔が10年以上開くようになった。道内資本の企業はバブル経済の崩壊後も継続的に開発行為を続けており、バブル経済期よりも開発面積を増加させている企業も見られた。 以上のように本研究では、開発許可制度を利用することで、地方における開発行為の詳細な時系列変化を明らかにした。また全国の都市開発の動向と併せて、地方の都市開発を考察した。
- 基盤地図情報による被災状況の分析地理 56 6 28 - 34 2011年 [査読無し][通常論文]
- 今井 亜里紗, 橋本 雄一地理学論集 86 1 10 - 23 北海道地理学会 2011年 [査読有り][通常論文]
- 観光歩行行動のマイクロジオデータに対する３次元可視化分析方法の検討観光情報学会研究発表会講演論文集 4 41 - 48 2011年 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一開発こうほう 567 10 - 14 北海道開発協会 2010年10月 [査読無し][招待有り]
- 川村 壮, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2010f 72 - 72 公益社団法人 日本地理学会 2010年_I_ 目的と方法
本研究は，寒冷地に多く分布する軟弱地盤である泥炭地が開発されてきた歴史を持つ札幌市を対象とし，都市部における地質と土地利用の相関関係を明らかにし，都市開発における問題点を検討することを目的とする．
本研究で用いる地質情報に関しては，札幌地盤図（2006）を参考に，札幌市の地質を盛土，泥炭，粘土，シルト，砂，砂礫，粘土混じり砂礫，岩盤，火山灰質砂，火山灰の10種類に分類し，電子化された地質図を作成する．
土地利用情報に関しては，2000年及び2007年の都市計画基礎調査を用いて，建物密度（延床面積／建物面積）及び高層化指数（2007年建物密度－2000年建物密度）を算出する．なお，土地利用の種類は専用住宅（戸建住宅等），共同住宅（マンション等），専門商業施設，店舗施設，都市運営施設，工場施設の6種類を抽出し，それぞれ延床指数（任意の建物用途の延床面積／地区面積）及びその変化（2007年延床指数－2000年延床指数）を算出する．
以上のような地質情報と土地利用情報を空間的に結合させ，地質別の土地利用変化を明らかにする．最後に，この結果を用いて都市開発における問題点を検討する．
_II_ 札幌市の地質
札幌市における代表的な軟弱地盤である泥炭地は主に豊平川の氾濫原である北東部に分布しており，地盤の不等沈下の影響が出ている地域もある．また，盛土は主に南東部に局所的に分布しているが，これは宅地造成等のために谷が埋め立てられた結果として形成されたものである．2003年の十勝沖地震の際には，札幌市においても盛土の分布域の一部で液状化現象が発生している．
_III_ 地質別の土地利用変化の関係
地質情報と土地利用情報を空間的に結合させ，地質別の土地利用変化を分析した結果，建物密度と高層化指数は，いずれの年次においても砂礫や粘土の分布地域で高く，地質条件の良い中心部において建物の高層化・稠密化が進んでいると考えられる．しかし，高層化指数は泥炭と盛土でプラスの値を示しており，当該に地域において建物の高層化・緻密化が進行していることを表している．
次に，建物用途別の延床面積と地質の関係をみると，専用商業施設，専用住宅施設，共同住宅施設は砂礫や粘土の分布地域に立地する割合が高いものの，いずれも泥炭で延床面積が増加している．特に専用住宅と共同住宅が大きく増加しているが，これは地質などの自然条件以外の経済的な理由が建物立地に大きく影響しているためであると考えられる．
_IV_ 結論
本研究は，寒冷地の都市内部における地質情報と土地利用情報とを統合して時空間分析を行い，両者の関係を明らかにした．その際，本研究は，寒冷地の特徴的な地質である泥炭に注目して分析を行った．
その結果，泥炭が存在する地域には，専用住宅や都市運営施設が多く立地しているが，2000年以降には共同住宅の立地が進むといった動向がみられた．この結果には，近年札幌市においてマンション供給の飽和状態が指摘される中で，より安価なマンションの供給を行うため，土地取得の容易な地域での共同住宅開発が行われていることも影響していると考えられる．
泥炭地における共同住宅開発は，住環境維持のためのコストの肥大化，地震をはじめとする自然災害に対する脆弱性の増大などが伴う可能性がある．こうしたコストやリスクの増大を防ぐためには，地質情報などの自然条件に関する情報と，土地利用に関する情報を統合的に管理し，両者の関係について継続してモニタリングしていく必要がある． - GISと地理空間情報を用いた地域分析～地理学からのアプローチ～橋本 雄一測量（日本測量協会北海道支部報） 61 29 - 35 2010年 [査読無し][招待有り]
- 寺山ふみ, 橋本雄一地理情報システム学会講演論文集(CD-ROM) 19 5G-2 2010年 [査読無し][通常論文]
- 川村 真也, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 18 545 - 548 2009年10月15日 [査読無し][通常論文]
- 川村 真也, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 2009f 75 - 75 公益社団法人 日本地理学会 2009年1.はじめに
日本では，高齢者人口の急速な増加が都市部においても顕著であり，それに伴い高齢者を支える社会福祉の研究も盛んである．北海道においても小樽市や室蘭市などの都市で高齢者人口が多く，これらの都市では市街地の大部分が傾斜地に位置していることから．路面凍結が起きる冬季には日常的な歩行行動に多大な困難が伴う．しかし，そうした積雪寒冷地の都市環境と生活行動とを関連づけた研究事例は極めて少ない．そこで本研究では，室蘭市を対象地域とし，まず高齢者の歩行行動を空間的に把握し，そして歩行空間をベースとした生活空間の解析により，高齢者の視点に立った都市の生活環境特性を解明することを目的とする．
2.研究方法
室蘭市から対象地区として，南部の傾斜地に位置する2地区を選定し，それらの地区に居住する高齢者に聞き取り調査を実施した（2007年12月〜2008年1月）．上述の2地区は，傾斜地がきつく，行動の地理的制約が大きいと考えられる．調査した項目は，(1)日常生活における行動パターン，(2)歩行空間に関する評価，(3)家族構成・居住年数・年齢の3つである． (2)の歩行空間に関する評価に関し，都市施設には，a）施設の特性・魅力，b）施設の雰囲気・施設内におけるコミュニティ，c）居住地からの利便性，歩行路には，d）ルートの自動車交通量，e）街灯などのルートの雰囲気，f）坂や階段等の物理的な障害という評価項目を設定し，項目間の1対比較行列をつくり，AHP（階層分析法）を用いて解析を行う．さらにファジィ理論をAHPに適応させ，高齢者の日常生活における生活環境を総合的に検討する．
本研究では，65歳以上の高齢者の日常生活で，外出時に使用される都市施設（商業施設，医療施設）と歩行路の評価に関してファジィAHPを試みる．AHPに非加法性を許容するファジィ測度を用いることにより，施設や歩行路の長所を重視するMM評価，短所を重視するMN評価，さらにウェイトの平均値を加算するN評価の3つの評価を算出することにより，極めて酷似した評価基準の導入によって生じる評価の逆転現象の解消や，多様な評価結果も解釈を得ることが可能である．そこで本研究では高齢者の生活環境調査のデータを基にファジィAHPを行い，都市の生活環境特性を解明するために，ファジィAHPの結果を空間分析に適応させることとする．
3.結果
本研究の分析結果で，都市施設に関しては，以下の通りである．当該地域の高齢者はバスや自家用車等に頼らなければ，医療施設や商業施設へ到達することができず，居住地付近では最寄りのバス停までの歩行が日常生活行動の大半を占める．高齢者を65歳から74歳までの前期高齢者，75歳以上の後期高齢者にわけて，それぞれの結果を検証すると，医療施設と商業施設の両方で，前期高齢者と後期高齢者が「利便性」を高く重視し，より身近で便利な場所に都市施設設置への要望が高いと考えられる．ファジィAHPによる医療施設の評価では，MM評価で「総合病院」の評価得点が高く，これはバスと歩行によるアクセスを重視した結果であると考えられる．商業施設の評価では，居住地からバスで25分ほどの「スーパー」への評価得点が高いが，前期高齢者ではバスで45分ほどかかる「百貨店」の評価得点も，ある程度の高さの評価の高さをもち，後期高齢者に比べて選好範囲や行動範囲の広いことが分析により明らかである．
歩行路に関する分析では，評価項目での重要度は，夏季と冬季で異なり，前期高齢者は冬季に物理的障害が，後期高齢者では冬季にルートの雰囲気の項目の値が高まる．これは冬季の日暮れの早さが影響していると考えられ，後期高齢者は，坂や階段とともに薄暗い歩行路を避ける傾向があるように思われる．ファジィAHP で解析すると，両地区で冬季の歩行路の評価で得点差の値の差が全ての評価で小さくなる．これは冬期間に歩行路上を覆う雪や氷が影響していると考えられる．しかし，前期高齢者で「近隣ルート」の評価値がMM評価やMN評価で夏季よりも高くなることから，前期高齢者は後期高齢者に比べて，雪や氷の影響を受けにくいことがわかる．
このように聞き取り調査とファジィAHPによる空間解析を行ったことにより，「近隣ルート」等の居住地から身近な歩行路において，前期高齢者と後期高齢者の評価の違いが明らかになるなど，高齢者の視点に立った生活環境特性が解明された． - 橋本 雄一, 川村 壮地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 17 529 - 534 2008年10月23日 [査読無し][通常論文]
- 橋本雄一, 加賀屋誠一, 萩原亨地理学論集 83 83 3 - 11 北海道地理学会 2008年07月31日 [査読有り][通常論文]
This paper aims at creating the integrated database using GIS for road management and driving behavior after spraying the antifreezing agent in Sapporo City, Hokkaido. By this database, the study clarified the relation between the behavior of automobile driver and the road condition in winter. Furthermore, this paper considered the conditions in the case of becoming easy to slide immediately after spraying of an antifreezing agent. In the method, the Antifreeze Spraying Data and AMeDAS Data link to the Road Management Survey Data. As the result, it became clear of analysis that the road condition, the maximum temperature, the lowest temperature, and the daylight hours influenced the slip level of winter road. During two hours from antifreeze spraying, when the road condition was the black-ice-burn, especially the automobile is easy to slip on the road. From this research, it is considered that the compatibility between databases creates the beneficial information for road administrators, traffic administrators, and road users. - 橋本雄一地学雑誌 117 2 491 - 505 Tokyo Geographical Society 2008年04月25日 [査読有り][招待有り]
This study clarifies the spatio-temporal structure of buildings in Sapporo City and the reconcentration of dwelling space in the central area. The data used in the analysis are gross floor area ratio (gross floor area of each building use [m2]/district area [m2]), and the data sources are the basic survey data for city planning of Sapporo City in 1980, 1986, 1991, 1996 and 2001. First, this research applies the quasi three-mode factor analysis to a three-dimensional matrix (3,934 districts×14 building uses×5 years), and considers the spatio-temporal structure of the buildings in Sapporo City. Next, it analyzes the locations of houses, apartments, and commercial establishments by direction from the central area, and accessibility to railroad and subway stations. The main results are as follows. Regarding the spatio-temporal structure of buildings in Sapporo City, commercial establishments predominate in the central area, and houses and apartment houses occupy most of the surrounding area. The density of buildings is greater along the subway line. Apartment houses increase in density as opposed to commercial establishments or houses near stations around the central area. It is thought that reconcentration of this dwelling space in the central area is a phenomenon observed during the period of this research, and accelerated from the second half of the 1990s. Moreover, GIS is a useful tool for creating map data with a new boundary line, as well for calculating attribute data accompanying boundary changes in the analyses. - 積雪寒冷地の都市内部における人口の都心再集中に関する分析（財）北海道開発協会平成18年度助成研究論文集 133 - 158 2007年 [査読無し][通常論文]
- 橋本雄一北海道地理 2006 81 1 - 18 The Hokkaido Geographical Society 2006年07月31日 [査読無し][通常論文]
This study clarified the education effect by utilizing GIS and virtual reality (VR) tools in geographical education. For this purpose, this research created the two type materials for geographical education, 'operation-type materials' and 'appreciation-type materials', and compared those effects. These teaching materials were made using 3D data, GIS, and VR technology, and the materials had the functions of perpendicular viewpoint movement, horizontal viewpoint movement, angle change, and map element change. The operation-type materials and the appreciation-type materials were used in the lecture of a university and a high school and this study argued the difference of the education effects between the two materials. As a result, the operation-type materials were suitable to make a student discover something and raise interest, and the appreciation-type materials were suitable to transmit knowledge to a student efficiently for a short time. If the operation-type and appreciation-type teaching materials are used together, we can increase the search volition of geographical knowledge from a student besides. The accumulation of geographical knowledge heightens the spatial reasoning capacity of student each. Furthermore, the improvement in spatial reasoning capacity enlarges the search volition. The 3D teaching materials created by GIS and VR have high effects in the geographical education in order to make the above circulation during session of a school. - 相馬 絵美, 橋本, 雄一北海道地理 81 81 29 - 37 The Hokkaido Geographical Society 2006年07月 [査読有り][通常論文]
This study discusses applications of Network Voronoi diagrams for spatial analyses. I compared Network Voronoi diagrams with plane Voronoi diagrams. This method does not make network cells on the line of the network, but makes areas using network distance. In this method, a plane Voronoi region is made for every node on a street network. The nodes have the nearest shelter point from them by network distance, and the shelter point holds the area of those nodes and makes one region, a Network Voronoi region. This method can overlay the point data on a plane and a network, and we represent moving by the nearest street. As a case study, I calculate the shortage of shelters' capacity using Network Voronoi diagrams. The study area is central Sapporo city. In this case, a Network Voronoi region represents the area that residents move to near shelters on street. This result shows applications of this method, Network Voronoi diagram for spatial analyses. - 妻鹿, 奈緒美, 橋本, 雄一北海道地理 81 81 39 - 44 The Hokkaido Geographical Society 2006年07月 [査読有り][通常論文]
- 相馬 絵美, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 14 443 - 448 2005年09月30日 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一, 小杉 康, 阿部 哲史, 相馬 絵美地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 14 409 - 414 2005年09月30日 [査読無し][通常論文]
- 阿部 哲史, 小杉 康, 橋本 雄一, 相馬 絵美地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 14 415 - 418 2005年09月30日 [査読無し][通常論文]
- 経亀 諭, 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 14 13 - 18 2005年09月30日 [査読無し][通常論文]
- 『事例で学ぶGISと地域分析－ArcGISを用いて－』<高橋重雄，井上 孝，三條和博，高橋朋一編>古今書院 2005年 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一, 加賀屋 誠一, 萩原 亨, 川村 真也, 経亀 諭地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 13 1 - 5 2004年09月30日 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一, 小杉 康, 阿部 哲史, 相馬 絵美, 矢橋 潤一郎, 小松 富成, 塚田 剛史地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 13 297 - 302 2004年09月30日 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一, 加賀屋 誠一, 萩原 亨, 川村 真也, 経亀 諭地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 13 7 - 12 2004年09月30日 [査読無し][通常論文]
- 沼田 尚也, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 66 157 - 157 2004年09月10日
- 橋本 雄一, 川村 真也北海道地理 79 79 51 - 68 The Hokkaido Geographical Society 2004年 [査読有り][通常論文]
- 橋本 雄一北海道地理 78 78 23 - 50 The Hokkaido Geographical Society 2004年 [査読無し][通常論文]
This study clarified the transformation of intra-urban structure by the building use changes. Fig. 2 showed the study area, which is constituted 3090 districts. The data for analysis was the gross floor area ratio (gross floor area of each building use [m2]/district area [m2]), and the data source was the basic survey data for city planning of Sapporo City in 1980, 1986, and 1991. This study creates the three-dimensional matrix (3090 districts×15 building uses×3 years), and applied the quasi three-mode factor analysis (Fig. 3). The element of matrix was standardized as a formula (1), however i was a unit district (i=1, 2,...,1), j was a building use (j=1, 2,...,m), k was a year (k=1,...,n), xijk was a gross floor ratio in year k, district i and building use j, zijk was a standardized ratio in year k, district i and building use j, l was a total number of districts (l=3, 090), m was a total number of building use items (m=15), n was a total number of years (n=3). The main results were as follows.
At the first analysis, this study calculated the common building use factors in three years (Table 1 and Fig. 7) and the building use factors in each year (Table 2 and Fig. 8). It is considered that the building use factors in each year are the common zone factors in three years. Then, the core matrix was calculated as the correlation matrix between the common building use factors and the common zone factors in three years (Table 3). Consequently, it was clarified that the store combined with residence, and the restaurant combined with residence, the store combined with residence and the restaurant combined with residence were expanding the range from the urban core to the surrounding area along the main transportation networks, and that the residence and the apartment were dispersing to the suburb area. So, it became clear that regional differentiation of urban functions was progressing in Sapporo City (Figs. 9, 10).
At the second analysis, this study investigated the building use changes around the JR stations and the subway stations, that had considerable influence upon the transformation of intra-urban structure in Sapporo City. The districts for this analysis were included in the buffer of the radius r (r=100m, 200, 300m, 400, 500m) centering on a station (Figs. 11, 12). This study calculated the common building use (Figs. 13, 14) and the zone factors (Figs. 15, 16) in three years of the buffer area. Then, it was calculated the core matrix of the buffer area. Consequently, it was clarified that the building uses without the residence increased around the subway stations, and that the building uses were rapidly accumulated near the subway station (Figs. 17-21).
In this study, the two mentioned results were united and considered. When the mechanism for the transformation of intra-urban structure as the results is discussed, it can explain by uniting the urban land use theory and the central place theory that the D. I. D. and the functional accumulation area were expanded from the urban core to the surrounding area, and that the sub-centers formed along the subway lines and main roads. On the simplified conditions, it is thought that it can interpret by uniting both theories for the argument about a dynamic mechanism(Fig. 22). - 橋本 雄一地理情報システム学会講演論文集 = Papers and proceedings of the Geographic Information Systems Association 12 201 - 205 2003年09月30日 [査読無し][通常論文]
- 北海道における社会資本ストックの集積と産業クラスターの形成北海道開発協会開発調査総合研究所平成14年度助成研究論文集 227 - 321 2003年 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一ＧＩＳ－理論と応用 10 2 35 - 47 Geographic Information Systems Association 2002年09月30日 [査読有り][通常論文]
This study tried to apply the Boolean Analysis for qualitative comparative studies of agricultural settlements. The study area is the Tokachi Plain in eastern Hokkaido, Japan. This study clarified how the peculiar properties of farm labor and acreage under cultivation of each farms effect on their cultivation plan by analyzing Agricultural Settlement Data (1970-95). In this study, Boolean Analysis was valid for the formulated description of the relationship between spatial factors in the qualitative data. Especially, the Quine-McCluskey Technique for the minimization of qualitative data was the useful method as the tool of GIS in the case of analyzing of secondary documents. - 橋本 雄一北海道大学文学研究科紀要 107 107 113 - 169 北海道大学文学研究科= The Faculty of Letters, Hokkaido University 2002年08月 [査読無し][通常論文]
- 橋本雄一北海道地理 76 76 25 - 36 The Hokkaido Geographical Society 2002年04月30日 [査読有り][通常論文]
- 羽田野 正隆, 橋本 雄一, 川村 真也人口学研究 30 124 - 124 日本人口学会 2002年
- 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 60 20 - 20 2001年
- 『図説 大都市圏』<富田和暁・藤井 正編>古今書院 2001年 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一北海道大学文学研究科紀要 102 102 203 - 227 北海道大学文学研究科= The Faculty of Letters, Hokkaido University 2000年12月 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 57 78 - 79 2000年
- 『GIS－地理学への貢献』<高阪宏行・村山祐司編>古今書院 2000年 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一北海道大学文学部紀要 47 3 125 - 178 北海道大學文學部 = The Faculty of Letters, Hokkaido University 1998年12月 [査読無し][通常論文]
- 都市内部建物利用に関する時空間データベースの構築橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 53 22 - 23 1998年03月 [査読無し][招待有り]
- 古典中心地理論に関する動態論的考察橋本 雄一北海道大学文学部紀要 93 247 - 300 1998年03月 [査読無し][通常論文]
- 橋本雄一持続的農業経営システムの確立と食糧供給力への影響予測 平成9年度 No.09356006 82 - 96 1998年 [査読無し][通常論文]
- HASHIMOTO Y.Proceedings of International Workshop on Urban Multi-Media/3D MappingSystems: 'Geographic Information systems: Present and Future' 151 - 156 1998年 [査読無し][通常論文]
- 橋本雄一, 木村圭司GIS－理論と応用 5 1 19 - 28 Geographic Information Systems Association 1997年02月 [査読有り][通常論文]
This study attempts to quantitatively investigate the relatinship between agricultural land use and environmental factors through synthsizing various types of spatial data. The study area is the Tokachi Plain in eastern Hokkaido, Japan. In this analysis, data were transformed from raster data to vector data, creating a synthesizing data bank. Next, this study clarified the relationship between several types of spatial data in detail. In this study, agricultural land use was classified into rice, wheat, root crops and beans, crops for industrial processing, vegetables, feed crops, and horticulture. Environmental factors included altitude, slope angle, slope aspect, geomorphology, surface geology, soil type, temperature during the summer, and precipitation during the summer. In the overlay analysis of agricultural land use and these environmental factors, it was clarified that the land use type was determined by the geomorphology, the surface geology, and the temperature during summer in the Tokachi Plain. In future, agricultural planning will have to rely more and more upon data banks synthesized from various data sources. Correspndingly, the development of synthesizing techniques is of great importance for decision making. - Yuji Murayama, Takashi Inoue, Yuichi HashimotoGeographia Polonica 69 150 - 152 1997年 [査読無し][通常論文]
This research analyzes quantitatively the track of individual chain-type migration of many residents to determine how they move in response to changes in their lives, i.e., whether there is spatial regularity on the chain patterns of intra-urban migration. The study area for this research is the industrial city of Yokkaichi, Japan. The study helps us to understand the state of intra-urban migration at the non-aggregate level for all residents during a 15-year period. Special attention is given to the age at which a resident relocates, and to the interval between two successive movements, i. e., the stationary period. - 国別通商政策研究事業報告書－マレイシア－<アジア経済研究所>アジア経済研究所 1997年 [査読無し][通常論文]
- 国別通商政策研究事業報告書－マレイシア－<アジア経済研究所>アジア経済研究所 1997年 [査読無し][通常論文]
- ベクターデータとラスターデータの統合に関する考察－十勝平野の農業的土地利用とそれをとりまく自然環境の解析を例として－木村圭司, 橋本雄一日本地理学会予稿集 49 100 - 101 1996年03月 [査読無し][招待有り]
- 岩崎 一孝, 橋本 雄一北海道地理 69 69 39 - 48 The Hokkaido Geographical Society 1995年04月30日 [査読有り][通常論文]
- The spatial structure of population in the Nagoya metropolitan area by age and genderScience reports of the Institute of Geoscience, University of Tsukuba. Section A 16 69 - 89 1995年 [査読無し][通常論文]
- 橋本雄一, 濱里正史経済地理学年報 41 3 54 - 72 経済地理学会 1995年 [査読有り][通常論文]
本研究は福昂畢郡山市を事例地域とし, 都市内部で公共交通により形成される近接空間の変化を明らかにすることを目的とする. まず, 1977年と1987年の近接性データに準3相因子分析を行うことにより, 郡山市における近接空間を画定し, その変化について検討した. その特果, 両年次とも, 鉄道や主要道路ごとに近接空間が形成されており, 明確なセクター性が認められた. また, 市中心部においては, 郡山駅西側の市街地内部で強い結びつきが見られるだけではなく. 市街地縁辺の住宅地とも結びついて近接空間を形成していた. 1977年から1987年にかけての隣接空間の変化を見ると, 郡山駅南部の地区間結合が強くなっており, 逆に周辺地区間の強い結合は見られなくなった. 次に, 近接空間を包含する公共交通ネットワーク全体が, いかなる空間構造を有するのか, MDSを用いて検討した. その結果, 1977年には郡山駅を中心として, 等距離に市街地周辺地区の布置が見られたが, 1987年には郡山駅西側および南側の地区が郡山駅の近くに分布し, 市北部の地区は逆に駅から離れた布置となっていた. この変化は, 郡山市西部および南部で人口が急増したことによる公共交通の需要に, 公共交通ネットワークが対応したことによると考えられる. 以上のことから, 当該期間において公共交通ネットワークは, 都市内部のあらゆる部分地区間の移動を確保するものから,部分地区ごとの需要の違いに対応したものに変化したと推察される. - 東京大都市圏外縁部における地方財政の空間構造日本の三大都市圏 93 - 118 1994年 [査読無し][通常論文]
- 高橋 伸夫, 橋本, 雄一, 鹿嶋 洋地理学評論 67A 5 289 - 310 学術雑誌目次速報データベース由来 1994年 [査読有り][通常論文]
本稿は,茨城県の地方財政の空間構造を,市町村財政における歳入と歳出の地域的差異とその変容を通して明らかにした.そのために,県内88市町村の1970, 1980, 1990各年度における住民1人当たり項目別歳入・歳出額に対し,年次間の因子変化を記述することが可能な準3相因子分析法を適用した.
茨城県の地方財政の空間構造の基本的な次元は,自主財源収入と義務的な経費の卓越する都市部と,依存財源収入と投資的な経費の卓越する農村部の2つであり,両者は対象期間を通じて安定している.しかし,財源を地方債へ依存する傾向が,県南部や,県北部山間地域で出現しつつある.これは,前者は都市化の進展に伴う財源需要の絶対的増加を,後者は過疎化の進行に付随する自主財源の相対的減少を,地方債によって補填するものである.この結果,空間構造は,都市-農村の対照という枠組みに加え,新たに大都市圏内外の対照という要素が混在することとなった. - HASHIMOTO Y.Proceedings of the International Symposium on Geographic Information Systems: 'Geographic Information systems: Present and Future' 3 197 - 222 United Nations Center for Regional Development 1994年 [査読無し][通常論文]
- 茨城県における財政金融の空間構造高橋 伸夫, 橋本 雄一, 鹿鳴 洋日本地理学会予稿集 44 124 - 125 1993年10月 [査読無し][通常論文]
- 東京大都市圏における小売業の時空間構造橋本 雄一日本地理学会予稿集 42 22 - 23 1992年10月 [査読無し][通常論文]
- 橋本雄一地理学評論 Ser.A 65 9 665 - 688 The Association of Japanese Geographers 1992年09月 [査読有り][通常論文]
本研究は,大都市圏周辺部の中から事例地域として三浦半島を取り上げ,中心地システムの変容について分析を行なった.中心地機能の階次を明らかにし,それに対応するように中心地の分類を行なうと,1972年の中心地からは5つの階層的類型が,1985年の中心地からは4つの階層的類型が得られた.各類型の中心地は,1972年には鉄道の主要な駅を核として塊状に分布したが,1985年には主要道路に沿う配置へと変化した.1972年から1985年にかけての中心地階層の再編成と,機能の分布パターンの変化との対応について考察を行なった結果,両者には密接な関係があることが明らかになった.階次の高い中心地機能は,主要な駅から他の駅へ,階次の低い中心地機能は,鉄道の駅を核として外方へ集積域が拡大しており,中心地階層の再編成は,このような中心地機能の集積域の拡大過程の中でなされたものと考えられる. - つくば市における人口移動の特性橋本 雄一, 鹿嶋 洋日本地理学会予稿集 41 210 - 211 1992年04月 [査読無し][通常論文]
- Okuno Takashi, Inoue Takashi, Hashimoto YuichiScience reports of the Institute of Geoscience, University of Tsukuba. Section A 13 35 - 58 筑波大学 1992年 [査読無し][通常論文]
- 大都市圏縁辺部における小売業中心地の変容－神奈川県三浦半島の事例－橋本 雄一日本地理学会予稿集 39 244 - 245 1991年04月 [査読無し][通常論文]
- 奥野 隆史, 井上 孝, 橋本 雄一地域調査報告 13 1 - 22 筑波大学 1991年03月 [査読無し][通常論文]
- 橋本 雄一地域調査報告 13 125 - 137 筑波大学 1991年 [査読無し][通常論文]
- 橋本雄一, 村山祐司東北地理 43 2 122 - 138 学術雑誌目次速報データベース由来 1991年 [査読有り][通常論文]
本研究の目的は, 愛知県における男女別, 年齢階級別の人口移動パターンを明らかにすることである。分析に用いる資料は, 愛知県企画部統計課が行った昭和63年度愛知県人口動向調査の結果である。これは, 1987年10月から1988年9月にかけて愛知県内で起こった市町村間人口移動について, 男女別, 年齢階級別にまとめたものである。この資料を分析する手法としては, 3相因子分析法を用いる。分析の結果, 着地区については8因子が, 発地区については9因子が抽出された。これらの因子の結び付きから, 幼・少年層および壮年層は名古屋市中央部から東部への移動および小牧市や岡崎市への周辺市町村からの移動, 青年層は名古屋市中央部から南西部への移動および西三河地域に位置する複数の都市への周辺市町村からの移動, 老年層は名古屋市中央部と周辺部との相互移動が顕著であることが明らかになった。また, 女性は男性に比べ, 年齢階級間の移動パターンの差異が少ないことも明らかになった。この傾向は, 性別および年齢階級を因子化することにより, いっそう明確なものとなった。 - 神奈川県三浦半島における中心地の変容橋本 雄一日本地理学会予稿集 37 164 - 165 1990年04月 [査読無し][通常論文]
- 高橋 伸夫, 山下 宗利, 平 篤志, 橋本 雄一, 松村 公明地域調査報告 12 187 - 214 筑波大学 1990年 [査読無し][通常論文]
- 神奈川県三浦半島における中心地システム橋本 雄一日本地理学会予稿集 33 300 - 301 1988年04月 [査読無し][通常論文]
書籍
- 橋本, 雄一 (担当:編者(編著者))
古今書院 2023年09月 (ISBN: 9784772253482) v, 111p, 図版 [4] p - 六訂版 GISと地理空間情報: ArcGIS Pro3.0の活用橋本 雄一 (担当:編者(編著者))
古今書院 2022年10月 (ISBN: 4772242295) 164 - 地理情報システム学会教育委員会 (担当:分担執筆範囲:第14章 国土数値情報を利用したハザードマップ作成)
古今書院 2021年11月 (ISBN: 9784772253413) iii, 94p, 図版 [8] p - 五訂版 GISと地理空間情報－ ArcGIS 10.7とArcGIS Pro 2.3の活用－橋本 雄一 (担当:編者(編著者))
古今書院 2019年09月 (ISBN: 9784772242134) 188無料でダウンロードできるデータを事例としてArcGISおよびArcGIS Proの活用を解説した技術書である。四訂版の内容にArcGIS Proとジオデータベースの解説を追加した。これまでArcMapのみで解説していた基盤地図情報,e-Stat,国土数値情報などダウンロードデータの地図化や,座標変換,バッファー作成,オーバーレイなどGISの基礎的技能などを,最新版のArcGIS Proでも説明している。 - 地理空間情報を活かす授業のためのGIS教材地理情報システム学会教育委員会編 (担当:分担執筆範囲:第14章 国土数値情報を利用したハザードマップの作成)
古今書院 2017年10月 - 田山 忠行, 林寺 正俊, 浅沼 敬子, 佐藤 健太郎, 佐々木 亨, 竹内 修一, 加藤 重広, 橋本 雄一, 川端 康弘, 田山 忠行 (担当:共著)
北海道大学出版会 2016年06月 (ISBN: 4832933957) 280
- 北海道南西沖地震・津波と災害復興－激甚被災地 奥尻町の20年関 孝敏, 松田光一編 (担当:分担執筆範囲:第10章 災害とGIS)
北海道大学出版会 2016年05月 - 変わりゆく日本の大都市圏日野正輝, 香川貴志編 (担当:分担執筆範囲:第4章 積雪寒冷都市・札幌における人口の都心回帰)
ナカニシヤ出版 2015年02月 - 橋本 雄一, 橋本 雄一 (担当:編者(編著者))
古今書院 2014年02月 (ISBN: 4772241671) 176
- GISとジオマイクロデータを用いた臨海都市における冬季災害時避難の地理学的研究橋本 雄一 (担当:単著)
一般財団法人 第一生命財団 2013年04月 - 山下 克彦, 平川 一臣
朝倉書店 2011年 (ISBN: 9784254167634) - 『新版 図説 大都市圏』<富田和暁・藤井 正編>古今書院 2010年
- 『経済地理学の成果と課題 第VII集』<経済地理学会編>日本経済評論社 2010年
- Basic Theory and Application of Geo-spatial InformationKokon Shoin 2009年
- 『GISの理論』<村山祐司，柴崎亮介編>古今書院 2008年
- Regional System in Tokyo Metropolitan Area2001年
講演・口頭発表等
- 積雪寒冷地の防災研究 [通常講演]橋本 雄一都市地理学･都市政策学研究会 第19回研究会 2024年01月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
- 高校「地理総合」における地理空間情報およびGISの活用と課題 [招待講演]橋本 雄一国土交通省国土地理院 北海道地方測量部 令和5第2回情報共有会合 2023年11月 口頭発表（招待・特別）
- 疑似的津波避難ビルにおける屋内階段歩行の上昇特性分析 [通常講演]深田 秀実, 橋本 雄一危機管理防災学会 第17回研究大会 2023年11月 口頭発表（一般）
- 千島海溝沿岸自治体における津波防災対策の現状と課題 ー北海道釧路市を事例として一 [通常講演]奥野 祐介, 橋本 雄一地理情報システム学会第32回学術研究発表大会 2023年10月 口頭発表（一般）
- 携帯電話人口統計を用いた災害発生直後の都市における人口分布変化に関する地理学的研究 [通常講演]小野塚 仁海, 橋本 雄一地理情報システム学会第32回学術研究発表大会 2023年10月 口頭発表（一般）
- GISと地理空間情報で見る北海道太平洋岸における津波避難の課題 [招待講演]橋本 雄一第2回チェレンジフィールド北海道シンポジウム「北海道における災害関連研究（１）～避難を考える～」 2023年02月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- GISで考える津波避難 [招待講演]橋本 雄一令和4年レジリエント社会・地域共創シンポジウム 「海溝型地震の被害想定と減災」 2022年11月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 大学地理教育におけるICT及びWebVR技術を用いた防災教育システムの利活用 [通常講演]塩崎大輔, 橋本雄一地理情報システム学会第31回学術研究発表大会 2022年10月 口頭発表（一般）
- 携帯電話人口統計を用いた災害発生直後の都市における人口分布変化に関する研究 -平成30年北海道胆振東部地震発生後の札幌を事例に- [通常講演]小野塚仁海, 橋本雄一地理情報システム学会第31回学術研究発表大会 2022年10月 口頭発表（一般）
- 函館市における土地利用の空間的特徴と津波災害リスク [通常講演]川村 壮, 橋本雄一地理情報システム学会第31回学術研究発表大会 2022年10月 口頭発表（一般）
- 苫小牧市の津波浸水想定域における避難困難地域の空間分析 [通常講演]三井 和, 橋本雄一地理情報システム学会第31回学術研究発表大会 2022年10月 口頭発表（一般）
- 日本海溝北部地震による津波を想定した疑似的津波集団避難行動分析 北海道苫小牧市を事例として- [通常講演]奥野祐介, 橋本雄一地理情報システム学会第31回学術研究発表大会 2022年10月 口頭発表（一般）
- 北海道太平洋沿岸の津波浸水想定変更に伴う避難困難域の変化 [通常講演]橋本 雄一地理情報システム学会第31回学術研究発表大会 2022年10月 口頭発表（一般）
- 室蘭市における土地利用変化と津波災害リスク [通常講演]川村 壮, 橋本雄一2022年日本地理学会秋季学術大会 2022年09月 口頭発表（一般）
- 「地理総合」におけるGIS教育 [招待講演]橋本 雄一日本地理学会2022年秋季学術大会 2022年09月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 携帯電話人口統計を用いた災害発生後の都市における人口分布変動の時空間的研究 平成３０年北海道胆振東部地震の事例 [通常講演]小野塚仁海, 橋本雄一2022年度 北海道地理学会 春季学術大会 2022年06月 口頭発表（一般）
- 苫小牧市において想定される日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震による津波災害 [通常講演]川村 壮, 橋本雄一2022年度 北海道地理学会 春季学術大会 2022年06月 口頭発表（一般）
- 千島海溝沿い巨大地震による津波避難を科学する [通常講演]橋本 雄一2021年度地震火山研究観測センターシンポジウム：巨大地震と津波ー 千島海溝沿いの巨大地震に備える ー 2022年03月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 北海道日本海沿岸における津波避難の空間分析 [通常講演]工藤 由佳, 橋本 雄一地理情報システム学会第30回学術研究発表大会 2021年10月 口頭発表（一般）
- BIM/CIM・GIS連携と北海道におけるGISコミュニティの活動 [通常講演]三好 達也, 橋本 雄一地理情報システム学会第30回学術研究発表大会 2021年10月 口頭発表（一般）
- エージェントモデルを用いた津波避難シミュレーション手法の開発-釧路市における津波避難ビルの垂直避難を対象として- [通常講演]深田 秀実, 橋本 雄一地理情報システム学会第30回学術研究発表大会 2021年10月 口頭発表（一般）
- 歩行速度に着目した疑似的津波集団避難行動分析 [通常講演]奥野 祐介, 橋本 雄一地理情報システム学会第30回学術研究発表大会 2021年10月 口頭発表（一般）
- 携帯電話人口統計を用いた災害時における都市内の分布変化関す研究－ [通常講演]小野塚 仁海, 橋本 雄一地理情報システム学会第30回学術研究発表大会 2021年10月 口頭発表（一般）
- 観光地におけるVR疑似避難訓練システムを用いた避難行動分析 [通常講演]塩﨑 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会第30回学術研究発表大会 2021年10月 口頭発表（一般）
- 苫小牧市における保育施設の災害時避難の課題 [通常講演]三井 和, 橋本雄一地理情報システム学会第30回学術研究発表大会 2021年10月 口頭発表（一般）
- 港湾都市の土地利用の空間パターンの変化と津波災害リスク [通常講演]川村 壮, 橋本雄一地理情報システム学会第30回学術研究発表大会 2021年10月 口頭発表（一般）
- 日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震への備えと地理空間情報の活用 [招待講演]橋本 雄一北海道産学官研究フォーラム 第９回 防災・減災セミナー 2021年10月 口頭発表（基調）
- 防災の授業にGISを利用する [招待講演]橋本 雄一北海道地理学会2021年度秋季大会（シンポジウム『高校地理総合におけるGISと防災の取扱いを考える』） 2021年10月 口頭発表（招待・特別）
- 苫小牧市における保育施設の災害時避難の課題 [通常講演]三井 和, 橋本 雄一北海道地理学会2021年度春季大会 2021年06月 口頭発表（一般）
- 留萌市における複合災害時避難に関する空間分析 [通常講演]工藤 由佳, 橋本 雄一北海道地理学会2021年度春季大会 2021年06月 口頭発表（一般）
- ニセコエリアにおけるスキーリゾート開発と不動産所有の変化 [通常講演]塩崎大輔, 橋本雄一日本地理学会2021年春季学術大会 2021年03月 口頭発表（一般）
- GISでみる積雪期の避難移動の課題 [招待講演]橋本雄一2020年度防災・日本再生シンポジウム 2020年11月 口頭発表（招待・特別）
- 新型コロナ禍における北海道のGISコミュニティ活動 [通常講演]三好 達也, 橋本 雄一地理情報システム学会第29回学術研究発表大会 2020年10月 口頭発表（一般）
- 積雪寒冷都市における複合災害時の避難困難地域に関する空間分析－北海道留萌市の津波浸水想定域の事例－ [通常講演]工藤 由佳, 橋本 雄一地理情報システム学会第29回学術研究発表大会 2020年10月 口頭発表（一般）
- 登記情報を用いたスキーリゾート地区における不動産の空間分析 [通常講演]塩崎 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会第29回学術研究発表大会 2020年10月 口頭発表（一般）
- 疑似的津波集団避難に関する移動軌跡データ分析 [通常講演]奥野 祐介, 塩﨑 大輔, 橋本 雄一地理情報システム学会第29回学術研究発表大会 2020年10月 口頭発表（一般）
- 携帯電話⼈⼝統計を援⽤した⼤規模停電を伴う地震災害の避難⾏動推定 [通常講演]小野塚 仁海, 橋本 雄一地理情報システム学会第29回学術研究発表大会 2020年10月 口頭発表（一般）
- ニセコヒラフ北部地区の登記情報を用いた不動産の空間分析 [通常講演]塩崎大輔, 橋本雄一2020年日本地理学会春季学術大会 2020年03月 口頭発表（一般）
- GISでみる積雪期の避難移動の課題 [通常講演]橋本雄一地震・火山噴火予知研究協議会計画推進部会 防災リテラシー部会研究成果報告会 2020年02月 その他
- 北海道北部における買い物困難圏と移動販売車の果たす役割 [通常講演]小野塚仁海, 橋本雄一2019年度日本地理学会秋季学術大会 2019年09月 口頭発表（一般） 新潟大学（五十嵐キャンパス）
- 港湾都市の津波浸水想定地域 における施設立地の変化 [通常講演]川村 壮, 橋本 雄一, 戸松 誠, 竹内 慎一2019年度日本地理学会秋季学術大会 2019年09月 口頭発表（一般） 新潟大学（五十嵐キャンパス）
- 汎用・基盤的 データの存続と地理教育 [通常講演]橋本 雄一2019年度日本地理学会春季学術大会 2019年03月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名） 専修大学（生田キャンパス）
- GISとマイクロジオデータによる 積雪寒冷地の人文地理学的研究 [招待講演]橋本 雄一北海道大学電子科学研究所附属社会創造数学研究センター 公開シンポジウム 〜数理連携（知のオープンファシリティ）の現状と未来〜 2018年08月 口頭発表（招待・特別）
- Spatiotemporal analysis of evacuation possibility of the inhabitants every building considered arrival time for tsunami -A case of Tomakomai city, Japan - [通常講演]KAWAMURA Takeshi, HASHIMOTO Yuichi7th August 2018, IGU Regional Conference, Quebec City, Canada 2018年08月 口頭発表（一般）
- A population change in difficult-to-evacuate areas of tsunami disaster in a heavy snow and cold city [通常講演]NAITO Takehiro, HASHIMOTO Yuichi7th August 2018, IGU Regional Conference, Quebec City, Canada 2018年08月 口頭発表（一般）
- A geographical study of ski resort development and land use change in Niseko area, Japan [通常講演]SHIOZAKI Daisuke, HASHIMOTO Yuichi7th August 2018, IGU Regional Conference, Quebec City, Canada 2018年08月 口頭発表（一般）
- 高校地理における防災GISの活用 [招待講演]橋本 雄一G空間EXPO 北海道地理空間フォーラムin札幌 2018年07月 口頭発表（招待・特別）
- 北海道の津波防災へのGISの挑戦 [通常講演]橋本 雄一G空間EXPO 北海道地理空間フォーラムin札幌 2018年07月 口頭発表（招待・特別）
- 地理空間情報を用いた 防災の人文地理学的研究 [通常講演]橋本 雄一対流型国土に向けたジオ・エデュケーション研究会 2018年05月 口頭発表（招待・特別）
- 積雪寒冷地の津波避難研究における地理空間情報の活用 [招待講演]橋本 雄一北海道／防災・減災リレーシンポジウム－新たなステージに対応した防災・減災－ 2016年11月 公開講演，セミナー，チュートリアル，講習，講義等
- 建築確認申請データからみたニセコエリアの開発 [通常講演]塩崎大輔, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2016年03月
- 津波避難とGIS [招待講演]橋本 雄一北海道／防災・減災リレーシンポジウム2015 －突発災害に対する防災・減災を考える－（プログラムＣ／釧路会場） 2015年10月 口頭発表（基調）
- 塩崎大輔, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2015年09月 口頭発表（一般）
- 積雪寒冷地における保育施設の津波集団避難 [通常講演]最上龍之介, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2015年03月
- 橋本 雄一, 藤井 正, 碓井 照子人文地理 2015年
- 積雪寒冷地域の災害リスクからみた都市の高齢者福祉 [招待講演]橋本 雄一北海道開発協会 第10回 助成研究発表会『雪の経済とボランティアシステム』 2014年12月 口頭発表（招待・特別）
- 橋本雄一人文地理学会大会研究発表要旨 2014年11月
- 最上龍之介, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2014年09月
- 札幌市における都市開発の変化 [通常講演]塩崎大輔, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2014年09月
- 川村壮, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2014年09月
- 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2014年09月
- 北海道ニセコ町におけるICTを用いたスキーリゾート開発 [通常講演]横内颯太, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2014年03月
- 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2013年09月
- 最上龍之介, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2013年09月
- 仁平尊明, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2013年09月
- 地方都市における都市開発の変化:札幌市を事例として [通常講演]塩崎大輔, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2011年03月
- 札幌市における都市開発と地質情報の時空間分析 [通常講演]川村壮, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2010年09月
- 室蘭市における高齢者の生活環境分析 [通常講演]川村真也, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2009年09月
- 札幌市における建物用途の時空間構造 [通常講演]橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2008年03月
- 札幌市における分譲マンションの立地変化 [通常講演]鈴木孝典, 沼田尚也, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2007年03月
- 札幌市における集合住宅の立地変化 [通常講演]沼田尚也, 橋本雄一季刊地理学 2006年11月
- 経亀 諭, 橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 2006年03月
- 函館市における人口移動と住宅立地 [通常講演]沼田尚也, 橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2004年09月
- 北海道における交通の現状と課題 [通常講演]橋本雄一日本地理学会発表要旨集 2001年09月
- 商業地理学とGIS [招待講演]橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 2000年03月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 橋本雄一日本地理学会1999年度春季学術大会 1999年03月 口頭発表（一般）
- マレーシアにおける港湾整備 [通常講演]橋本 雄一日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers 1998年09月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 都市内部建物利用に関する時空間データベースの構築 [招待講演]橋本雄一日本地理学会1998年度春季学術大会 1998年03月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 木村圭司, 橋本雄一日本地理学会1996年度春季学術大会 1996年03月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 地理情報システムによる共同データベース構築の試み [招待講演]橋本 雄一日本地理学会1996年度春季学術大会 1996年03月 シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
- 茨城県における財政金融の空間構造 [通常講演]高橋 伸夫, 橋本 雄一, 鹿鳴 洋日本地理学会1993年度秋季学術大会 1993年10月 口頭発表（一般）
- 東京大都市圏における小売業の時空間構造 [通常講演]橋本 雄一1992年度 日本地理学会・東北地理学会 合同秋季学術大会 1992年10月 口頭発表（一般）
- つくば市における人口移動の特性 [通常講演]橋本 雄一, 鹿嶋 洋日本地理学会1992年度春季学術大会 1992年04月 口頭発表（一般）
- 大都市圏縁辺部における小売業中心地の変容－神奈川県三浦半島の事例－ [通常講演]橋本 雄一日本地理学会1991年度春季学術大会 1991年04月 口頭発表（一般）
- 神奈川県三浦半島における中心地の変容 [通常講演]橋本 雄一日本地理学会1990年度春季学術大会 1990年04月 口頭発表（一般）
- 神奈川県三浦半島における中心地システム [通常講演]橋本 雄一日本地理学会1988年度春季学術大会 1988年04月 口頭発表（一般）
その他活動・業績
受賞
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2022年04月 -2025年03月代表者 : 橋本 雄一, 深田 秀実, 塩崎 大輔
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2020年04月 -2023年03月代表者 : 深田 秀実, 橋本 雄一日本政府の観光立国政策により，国内外の観光者数は増加傾向にある．一方，近年，地震や台風等による自然災害が連続して発生しており，観光者が被災している．そのため，観光分野においても，防災・減災対策が重要となっている． そこで，本研究では，北海道を代表する港湾観光都市である小樽市の運河周辺エリアを研究フィールドとして，津波に対する率先避難行動に着目し，地理不案内な観光者の津波避難行動意思決定モデルを構築して，そのモデルをもとに，エージェント・シミュレーション分析を用いて，観光従事者の率先避難行動が，観光者の津波避難行動に対して，どのような影響を及ぼすのか，その効果や課題を明らかにすることを目的とする． 具体的には，観光地の地理を理解している地元店舗の観光従事者が，津波に伴う率先避難を行った場合，地理不案内な観光者の行動に対して，どのような影響を及ぼすのか，その効果や課題をマルチ・エージェント・シミュレーション（Multi-Agent Simulation：以下，MAS）を用いて明らかにしたい．ここで率先避難とは，「津波警報等の危険情報に接したとき，自ら率先して危険を避ける行動を起こすこと．その行動によって，周囲の人にも同様の行動を促し，危険回避行動を起こさせること」と定義する． 令和3年度は，港湾観光地への旅行経験者（N=499：近年大地震が比較的少ない日本海側に居住）を対象に，Web調査を用いて，港湾観光地における津波避難に関する意識調査を行った．その結果，観光中の津波警報発表時において，地元商店の店員や警官等の「声がけ」により避難率が向上する傾向があることが分かった．
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)研究期間 : 2019年04月 -2022年03月代表者 : 橋本 雄一, 深田 秀実本研究は，高い危険性が指摘されている千島海溝を震源とした巨大地震による津波を想定し，GISとマイクロジオデータで沿岸都市の津波避難行動モデル化のために情報統合システムを構築して，防災上の課題を明確化した。そのために（１）避難情報の最適配信モデル，（２）避難情報の受け入れ・避難先選択に関する意思決定モデル，（３）避難場所（避難ビルを含む）までの水平的移動に関する実証的空間モデル，（４）避難ビル内での垂直的移動に関するシミュレーションモデル，（５）避難場所内部における滞在モデルの構築を行い，それらを連携させた。対象地域としては，冬季の寒冷が厳しい積雪寒冷地であるため，分析では季節差を考慮した。
- 観光空間との相互作用を考慮した観光回遊モデルの構築とシミュレーション分析日本学術振興会：科学研究費補助金研究期間 : 2017年04月 -2020年03月代表者 : 深田 秀実
- 津波による最大リスク評価手法の開発と防災対策の実証的展開北海道立総合研究機構建築研究本部北方建築総合研究所：重点研究研究期間 : 2018年06月 -2019年03月代表者 : 田中 義克
- マイクロジオデータを用いた観光行動モデルの構築とシミュレーション分析日本学術振興会：科学研究費補助金研究期間 : 2014年04月 -2017年03月代表者 : 深田 秀実
- GISを援用した北海道沿岸都市における積雪期の津波災害時避難に関する地理学的研究財団法人 北海道開発協会：財団法人 北海道開発協会 研究助成研究期間 : 2015年04月 -2016年03月
- 持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の再構築日本学術振興会：科学研究費補助金研究期間 : 2012年04月 -2015年03月代表者 : 日野 正輝
- GISを援用した北海道沿岸都市における積雪期の津波災害時避難に関する地理学的研究北海道開発協会：研究助成金研究期間 : 2012年04月 -2013年03月代表者 : 橋本 雄一
- GISとジオマイクロデータを用いた臨海都市における冬季災害時避難の 地理学的研究一般財団法人 第一生命財団 都市のしくみとくらし研究所：研究助成金研究期間 : 2012年04月 -2013年03月代表者 : 橋本 雄一
- ジオマイクロデータを用いた積雪寒冷地都市内部における冬季災害時避難の地理学的研究日本学術振興会：科学研究費補助金研究期間 : 2011年04月 -2013年03月代表者 : 橋本 雄一
- 積雪寒冷地域のヴァルネラビリティからみた都市空間の高齢者福祉－地理空間情報を援用した歩行空間の分析－一般財団法人 北海道開発協会：研究助成金研究期間 : 2009年04月 -2010年03月代表者 : 橋本 雄一
- 火湾北岸縄文エコ・ミュージアム構想とサテライト形成日本学術振興会：科学研究費補助金研究期間 : 2006年04月 -2010年03月代表者 : 小杉 康
- 学校教育・社会教育における地理情報システムの利用に関する研究日本学術振興会：科学研究費補助金研究期間 : 2004年04月 -2008年03月代表者 : 伊藤 悟
- 凍結防止剤使用環境下における交通施設構造物のLCC低減技術に関する研究日本学術振興会：科学研究費補助金研究期間 : 2004年04月 -2007年03月代表者 : 上田 多門
- 社会資本ストックの蓄積と産業クラスターの形成からみた北海道経済の空間構造日本学術振興会：科学研究費補助金研究期間 : 2002年04月 -2005年03月代表者 : 橋本 雄一
- わが国の初等・中等教育における地理情報システムの活用に関する研究日本学術振興会：科学研究費補助金研究期間 : 2001年04月 -2005年03月代表者 : 伊藤 悟
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 2002年 -2004年代表者 : 加賀屋 誠一, 小幡 卓司, 名和 豊春, 佐藤 靖彦, 橋本 雄一, 萩原 亨, 内田 賢悦, 上田 多門本研究では、凍結防止剤が交通機能に与える影響と凍結防止剤が構造物の劣化に与える影響について分析を行った。両者の維持管理システムの高度化を目指した。最初に、道路交通システムを支えている道路維持管理について検討した。冬期における道路状況を時空間的に把握できるWebデータベースを開発した。さらに、利用者の交通機関分担を考慮した凍結防止剤の最適散布量について検討した。効率的な路面管理や冬期における交通行動の変容が実現されることによって、凍結防止剤利用の抑止が可能となる。 一方、凍結防止剤によって劣化が促進するコンクリート構造物の劣化把握を詳細に行った。コンクリートの主材料であるセメントの塩分浸透抵抗性の強化を検討し、具体的な方法を開発した。また、構造物の修繕・修理をマネジメントする必要があるが、鋼構造物を例にその修繕順位の決定方法について検討した。さらに、災害を例に土木構造物の破壊に備えたリスク分散システムの構築を試みた。これらによって、凍結防止剤に強い構造物の実現、緻密な構造物マネジメントが可能となる。 凍結防止剤の利用場面を前提とした道路維持管理システムの構築に資する要素技術の開発には成果を残せた。個々の要素を組み合わせた総合マネジメントシステムの構築を目指していたが、残念ながら方向性のみを示すにとどまった。今後、これらの要素技術とその連携が冬期における道路維持管理システムにおいてどのような効果を与えるかについて検討していきたい。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 1997年 -1999年代表者 : 黒河 功, 飯澤 理一郎, 近藤 巧, 長南 史男, 橋本 雄一, 志賀 永一, 土井 時久本研究では、有機農法の草分け的な存在で長年に亘って実践している経営、地域ぐるみで有機・循環農業を実践してきた農協の存在に着目し、これらの先駆的農場を実証農場とし、その農法システムの経営経済的な評価を試みた。農学サイドからの支援を得て、病虫害の制御可能性、経営総体のエネルギー収支分析、外部性(経済と不経済の両側面)の経済問題につい実証的に研究した。 具体的に、酪農では循環機能を最大限発揮するのは、放牧を利用した低乳量酪農のモデルに求められる。水田経営においては除草・防虫作業において労働多投となるために、労働と機械の代替技術の開発が急務であること、農薬の代替資材費用がかなり高いことなどを解決すれば、単収の安定性などの問題は解決することを示している。大規模機械化が進展した畑作では、野菜作が導入されることによって、輪作などの土地利用方式がくずれる傾向にあり、より精緻な土地利用管理手法開発の余地がある。 また、計画防除による化学投入財の過剰投入を避けるためには、病虫害の予察情報利用システムが有効である。さらに、持続的農業を推進するための制度的・政策的な要件について分析し、有機農産物の認証制度、課税と補助金の有効性について明らかにした。最終年度としては、実証農家におけるデータの積み上げのほか、GISによるデータ・べース化、それを基にしたGIS解析の適用によって、外部不経済の定量化を行った。食料供給予測については、現在の特化した経営システムでは低投入・低産出を前提とする限り、食糧自給率は低下する。しかし、家畜糞尿はもとより、稲わら、林地、その他の未利用資源を有効利用する可能性について、また精密農業などの技術革新について、さらなる検討が必要である。
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 1997年 -1997年代表者 : 村山 祐司, 張 長平, 橋本 雄一, 篠原 秀一, 森本 健弘, 須山 聡本研究の目的は,非集計ミクロデータとGIS(地理情報システム)をリンクさせ一体的に計量分析を行う有効性を地理学的観点から検討することにある. この課題を達成するため,6人の地理学者が,(1)「時空間データベースの構築とその利用」,(2)「GISによる時空間解析」,(3)「インターネットGISの実現」の3グループに分かれて研究を行った. (1)のグループは,既存の公表統計・集計資料だけでなく,アンケート,聞き取り,観察などによって得られた未公表,あるいは私的な量的・質的データを体系的に整理し,地理行列化する手順について検討するとともに,それを用いて実証分析を行った. (2)のグループは,GISを援用して,ミクロ統計データを用いた都市内部建物利用の時空間データベースを作成し,それに分析・表示用ツールを付加することによって,都市政策決定のための支援システムを構築した.さらに,町丁・字のような,自由な境界線をもつ不規則な小地区データの空間的自己相関分析を通して,ミクロデータの空間単位の最適な設置問題にアプローチした.このグループの最終目的は,GISによる時空間解析のモデュール化であった. (3)のグループでは,入手が困難な小地域統計とその地図データベースをネットワークで提供し,ユーザが自在に時空間分析できるシステムの構築をめざした.本年度は実験的にインターネット上で明治時代の地域統計を地図化するOpen-GISを作成した.
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 1995年 -1995年代表者 : 橋本 雄一本研究は,大都市圏中心部における内部構造の変容を解明することを目的とした.そのために,高度経済成長期以降に生起した土地利用の時系列的変化を明らかにた上で,人口分布との関連について解析を行った.本研究の対象地区は札幌市のDIDであり,1980年,1985年,1991年の3年次を研究対象年次とした.まず,土地利用の指標として建物用途別床面積を取り上げ分析を行った結果,商業施設や事務所の増加地帯が中心部から周辺部へ向かって拡大していることが明らかになった.それに伴い,都心周辺地区に位置する住宅地区では事務所併用住宅や商業施設併用住宅が増加しており,当該地区では機能混在化の様相を呈していた.しかし,都心から離れた住宅地区では,このような変化は見られず,単一機能に特化した地区を構成していた.次に,この建物利用変化に対して,建物構造種別床面積のデータを重ね合わせた結果,建物変化の著しい都心周辺部では木造建築物が耐火建築物へと変化しているのに対し,都心から離れた住宅地では木造建築物の比率が比較的高いままであった.このことから,大都市圏中心部においては,都心から周辺に向かって建物の新陳代謝が緩やかになっていることが分かった.最後に,これらの変化と人口との関連について考察すると,当該変化は人口の集積域が縁辺へと拡大するのを追いかけるように起こっていることが明らかになった.上記結果の内容は従来の研究でも報告されていたが,本研究ではそれを今までになく高い精度で解明した.本研究のように行政データを地理情報システムで解析することにより,都市構造の把握を迅速かつ高精度に行うことが可能である.
- 日本学術振興会：科学研究費助成事業研究期間 : 1994年 -1994年代表者 : 橋本 雄一本研究は、高度経済成長期以降、東京大都市圏において都市内部の中心地が遂げた変化を,小売業機能の分布から明らかにすることを目的とする。そのために,二つのスケールにおいて分析を行う。第一の分析では,市町村を地区単位として,大都市圏全体における小売業の立地変動を明らかにする。第二の分析では,大都市圏周辺部に位置する市町村を対象地域とし,機能階次と中心地階層の変化を明確にする。最後に,事例市町村間に見られる小売業中心地の再編過程の違いを,大都市圏全体の小売業機能の時空間構造と結び付けて考察することにより,大都市圏における中心地システムの変化についてのメカニズムを解明する。 分析の結果,まず大都市圏に関しては,中心部への近接性によって各市町村の保有する相対的中心性に差が存在するものの,機能集積域が大都市圏中心部から周辺部へ進行したことにより,その差は平均化の方向に向かっていることが明らかになった。次に,事例市町村に関しては,いずれの中心地システムも,機能集積に伴い機能階次および中心地階層の再編が行われており,それは最高位中心地を核とした機能集積域の拡大によるものであることが判明した。この中心地システムの再編成には,大都市圏中心部への近接性に応じたタイムラグが認められ,大都市圏中心部への近接性が高い市町村内部ほど,機能集積域の拡大が顕著に進行していた。 以上の分析から,機能集積域の拡大が,市町村間でも市町村内部でも進行しており,その結果,大都市圏における小売業格差は縮小していることが明らかになった。当該動向を中心地動態論の立場で解釈すると,大都市圏内部における中心地システムは周辺地域で生じる超過利潤を消滅させるように変化すると考えられる。
教育活動情報
主要な担当授業
- 大学院共通授業科目（一般科目）：複合領域開講年度 : 2021年課程区分 : 修士課程開講学部 : 大学院共通科目キーワード : 風水害、雪害、土砂災害、火山災害、地震・津波災害、総合政策
- 人文地理学特別演習開講年度 : 2021年課程区分 : 修士課程開講学部 : 文学研究科キーワード : 人文地理学，地理情報科学，GIS，地域調査
- 人文地理学特別演習開講年度 : 2021年課程区分 : 修士課程開講学部 : 文学研究科キーワード : GIS，地理空間情報，空間分析，地域調査，人文地理学，経済地理学
- 人文地理学特別演習開講年度 : 2021年課程区分 : 修士課程開講学部 : 文学院キーワード : 人文地理学，地理情報科学，GIS，地域調査
- 地理学特別演習開講年度 : 2021年課程区分 : 修士課程開講学部 : 文学院キーワード : GIS，地理空間情報，空間分析，地域調査，人文地理学，経済地理学
- 地域科学研究法開講年度 : 2021年課程区分 : 学士課程開講学部 : 文学部キーワード : 社会生態学，地域社会学，人文地理学
- 地域科学演習開講年度 : 2021年課程区分 : 学士課程開講学部 : 文学部キーワード : GIS，地理空間情報，空間分析，地域調査，人文地理学，経済地理学
- 地域科学特殊演習開講年度 : 2021年課程区分 : 学士課程開講学部 : 文学部キーワード : GIS，地理空間情報，空間分析，地域調査，人文地理学，経済地理学
- 外国地誌開講年度 : 2021年課程区分 : 学士課程開講学部 : 文学部キーワード : 地誌学，都市，地理空間情報，経済地理学，社会地理学，東南アジア，発展，経済危機
- 社会の認識開講年度 : 2021年課程区分 : 学士課程開講学部 : 全学教育キーワード : 地理学，都市，GIS（地理情報システム），地理空間情報，経済地理学，社会地理学，都市内部構造，都市システム
- 社会・制度モジュール特殊科目B開講年度 : 2021年課程区分 : 学士課程開講学部 : 現代日本学プログラム課程キーワード : 地誌学，都市，地理空間情報，経済地理学，社会地理学，東南アジア，発展，経済危機
大学運営
委員歴
- 2019年04月 - 現在 東北地理学会 評議員
- 2018年10月 - 現在 人文地理学会 代議員
- 2017年10月 - 現在 日本学術会議 連携会員
- 2016年06月 - 現在 北海道 北海道防災会議地震専門委員
- 2015年07月 - 現在 北海道 「地震防災対策における減災目標策定に関するワーキンググループ」委員
- 2014年04月 - 現在 日本地理学会 代議員
- 2010年04月 - 現在 北海道地理学会 庶務委員長
- 2009年09月 - 現在 国土交通省国土地理院北海道地方測量部 地理空間情報に関する北海道地区産学官懇談会
- 2000年06月 - 現在 北海道地理学会 庶務委員長
- 2019年04月 - 2021年03月 日本地理学会賞受賞候補者選考委員会 小委員会委員長（2019年度のみ）
- 2017年03月 - 2017年09月 日本学術会議 連携会員（地域研究委員会・地球惑星科学委員会合同 地理教育分科会）
- 2015年06月 - 2017年06月 特定非営利活動法人Digital北海道研究会 理事長
- 2016年11月 - 2017年03月 北海道 道路管理に関する懇談会委員
- 2015年04月 - 2016年03月 一般財団法人 北海道地域農業研究所 農業労働力調査委員（北海道農政部農業経営課委託）
- 2015年04月 - 2016年03月 北海道 道路管理に関する検討委員会