研究者データベース

平本 健太(ヒラモト ケンタ)
経済学研究院 現代経済経営部門 経営分析分野
教授

基本情報

所属

  • 経済学研究院 現代経済経営部門 経営分析分野

職名

  • 教授

学位

  • 博士(経営学)(北海道大学)

J-Global ID

研究キーワード

  • 経営戦略   

研究分野

  • 人文・社会 / 経営学

研究活動情報

論文

書籍

その他活動・業績

  • 小島 広光, 平本 健太 經濟學研究 67 (1) 29 -107 2017年06月13日 
    わが国において,NPO法成立後の10年間に,「公益法人制度改革」と「寄付税制およびNPO法の改正」の2つの改革(「非営利法人制度改革」と総称)が実現した。本稿では,「非営利法人制度改革過程」のうちの「寄付税制およびNPO法の改正過程」の事例を改訂・政策の窓モデルにもとづいて分析するための準備作業を行う。具体的には,シーズのNPOWEBの直接引用を中心にして,さらに① 参加者への聴取調査結果(1次資料),② 政府税制調査会議事録,「新しい公共」円卓会議議事録,政府税制調査市民公益税制PT議事録・報告書,書籍等の2次資料が編集された。この編集結果にもとづいて,非営利法人制度改革過程の第4期と第5期にあたる「寄付税制およびNPO法の改正過程」の濃密な事例が作成される。このうち第4期は,鳩山内閣発足から「新しい公共」宣言の公表まで(2009年8月~2010年6月)であり,第5期は菅内閣発足から「寄付税制およびNPO法の改正」まで(2010年6月~2011年6月)である。なお次稿では,「非営利法人制度改革過程」に関して作成された2つの濃密な事例が,改訂・政策の窓モデルにもとづいて分析される。
  • 宇田 忠司, 阿部 智和, 平本 健太 地域経済経営ネットワーク研究センター年報 = The annals of Research Center for Economic and Business Networks (4) 41 -49 2015年03月
  • 阿部 智和, 宇田 忠司, 平本 健太 地域経済経営ネットワーク研究センター年報 = The annals of Research Center for Economic and Business Networks (4) 89 -113 2015年03月 
    本稿の目的は,質問票調査にもとづいて,国内のコワーキングスペースの実態を記述することである。具体的には,まず,ウェブ調査を実施し,国内で稼働している施設の全数に近い(2014年7月時点)と考えられる365スペースのうち,191スペースから回答を得た(回収率52.3%)。ついで,収集したデータを分析し,①施設,②運営組織,③戦略,④活動,⑤利用者,⑥成果,という6つの包括的視点から記述統計を示した。そのうえで,本調査にもとづくコワーキングスペースの実態に関する知見を提示した。
  • 平本 健太, 阿部 智和, 宇田 忠司 地域経済経営ネットワーク研究センター年報 = The annals of Research Center for Economic and Business Networks (3) 53 -58 2014年03月 [査読無し][通常論文]
  • 平本 健太 地域経済経営ネットワーク研究センター年報 1 104 -106 2012年03月30日 [査読無し][通常論文]
  • 小島 廣光, 平本 健太 書斎の窓 (608) 39 -43 2011年10月 [査読無し][通常論文]
  • 平本 健太 經濟學研究 59 (3) 137 -167 2009年12月10日 [査読無し][通常論文]
     
    筆者らは,わが国の先駆的でかつ成功している7つの協働プロジェクトに関して,「協働の窓モデル」にもとづく詳細な事例研究を試み,分析結果を報告してきた。7つの協働プロジェクトとは,1)北海道NPOバンク,2)ジャパン・プラットフォーム,3)霧多布湿原トラスト,4)グリーンフリーズ・キャンペーン,5)パシフィック・ミュージック・フェスティバル,6)人道目的の地雷除去支援の会,7)北海道グリーンファンドである。 本稿の目的は,これら7つの事例研究の分析結果の整理を試みることである。まず7つの協働プロジェクトに共通して妥当する,戦略的協働の具体的な特徴に関する18の命題を提示した。次に各命題を支持しているそれぞれ4つの協働プロジェクトの事実を紹介した。さらに各命題の成立理由等を説明した。これら分析結果の整理にもとづき,本研究の意義を提示するとともに協働のための実践的指針を提示した。最後に,協働の未来について展望した。
  • 平本 健太, 大原 昌明, 小島 廣光, 後藤 祐一 經濟學研究 59 (1) 19 -53 2009年06月11日 [査読無し][通常論文]
     
    本研究は,過去15年間に世界各国で急速に展開しはじめたNPO,政府,企業という3つの異なるセクターに属する組織間の戦略的意図にもとづく協働のプロセスを解明することを目的としている。21世紀のNPO,政府,企業は,それぞれ独自のマネジメントを行いつつも,同時に,新しい社会的価値の創造を目指し,戦略的協働を積極的に展開するようになりつつある。他方,この戦略的協働のための具体的な方法は,いまだ試行錯誤の段階にあり,十分には解明されていない。 NPO,政府,企業間の戦略的協働に関しては,小島・平本他(2008),小島(2009)等において,(1)参加者の特定化と協働の場の設定,(2)アジェンダの設定と解決策の特定化,(3)組織のやる気の発揮と活動の展開,(4)解決策の決定・正当化と協働の実現のそれぞれに関する20の命題がすでに析出されている。本研究は,「黒松内ぶなの森自然学校」を中心とする協働プロジェクトの詳細な事例研究にもとづき,戦略的協働の前史,形成,実現,展開の4つの過程を分析し,既出の命題の妥当性を検討する。
  • 小島 廣光, 平本 健太 經濟學研究 58 (4) 155 -193 2009年03月12日 [査読無し][通常論文]
     
    前稿(小島廣光(2006),「協働の窓モデル」『経済学研究』(北海道大学)55(4),pp.11-30)において,戦略的協働を解明するための理論的枠組として,「協働の窓モデル」(第1次モデル)を提示した。この第1次モデルにもとづいて,9つの戦略的協働の事例研究を試みた。分析の結果,第1次モデルは一定の有効性を持つと同時に,種々の課題も有していることが明らかになった。 そこで本稿では,第1次モデルの提示に際しては必ずしも十分でなかった,(1)戦略的協働の定義,(2)戦略的協働の生成と存在理由の解明,および(3)先行研究の検討を試みた。その上で,第1次モデルを大幅に改定した「協働の窓モデル」(第2次モデル)を提示するとともに,「協働の窓モデル」にもとづく分析方法を説明した。 本稿における以上の検討により,第1次モデルの次の2点を含む4点を改定することができた。第1に,第1次モデルの3期間の年代記分析を,協働前史,協働形成期,協働実現期,協働展開期の4期間の年代期分析に拡張することができた。第2に,第1次モデルにおける協働の成果の指標は「隣接問題への波及」のみであったのに対し,第2次モデルの協働の成果の指標として,「社会的ニーズの効果的な充足」と「社会的価値の創造」の2つを追加することができた。
  • 小島 廣光, 畑山 紀, 大原 昌明, 樽見 弘紀, 平本 健太 經濟學研究 58 (2) 11 -44 2008年09月11日 [査読無し][通常論文]
     
    本研究は,NPO,政府,企業という3つの異なるセクターに属する組織間の戦略的意図にもとづく協働(以下「戦略的協働」もしくは「協働」と略記)のプロセスを解明することを目的としている。 21世紀のNPO,政府,企業は,それぞれ独自のマネジメントを行いつつも,新しい社会的価値の創造を目指し,戦略的協働を積極的に展開することになった。しかし,戦略的協働のための具体的な方法は,いまだ試行錯誤の段階にあり,解明されていない。 NPO,政府,企業間の戦略的協働に関しては,小島他(2008)において20の命題が既に析出されている。本稿では,北海道NPOバンクの協働プロジェクトの詳細な事例研究にもとづき,戦略的協働の前史,形成,実現,展開の4つの過程を分析し,既出の命題の妥当性を検討する。
  • 小島 廣光, 平本 健太, 樽見 弘紀, 後藤 祐一 經濟學研究 57 (4) 35 -100 2008年03月10日 [査読無し][通常論文]
     
    本研究は,過去15年間に世界各国で急速に展開しはじめたNPO,政府,企業という3つの異なるセクターに属する組織間における戦略的協働のプロセスの解明を試みたものである。具体的には,戦略的協働を分析するための理論的枠組である「協働の窓モデル」,および「年代記分析」にもとづき,「霧多布湿原トラスト」と「北海道グリーンファンド」の2つの協働プロジェクトの詳細な事例研究をおこなった。その結果,戦略的協働の前史,形成,実現,展開の4つの過程がそれぞれ解明された。分析結果は,(1)参加者の特定化と協働の場の設定,(2)アジェンダの設定と解決策の特定化,(3)組織のやる気の発揮と活動の展開,(4)解決策の決定・正当化と協働の実現のそれぞれに関する,合計20の命題として提示された。NPO,政府,企業間の戦略的協働は,きわめて今日的な現象であり,協働に関する研究も緒についたばかりである。今後も継続的に,それら協働プロジェクトの事例研究を展開・蓄積し,戦略的協働についての知見を一層深める必要がある。
  • 平本 健太, 相原 基大, 秋庭 太 經濟學研究 57 (4) 105 -126 2008年03月10日 [査読無し][通常論文]
     
    本研究では,金属加工の分野においてわが国を代表する産業集積地である諏訪・岡谷地域と東大阪地域の2つの地域を対象として,(1)地域の中小企業が展開する製品開発活動に際して,いかなるネットワークが利用されているか,(2)各種のネットワークの利用が,地域の中小企業の開発成果の実現にいかに結びついているか,の2点の解明が試みられた。分析にあたっては,質問紙調査によって収集された定量的データ,および聴取調査等によって収集された定性的データが相互補完的に用いられた。 分析の結果,以下の2点が明らかにされた。第1に,産官学との日常的な交流,開発プロセスにおける協力のネットワーク,開発アイディアの獲得におけるネットワークの3つの間には,一定の相互関係のパターンが存在する。第2に,製品開発活動における地域ネットワークの利用が,企業の戦略,競争優位性,開発成果に与える影響は地域によって異なる。具体的には,(1)東大阪地域においては,ネットワークの利用が企業の戦略,競争優位性を媒介して開発成果に結びつくパスを見いだせる一方,(2)諏訪・岡谷地域においてはネットワークの利用と開発成果との間に同様のパスを見いだせない。
  • 平本 健太 經濟學研究 56 (4) 59 -86 2007年03月08日 [査読無し][通常論文]
     
    本稿の目的は,松下電器のパナソニック・オーダー・システム(POS),ならびに,オークネットのテレビ・オークション・システムの2つの情報システムの詳細な事例研究を試みることにより,企業が情報システムの活用を通じて競争優位を獲得・維持する一連のプロセスの特徴を析出することである。 事例分析の結果,以下の4つの仮説的命題が導出された。(1)競争優位は,明確な競争戦略にもとづき,独自の情報技術と既存の情報技術の双方を効果的に活用することにより獲得・維持である。(2)競争優位は,単独の戦略スラストよりは複数の戦略スラストの効果的な組合せによって獲得・維持される。(3)情報システムを導入し,競争優位を獲得・維持するためには,情報システム以上に,経営管理システムがより重要である。(4)情報システムの構築によって競争優位を獲得・維持しようとするプロセスは,競争環境の創発プロセスである。 これらの分析の結果は,競争優位を獲得・維持するための情報システムは,必ずしも高度な情報技術を基盤とする必要はなく,むしろ情報システムと競争戦略および経営管理システムとの適合性こそが,より重要であることを示唆している。情報システムは,競争戦略や経営管理システムとの適合性が獲得されてはじめて,企業の業績を高めるのである。
  • 平本 健太 經濟學研究 55 (3) 17 -32 2005年12月08日 [査読無し][通常論文]
     
    本研究は,情報システム(IS)の有効性を規定する諸要因に焦点を当て検討を試みたものである。ISの有効性の規定因を検討するために,ISの有効性が高い企業群と低い企業群にサンプルを分割し,それぞれの企業におけるIS特性変数および状況変数を比較する方法が採用された。ISの有効性は,「ISの導入による組織力の強化」と「ISの導入による競争力の強化」との2つのインディケータで構成されている。したがってサンプルは,(1)組織力も競争力も低い群(I群),(2)組織力は高いが競争力は低い群(II群),(3)組織力は低いが競争力は高い群(III群),(4)組織力も競争力も高い群(IV群)に4分割された。これら4つのグループ毎にIS特性変数,状況変数および経営成果変数の平均値を算出して,一元配置分散分析を試み,4群間の平均値の差の検定をおこなった。分析の結果,(1)IT・ISに対するトップの認識が十分であり,(2)ISと事業の仕組みとが適合しており,(3)情報インフラが十分に整備され,(4)ISが組織に過不足なく導入され,(5)ISが日常的に活用される場合に,ISの有効性が高まる可能性が高いことが示唆された。同時に,組織特性に関する諸変数とISの有効性の関係についても,たとえば,明確な戦略志向性を有する組織においては,ISの有効性が高いなど,従来の分析では必ずしも析出されなかった新たな知見が獲得された。
  • 平本 健太 經濟學研究 55 (2) 13 -25 2005年09月08日 [査読無し][通常論文]
     
    本研究は、平本(2003)およびHiramoto(2004)以降に追加収集されたサーベイ・データを用いて、情報システムを活用した競争優位の実現を詳細に考察するための予備的分析を試みたものである。まず、平本(2003)およびHiramoto(2004)において導出された3つの仮説の追検証を行った。その結果、3仮説とも部分的に支持された。次に、情報システム(以下、ISと略記)の有効性と経営成果との相関分析を行った。その結果、ISを導入することにより組織力が強まり、組織力の強化にともなって競争力も強まり、さらにその結果として経営成果が高まるという経路が存在する可能性が示唆された。これら分析結果を踏まえて、高成果群と低成果群のそれぞれにおけるISの有効性の規定因析出を試みたところ、高成果群においてはISの有効性を実現するための一貫したパターンが存在するのに対して、低成果群においては一貫性のあるパターンがほとんど認められない点が明らかになった。これら一連の分析を通じて、情報システムの活用が最終的に競争優位の実現に結びつく一定のロジックが提示された。他方、ISの活用による競争優位の実現のより具体的・実践的なモデルを構築するとともに、ISの活用と競争優位の実現の相互関係をより理論的に明らかにすることが今後の課題として残された。
  • 平本 健太 Economic journal of Hokkaido University 33 85 -112 2004年 [査読無し][通常論文]
     
    The purpose of this study is to clarify the process by which companies realize competitive advantage through the application of information systems. We analyzed the questionnaire survey data collected from 174 Japanese manufacturing and non-manufacturing firms, and tested three hypotheses and for the most part supported; [Hypothesis 1] The better the information system, strategies and organizational structure conform, the more effective the system becomes, [Hypothesis 2]The more complete the information infrastructure is within an entire company, the higher the effectiveness of the information system becomes, and [Hypothesis 3] External environments, echnology, strategic orientation and organiza- tional characteristics affect the effectiveness of information systems. In addition, models were presented concerning patterns with which the application of IS can be connected with competitive advantage by conducting path analysis. Thus, the possibility of realizing competitive advantage is suggested when a certain clear pattern is seen in the correlation among variables in the order of the external environment → strategies → top management's recognition of IS → information infrastructure and organizational characteristics → effectiveness of IS. (JEL M10)
  • 平本 健太 經濟學研究 52 (4) 475 -493 2003年03月 [査読無し][通常論文]
  • 平本 健太 彦根論叢 298 97 -119 1995年11月30日 [査読無し][通常論文]
  • 平本 健太 彦根論叢 297 69 -90 1995年10月31日 [査読無し][通常論文]
  • 黒川 晋, 平本 健太 組織科学 29 (1) p80 -91 1995年07月 [査読無し][通常論文]
  • 平本 健太 滋賀大学経済学部研究年報 1 101 -113 1994年 [査読無し][通常論文]
  • 平本 健太 經濟學研究 41 (3) 51 -79 1991年 [査読無し][通常論文]
  • 平本 健太 經濟學研究 39 (2) 129 -157 1989年 [査読無し][通常論文]

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2013年 -2016年 
    代表者 : 平本 健太, 阿部 智和, 宇田 忠司, 坂川 裕司
     
    平成25年度は,当初の研究計画に沿って研究が進捗した.具体的には,以下のとおりである.最初に,コワーキングに関連する文献・資料を入手・渉猟し,先行研究を各自の専門領域の立場(主体,場,関係)から多面的にレビューしつつ,試論的な分析枠組の導出を試みた.次に,この作業と並行して予備的調査の実施に向けた準備を開始した.すなわち,国内のコワーキングの実態を利用者として把握すると同時に,コワーキングスペースの運営者に対して取材を行い,上記目的のための資料集を行った.具体的には,札幌市内のコワーキングスペースであるGarage lab.,36(サブロク),ドリノキおよび,関東に所在する7F(大宮市),Zen Coworking(日野市),Coba(渋谷区),Pax Coworking (世田谷区),小春日和(函館市),ハゴラボ(函館市),コワーキングスペース・ガイニー(高松市),プラットフォームエナジー(徳島市)を訪問し,研究のための資料収集と意見交換を行った.同時に,札幌市を中心とする北海道内のコワーキングスペース運営者との会合を持ち,実務的問題点を抽出することで,研究課題の深化を目指した.こうした資料収集を行う一方で,SCS(札幌コワーキングサポーターズ)の業務として,Sapporo Coworking Partyの共同運営などをつうじて,アクションリサーチの基盤づくりを行った.具体的には,SCS構成メンバーである北海道経済産業局,札幌市経済局,市内金融機関(銀行)などとの協働により,札幌を中心とする北海道内におけるコワーキングの定着や問題点の抽出など,実践的なスタンスで関与した.これに加えて,「ワーク・スタイルと地域コミュニティの展望:コワーキングから考える」と題するシンポジウムを開催し,コワーキングの現状と課題について3名のスピーカーを招いて検討した.これら今年度の研究成果の一部は,リストにあるような刊行物として発表されている.

教育活動情報

主要な担当授業

  • 基礎経営学C
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 経済学院
  • 現代経済経営演習Ⅰ
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 経済学院
    キーワード : 経営戦略,論文の進捗報告
  • 現代経済経営演習Ⅱ
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 経済学院
    キーワード : 経営戦略,論文の進捗報告
  • 経営戦略論特論A
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 経済学院
    キーワード : 経営戦略,競争戦略,ビジネスシステム
  • 経営戦略論特論B
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 経済学院
    キーワード : 経営学,経営戦略論
  • 広報とマーケティング
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 国際広報メディア・観光学院
    キーワード : 広報、マーケティング、広告
  • 広報とマーケティング【履修証明プログラム】
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 国際広報メディア・観光学院
    キーワード : 広報、マーケティング、広告
  • 現代経済経営特別研究Ⅰ
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 博士後期課程
    開講学部 : 経済学研究科
    キーワード : 経営戦略,論文の進捗報告
  • 現代経済経営特別研究Ⅰ
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 博士後期課程
    開講学部 : 経済学院
    キーワード : 経営戦略,論文の進捗報告
  • 現代経済経営特別研究Ⅱ
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 博士後期課程
    開講学部 : 経済学研究科
    キーワード : 経営戦略,論文の進捗報告
  • 現代経済経営特別研究Ⅱ
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 博士後期課程
    開講学部 : 経済学院
    キーワード : 経営戦略,論文の進捗報告
  • 現代経済経営特別研究Ⅲ
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 博士後期課程
    開講学部 : 経済学研究科
    キーワード : 経営戦略,論文の進捗報告
  • 現代経済経営特別研究Ⅲ
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 博士後期課程
    開講学部 : 経済学院
    キーワード : 経営戦略,論文の進捗報告
  • 英語演習
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 全学教育
    キーワード : Business, Management, Industrial structure, labor market, urban and regional economy
  • 国際交流Ⅱ
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 国際本部
    キーワード : Business, Management, Industrial structure, labor market, urban and regional economy
  • 演習Ⅰ(2単位)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 経済学部
    キーワード : 経営学,経営戦略,経営組織,経営管理
  • 演習Ⅱ(2単位)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 経済学部
    キーワード : 経営学,経営戦略,経営組織,経営管理
  • 演習Ⅲ(2単位)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 経済学部
    キーワード : 経営学,経営戦略,経営組織,経営管理
  • 演習Ⅳ(2単位)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 経済学部
    キーワード : 経営学,経営戦略,経営組織,経営管理
  • 演習Ⅴ(2単位)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 経済学部
    キーワード : 経営学,経営戦略,経営組織,経営管理
  • 演習Ⅵ(2単位)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 経済学部
    キーワード : 経営学,経営戦略,経営組織,経営管理
  • 演習Ⅶ(2単位)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 経済学部
    キーワード : 経営学,経営戦略,経営組織,経営管理
  • 演習Ⅷ(2単位)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 経済学部
    キーワード : 経営学,経営戦略,経営組織,経営管理

大学運営

学内役職歴

  • 2016年4月1日 - 2018年3月31日 教育研究評議会評議員
  • 2018年4月1日 - 2020年3月31日 教育研究評議会評議員
  • 2020年4月1日 - 2022年3月31日 教育研究評議会評議員
  • 2018年4月1日 - 2020年3月31日 経済学部長
  • 2020年4月1日 - 2022年3月31日 経済学部長
  • 2018年4月1日 - 2020年3月31日 大学院経済学院長
  • 2020年4月1日 - 2022年3月31日 大学院経済学院長
  • 2018年4月1日 - 2020年3月31日 大学院経済学研究院長
  • 2020年4月1日 - 2022年3月31日 大学院経済学研究院長
  • 2017年4月1日 - 2018年3月31日 大学院経済学研究院副研究院長
  • 2016年4月1日 - 2017年3月31日 大学院経済学研究科副研究科長


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