研究者データベース

山本 文彦(ヤマモト フミヒコ)
総長、理事・副学長
理事・副学長

基本情報

所属

  • 総長、理事・副学長

職名

  • 理事・副学長

学位

  • 文学修士(東北大学)
  • 文学博士(東北大学)

J-Global ID

研究キーワード

  • ドイツ中・近世史   German medieval and early modern history   

研究分野

  • 人文・社会 / ヨーロッパ史、アメリカ史

学歴

  •         - 1992年   東北大学   文学研究科   西洋史学
  •         - 1992年   東北大学
  •         - 1985年   東北大学   文学部   西洋史
  •         - 1985年   東北大学

所属学協会

  • 身分制代議制議会史国際委員会   法制史学会   史学会   西洋史研究会   北大史学会   

研究活動情報

論文

書籍

  • 国書がむすぶ外交
    山本 文彦 (担当:共著範囲:15-18世紀ドイツの旅と通行証)
    東京大学出版会 2019年01月 329-333ページ
  • 食と文化
    山本 文彦 (担当:分担執筆範囲:中世・近世ヨーロッパの食文化)
    2015年03月
  • 旅と交流
    山本 文彦 (担当:分担執筆範囲:郵便と旅行)
    北海道大学出版会 2015年03月
  • ドイツ史研究入門
    山本 文彦 (担当:分担執筆範囲:近世の神聖ローマ帝国と領邦国家)
    山川出版社 2014年05月 91-110
  • Brunner Otto, 山本 文彦 
    知泉書館 2013年06月 (ISBN: 9784862851567)
  • Wilson Peter H, Peter Hamish, 山本 文彦 
    岩波書店 2005年 (ISBN: 9784000270977)
  • 近世ドイツ国制史研究
    北海道大学図書刊行会 1995年
  • Studien zur deutschen Reichsverfassungsgeschichte in der fr(]E88DB[)hen Neuzeit
    1995年
  • 山本 文彦 
    北海道大学図書刊行会 1995年 (ISBN: 4832957317)
  • 15・16世紀ドイツの帝国財政と帝国の国家性
    ヨーロッパにおける統合的諸権力の構造と展開・創文社 1994年
  • Reichsfinanz und Staatlichkeit in 15. und 16. Jahrhundert
    1994年

講演・口頭発表等

その他活動・業績

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2015年 -2017年 
    代表者 : 山本 文彦
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2012年 -2014年 
    代表者 : 山本 文彦
     
    平成24年度においては、基本史料となるマイクロフィッシュで保存されている「永久帝国議会・皇帝主席委員文書」の一部をデジタルデータ化する作業を行い、利用できる環境を整備した。史料がデータ化されたことにより、研究計画に従って、儀礼の内容・儀礼に関して発生した問題・その解決策の3点について該当史料の整理に取り組んだ。この作業に当たっては、永久帝国議会の開催都市であるレーゲンスブルクで17世紀後半において行われた祝祭等の儀式の開催状況を検証する作業を並行して進めた。都市の規模で挙行された祝祭と永久帝国議会の儀式等の関係にも留意しながら、史料の整理を進めた。またこの永久帝国議会が成立するにいたった歴史的背景を理解するために、1648年のヴェストファーレン条約の一つであるオスナブリュック条約の歴史的意義を検討する論文の執筆を行い、年度末に論文として発表した。これにより17世紀後半以降の神聖ローマ帝国において、帝国議会が非常に重要な機関であり、帝国国制及び政治の分析においては、この永続化した帝国議会(永久帝国議会)の分析が非常に重要であることが判明した。これらの作業と並行して、18世紀の儀式・儀礼の基本書として利用されていた書籍の内容の整理が終了し、この当時の貴族が行っていた儀式等の概要を把握することができた。ここから得られた儀式等の内容と永久帝国議会でみられた儀式等を比較検討し、その意味を検討する作業に入った。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2007年 -2010年 
    代表者 : 権左 武志, 守矢 健一, 今野 元, 林 知更, 田口 正樹, 山本 文彦, 守矢 健一, 遠藤 泰弘, 今野 元, 林知 更
     
    旧帝国の超ドイツ的性格は、ドイツの国家形成を外部に対し開放的に、内部に対し重層的に規定した点、ヴェストファーレン条約は、人的な封建団体という旧帝国の伝統的権利を再確認した点が、中世・近世期から明らかになった。他方で、旧帝国の崩壊に伴い、個別国家に取り入れられた主権国家モデルは、教会財産を没収する世俗化の過程を通じ、帝国の封建団体的性格を清算する意義を持った点、第二帝政の崩壊に伴い、連邦国家という帝国モデルの欠陥が自覚され、単一主権国家への国制改革が議論された一方で、ワイマール憲法では連邦制的構造が基本的に維持された点が、近現代期から明らかになった。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2006年 -2009年 
    代表者 : 山本 文彦
     
    本研究は、近世ドイツにおける帝国郵便と領邦郵便の制度的発展およびその両者の協力関係を明らかにするとともに、郵便がこの当時の最も重要なコミュニケーションツールであり、郵便の発展は、舗装道路を始め、郵便路線図や郵便時刻表の普及をもたらしたことを明らかにした。また郵便の発展は、時間意識と空間意識の変化に大きく貢献し、中世的な時間・空間意識から近代的な時間・空間意識へと変化をもたらす重要なきっかけとなった。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2003年 -2005年 
    代表者 : 権左 武志, 山本 文彦, 田口 正樹
     
    本研究は、帝国崩壊を体験した一九世紀初期ドイツから、一七世紀宗教内戦を終わらせたウェストファリア条約、そして聖俗両権の抗争から成立した一四世紀の金印勅書までさかのぼり、主権概念の起源と系譜を歴史的に解明した。1.従来ウェストファリア条約により宗派対立の時代は終息し、主権国家システムが成立したと考えられてきたが、これは神聖ローマ帝国には当てはまらず、二点において修正を要する。(1)フランス宗教内戦から成立したボダン主権概念は、一七世紀帝国で最初に受容されたとき、帝国と領邦の間で主権が分割された現状を正当化し、主権と異なる領邦高権を基礎付ける機能を果たした。山本文彦は、一六四八年以後も存続した帝国と領邦間の主権分割状況を、条約本文に確認した上で、この条約に規定されなかった「郵便権」の問題、つまり近代国家のインフラとして整備され始めた交通・通信手段の管轄権限をめぐる帝国と領邦の関係を、北ドイツ諸侯中心に解明した。(2)ウェストファリア条約で法的に解決された宗派対立の問題は、政治的には未解決なまま、七年戦争やドイツ啓蒙の言説を規定し、普墺対立の宗派政治的背景をなした。田口正樹は、多元的な帝国国制の中世的起源を、金印勅書に至る一四世紀帝国の政治過程に探り、聖界諸侯の指導的役割、そこから生じた教皇権の優位、他王国との関係を指摘して、帝国における聖俗関係の比重というその後の宗派問題の前提を明らかにした。2.一九世紀ドイツ史では、従来プロイセン中心の国民史観の下で、帝国解体とこれに続く改革期の意味は充分に問われなかったが、ライン同盟改革期の意義が近年指摘されている。つまり帝国の崩壊に伴い、主権概念が同盟規約で承認された一方で、(1)ライン同盟が主権国家の連合体という「国家連合」か、それとも帝国同様の「連邦国家」か、(2)旧帝国国制との断絶を図るか、それとも連続性を保つかが、ライン同盟公法学者の主権概念論争で争われた。権左武志は、ヘーゲルによる主権概念の第二の受容と定式化が、こうした帝国解体とライン同盟改革の経験から理解できることを解明し、ナポレオン法典受容を例として、主権概念が帝国に見られなかった近代化推進作用を有していた点を指摘した。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(B))
    研究期間 : 2002年 -2005年 
    代表者 : 永田 諒一, 塚本 栄美子, 渋谷 聡, 山本 文彦, 小野 善彦, 踊 共二, 塚本 栄美子
     
    本研究は、ドイツにおける近年の研究動向を受けて企画された。すなわち、宗教改革期とされる16世紀前半、そして、信仰派間の紛争期とされる16世紀後半と17世紀間のドイツおよびドイツ語圏地域を、宗派対立の時代としてトータルに捉え、その時代的特徴と意味を明らかにしようとする試みである。それは、より大局的には、従来、研究の空隙ともなっていた、中世から近代への移行期としてのこの時代について、その歴史的意義と位置を確認しようとする研究でもある。具体的には、個別事例研究の蓄積とともに、当該時期研究の基本的視角となっている諸概念、国家システムとしての帝国、Konfessionalisierung、Sozialdisziplinierung等の再検討の二本立て作業を構成で進めた。研究成果は、研究成果報告書の通りである。(1)近代国家ドイツを統合する可能性を持ち、また、今日のドイツ国家にその理念と制度が取りこまれている国家システムとして神聖ローマ帝国ドイツを理解する近年の研究と、プロイセンやバイエルンのような領邦国家の中に近代国家ドイツの萌芽を見いだす従来の研究とを統一的に捉える視角を提示した。(2)従来、支配者側の領民支配と支配者相互間の同盟・対立の観点を重視していたKonfessionalisierung概念に関して、被支配者の個人心性、集団心性の視点の追加が必然であること、そして、その総合的把握の方向性を指し示した。(3)やはり、支配者側の領民支配の政策という観点を重視していた従来のSozialdisziplinierung理解に関しても、被支配者側からのその要求と、支配者側・被支配者側の要求の相互関係を追加することの必然性、そして、その総合的把握の方向性を提示した。これらの検証と論理化により、当該分野研究の一層総合的な発展の道が開かれた。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(基盤研究(C))
    研究期間 : 2001年 -2004年 
    代表者 : 山本 文彦
     
    「15〜18世紀神聖ローマ帝国の政治構造の分析」を研究課題とする本研究の目的は、まず第一に、今後の分析のために必要な基礎的なデータを収集し分類および整理すること、第二に、抽象的に描かれがちな神聖ローマ帝国の国制構造をできるだけ具体化して描くこと、の二つであった。第一の目的のために行った作業は二つである。まず一つは15世紀〜18世紀における帝国議会の出席者および議題を整理することである。第二は、聖界諸侯である大司教と司教の選出状況について整理することである。以下の10点について、1448年のウィーン協約以降の全ての大司教と司教(1803年まで帝国直属性保った者、計23の大司教と司教)、延べ人数416名についての調査を行った。(1)名前(2)生没年(3)在職状況(4)出自(5)教皇の承認日(6)叙階日(7)レガリア受領日(8)就任前の皇帝との関係(9)就任後の皇帝との関係(10)帝国政策。第二の目的である政治構造をできるだけ具体化して描くという点に関しては、以下の2点についての主に考察を行った。第一に、郵便問題である。15世紀末に誕生し、16世紀以降ドイツに普及した郵便制度は、国家事業として展開され、帝国と領邦との関係を具体的に考える上で、非常に有益なテーマである。第二は、聖界諸侯の問題である。基礎的なデータの整理の結果を活用して、聖界諸侯が帝国の政治構造の中で、具体的にどのような役割を果たしたのかを検討した。今回の研究は、神聖ローマ帝国の政治構造に関する今後の研究にとって不可欠で、不足している基礎的なデータを収集・整理することに重点がおかれ、この研究期間中に得られた成果は、今後の研究の基本となる。まだ整理な不十分なデータも大量にあり、今後はこのようなデータの整理と、ここから得られる知見を積極的に公表していきたいと考えている。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(奨励研究(A))
    研究期間 : 1998年 -1999年 
    代表者 : 山本 文彦
     
    1448年2月に結ばれた「ウィーン協約」から1803年の聖界諸侯領の世俗化までのおよそ350年の期間における聖界諸侯の国制上の位置を考案することを課題としていた。本年度は最終年度にあたり、研究論文を2本発表した。論文「近世ドイツ帝国国制に関する一考察」によってまず、近世の帝国国制史研究を今後進めるにあたって一つの試論的な見取図を公にし、論文「12〜15世紀ドイツにおける司教選出の諸問題」では、近世の聖界諸侯の概要を示すとともに、ウィーン協約以降の聖界諸侯の本格的な研究の予備的作業として、12〜15世紀の聖界諸侯(司教)の選出問題を整理した.この分野はわが国では未開拓な分野でもあり、本格的な論考を発表する前にまずこのような予備的な考案を発表する必要性があると判断した。この予備的な考案の準備の過程において、ローマ教皇と皇帝、ローマ教皇と俗界諸侯およびローマ教皇と聖界諸侯の関係の具体的な把握が重要であることが判明した.そのため論文ではローマ教皇権や教会法上の規定の整理を行い、ローマ教皇がその至上権に基いて、教会法的な規定の外において、司教の任免に大きな影響力を発揮してきた経過を明らかにした.今後数年にわたって本研究成果を公表していく予定である。
  • 文部科学省:科学研究費補助金(奨励研究(A))
    研究期間 : 1994年 -1994年 
    代表者 : 山本 文彦
     
    本研究は、13〜17世紀のドイツにおいて、どのようにして平和破壊事件の対処がなされたのかについての検討を行うことを目的としていた。本年度では、まずこの平和の問題に関する基本的文献--国制・裁判--をある程度集めることができた。さらに、本年度において特に15世紀の帝国国制の改革期、すなわち帝国改造期に焦点を当てて検討を加えた。国内の平和が広範囲において乱れていた15世紀初頭、当時の教会改革の影響も受けて、国制の改革によって平和の回復を図る動きが強くなる。その際、平和の回復・維持のために考案されたことは、帝国内を伝統的な地域区分に基づいて幾つかのブロックに分け、それぞれにおいて帝国等族が協力して、平和の維持のために貢献することとされた。これは皇帝がもはや帝国全域に対して有効な平和権力を行使し得なくなった証左である一方、帝国等族、特に有力な帝国諸侯が帝国国制的な任務を担う形へと変化していく姿でもある。帝国等族はそれぞれの支配領域内のことだけにとどまるのではなく、帝国という枠組みにおいて行動するようになっていくと考えられる。しかしここにおいて問題となったことは、このような等族たちを束ねるような機関であった。皇帝に代わって等族たちの代表が国制の運営にあたろうとする二度にわたる試みは、結局失敗に終わり、等族たちによる連邦制的な体制の樹立には到らず、レーン制原理に基づく皇帝の伝統的な権威が生命力を持ち続けることになる。この中世的・伝統的秩序と15世紀移行顕在化してくる帝国諸侯の国制への積極的な参加、言わば連邦制的な傾向に基づく秩序とが併存していくことになる。この点に15世紀以降の帝国国制の特色を見ることができるように思われるのである。本年度行った15世紀部分の検討の成果は、来年度出版予定の拙著の一部に入れて発表の予定である。
  • 中世後期ドイツにおける王権と教会
  • Kingship and Church in the late Middle Ages of Germany

教育活動情報

主要な担当授業

  • 修士論文
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 文学研究科
  • 西洋中世近世史特別演習
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 文学研究科
  • 修士論文・特定課題指導特殊演習
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 文学研究科
  • 西洋史学特別演習
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 文学院
  • 修士論文
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 文学院
  • 西洋史学特殊講義
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 文学研究科
  • 修士論文・特定課題指導特殊演習
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 文学院
  • 西洋史学特殊講義
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 文学院
  • 博士論文指導特殊演習
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 博士後期課程
    開講学部 : 文学研究科
  • 歴史の視座
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 全学教育
    キーワード : ヨーロッパ 中世史 近世史
  • 博士論文指導特殊演習Ⅰ
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 博士後期課程
    開講学部 : 文学院
  • 歴史・文化モジュール特殊科目B
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 現代日本学プログラム課程
    キーワード : 西洋史学 導入科目 史学史
  • 博士論文指導特殊演習Ⅱ
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 博士後期課程
    開講学部 : 文学院
  • 西洋史学演習
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 文学部
    キーワード : ドイツ 中世史 近世史 神聖ローマ帝国
  • 卒業論文
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 文学部
  • 西洋史学概論
    開講年度 : 2020年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 文学部
    キーワード : 西洋史学 導入科目 史学史

大学運営

学内役職歴

  • 2020年10月1日 - 2022年3月31日 評価室室長
  • 2020年10月1日 - 2022年3月31日 附属図書館長
  • 2020年10月1日 - 2022年3月31日 大学文書館長
  • 2020年10月1日 - 2022年3月31日 技術支援本部長
  • 2014年4月1日 - 2016年3月31日 教育研究評議会評議員
  • 2016年4月1日 - 2018年3月31日 教育研究評議会評議員
  • 2018年4月1日 - 2020年3月31日 教育研究評議会評議員


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