研究者データベース

亀野 淳(カメノ ジユン)
高等教育推進機構 高等教育研究部
教授

基本情報

所属

  • 高等教育推進機構 高等教育研究部

職名

  • 教授

学位

  • 修士(経済学)(北海学園大学)

J-Global ID

プロフィール

  • 労働省、民間シンクタンクを経て、2001年より現職。我が国は目立った資源はありません。あるのは人的資源のみです。これを高めていくことが重要ですが、特に、高等教育による人材開発がより重要な課題となっています。これまでの経験を活かしつつ、高教育機関や企業、社会の人材開発のあり方を研究し、社会に貢献したいと思っています。

研究キーワード

  • 職業教育   キャリア教育   エストニア   フィンランド   社会人大学院   MBA   処遇   職業人大学院   教育効果   大学-地域連携   地域連携教育   高等教育   キャリア形成   大学公開講座   カリキュラム   教育社会学   大学-企業連携   社会人教育   就職   高大連携   大学-地域社会関係構築   労働政策   人的資源管理   生涯学習   

研究分野

  • 人文・社会 / 教育社会学
  • 人文・社会 / 経済政策
  • 人文・社会 / 経済政策
  • 人文・社会 / 経営学
  • 人文・社会 / 教育学

職歴

  • 2022年04月 - 現在 北海道大学 キャリアセンター センター長
  • 2021年04月 - 現在 北海道大学 高等教育推進機構高等教育研究部 教授
  • 2021年04月 - 現在 北海道大学 大学院教育学院 教育社会論講座 職業キャリア教育論研究室 教授
  • 2017年04月 - 2022年03月 北海道大学 キャリアセンター 副センター長
  • 2010年10月 - 2021年03月 北海道大学 高等教育推進機構高等教育研究部 准教授
  • 2001年07月 - 2021年03月 北海道大学 大学院教育学院 教育社会論講座 職業キャリア教育論研究室 准教授
  • 2001年07月 - 2010年09月 北海道大学 高等機能開発総合センター生涯学習計画研究部 助教授
  • 1998年08月 - 2001年06月 株式会社エコニクス リサーチ&コンサルティング部 課長
  • 1996年04月 - 1998年08月 株式会社たくぎん総合研究所 調査研究部 主任研究員
  • 1995年04月 - 1996年03月 労働省 労働研修所 教官
  • 1993年04月 - 1995年03月 労働省 職業安定局雇用政策課 係長
  • 1991年04月 - 1993年03月 経済企画庁 総合計画局 専門調査員
  • 1987年04月 - 1991年03月 労働省 事務官

学歴

  • 1999年04月 - 2001年03月   北海学園大学   大学院経済学研究科   経済政策専攻
  • 1983年04月 - 1987年03月   広島大学   経済学部   経済学科

所属学協会

  • 日本キャリアデザイン学会   生涯学習・社会教育研究促進機構   日本インターンシップ学会   北海道都市地域学会   日本計画行政学会   日本経営学会   北海道教育学会   組織学会   日本労務学会   人材育成学会   日本高等教育学会   

研究活動情報

論文

  • 亀野 淳
    インターンシップ研究年報 24 61 - 69 日本インターンシップ学会 2021年 [査読有り][招待有り]
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究院紀要 137 259 - 270 北海道大学大学院教育学研究院 2020年12月23日 [査読無し][通常論文]
     
    本稿においては,インターンシップやアルバイトを就職希望者(学生)の能力把握(企業側の視点)や企業・業種の実情把握(学生側の視点)などに利用するという直接的効果に着目し,企業に対するアンケート調査を実施した。その結果,(1)新規学卒者の採用にあたっては,能力把握の方法として「面接」が最も重要視されており,インターンシップやアルバイトは少ないが,これらの方法の評価としては,面接よりもインターンシップ経験の方がその有効性を企業が認識していること,(2)こうした有効性の認識もあり,多くの企業が採用目的でインターンシップを実施しているが,当初の目的を十分に達成しているとは必ずしもいえないこと,(3)平均すると,企業は新卒採用の2.4倍程度の学生をインターンシップ学生として受け入れ,そのうち,6.4%程度を実際に採用している。新卒採用者全体でみると,約7人に1人をインターンシップ経由で採用していることなどが明らかになった。
  • 亀野 淳
    高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 27 65 - 72 北海道大学高等教育推進機構高等教育研究部 2020年03月 [査読無し][通常論文]
     
    本稿は、企画提案型コンペを、学部1年生を対象としたキャリア教育に応用した取組みの概要と目的、効果などについて紹介をしたものである。こうした企画提案型コンペは、そのテーマ選定が重要あるが、入学直後の学生に、大学での高度な専門知識の意義を認識させ、同時に他者との共同作業の重要性や困難さも認識させることができた。これは今後の社会を認識し、大学生活の充実につながるものであり、結果として学生自身のキャリアに資するものである。
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究院紀要 136 193 - 207 北海道大学大学院教育学研究院 2020年 [査読無し][通常論文]
     
    インターンシップと就職・採用を関連付けることは現状ではタブー視されているが,大学へのアンケート調査を実施した結果をみると,過半数が賛成であった。その要因を大学の属性に着目し分析を行った結果,①大学の設置主体,学科系統,規模などの属性は賛否を規定する有意な要因であること,②インターンシップを実施している企業に対して採用を依頼している大学ほど賛成の意向が強いこと,③属性別の賛否の要因は現在のインターンシップと就職・採用の関連性の強さだけでは説明できないこと,の3点が明らかになった。
  • 吉本 圭一, 亀野 淳, 江藤 智佐子
    大学院教育学研究紀要 22 11 - 42 九州大学大学院人間環境学研究院教育学部門 2020年 [査読無し][通常論文]
     
    The purpose of this study was to explore how the structure of learning outcomes consistent with various types of school and multi-level education programmes can be developed toward the visualisation of qualifications framework and international recognition indispensable for making "the grand design" of tertiary education. We surveyed the educational institutions and their graduates as their stakeholders to understand empirically and analyse how the learners achieve the learning outcomes focusing the business field. Firstly, regarding the learning outcomes expected by educational institutions, we found diversity in undergraduate programmes, such as one focused on fundamental specific abilities, the other was working on MBA level, whilst the theoretical and systematic cumulative models of knowledge and skills from basic levels were supposed. By contrast, in postsecondary courses of professional training colleges, the cumulative models in which students steadily learn the basic level of "attitude" and later work on higher goals were suggested. Secondly, about the goals expected by institutions and learning recognition by graduates, the survey indicated that both universities and professional training colleges, as well as institutions and graduates recognised the magnitude of fostering attitudes equivalent to basic levels. And in learning "attitude" and "application", the survey indicated the importance of "classes such as seminars and practical trainings" and "extramural seminars such as internships" as TPO during the ability acquisition processes. Thirdly, we noted the structure of competency formation in the work places after completing an educational programme. University graduates also acquired "attitude" and "application" at basic level in the workplaces, and then got the positions that require advanced abilities. This study elucidated that current status and structure of competencies were not significantly different between university graduates and professional training college graduates, however, the process up to that seemed to be different.
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究院紀要 134 131 - 143 北海道大学大学院教育学研究院 2019年06月 [査読無し][通常論文]
     
    インターンシップやアルバイトが学生の能力把握や企業の実情把握に結びつくという効果に着目し,就職が内定している大学生に対するアンケート調査を実施した結果,以下の点が明らかになった。①多くの大学生がインターンシップやアルバイトを経験しているものの,インターンシップ先に就職を予定している学生は,インターンシップ経験学生の約3割であるが,そのインターンシップの約半数はいわゆるワンデイインターンシップであり,また,アルバイト先に就職を予定している学生はアルバイト経験学生のわずか5%となっていること,②インターンシップ先に就職が内定している学生の特徴として,大学所在地別が地方圏であることや,大企業に就職が内定している学生が多くなっていること,③アルバイト先に就職が内定している学生の特徴として,男性や「卸売業,小売業」に就職が内定している学生が多くなっていること,などが明らかになった。
  • 亀野淳, 川上あき
    高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 26 26 83 - 88 北海道大学高等教育推進機構高等教育研究部 2019年04月 [査読無し][通常論文]
     
    本稿は、北海道大学で実施しているインターンシップについて、2018年度に実施した制度改革の内容とその目的を明らかにするとともに、2018年9月6日に発生した「北海道胆振東部地震」の影響と危機管理のあり方についてまとめたものである。インターンシップ期間の短いものを排除した点については、教育目的をより明確にしたという点においては一定の成果はみられた。地震の影響については、実習が中止になった企業もあったが、代替日程のセットなどの配慮をしたいただいた企業もあった。ただし、学生への連絡体制の不備など危機管理のあり方についての課題が浮き彫りになった。
  • 亀野淳, 川上あき
    高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 25 25 75 - 83 北海道大学高等教育推進機構 2018年03月 [査読無し][通常論文]
     
    本稿は、北海道大学で実施したインターンシップに参加したアンケート調査の結果を分析したものである。この分析結果によると、①参加目的では、将来の職業や業種の選択をあげた学生と勤労観や職業意識の向上をあげた学生に分かれた。②説明会、事前研修、個別面談、成果レポートに対する満足度はおおむね高かった。③本インターンシップの経験は将来設計やキャリア設計に役立ったと9割以上の学生が回答している。
  • 亀野 淳
    北海学園大学経営論集 15 4 81 - 94 北海学園大学経営学会 2018年03月 [査読無し][招待有り]
  • 亀野 淳, 梶原 英彦
    吉本圭一編『職業資格・高等教育資格枠組みを通したグローバルな専門人材養成のためのコンソーシアム‐職業教育における学修成果とコンピテンシーをめぐる分野別アプローチ―』(平成29年度専修学校による地域産業中核的人材養成事業報告書)、九州大学、九州大学、第三段階教育研究センター成果報告書 18 117 - 128 2018年02月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    吉本圭一編『国家学位資格枠組の世界的展開と日本における導入可能性』(平成29年度専修学校による地域産業中核的人材養成事業報告書)、九州大学、第三段階教育研究センター成果報告書 17 225 - 238 2018年02月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    NETT : North East Think Tank : 北海道東北地域経済総合研究所機関誌 101 12 - 15 北海道東北地域経済総合研究所 2018年 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究院紀要 128 128 155 - 167 北海道大学大学院教育学研究院 2017年06月 [査読無し][通常論文]
     
    While at present it is considered taboo to link internships to hiring and the securing of employment, the results of a survey of both companies and universities has made the following points clear: (i) Although in reality internships are linked to hiring and securing employment, they are not a primary route to these objectives; (ii) Estimation of the percentage of students who secured employment at employers where they had interned shows that such students accounted for roughly 1-2% of university students who secured employment; (iii) Majorities of both universities and companies supported linking internships to hiring and securing employment, with this percentage somewhat higher among companies, and issues identified in connection with doing so include the content of internship programs and the need to make related guidelines and rules clear.
  • 山本 堅一, 細川 敏幸, 山田 邦雅, 亀野 淳, 三上 直之
    高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 24 24 161 - 166 北海道大学高等教育推進機構 2017年03月 [査読無し][通常論文]
     
    Hokkaido University began holding an annual two-day workshop on education for the facultymembers in 1998. Since 2007, this workshop has been implemented twice a year, and its target participantshave been young faculty members. Since last year, we have held three separate workshops. The purpose ofthis report is to explain what was done in the 2016 workshops, and to explore the challenges that remain toimprove the workshops.The first workshop in June had 21 participants from all over Hokkaido University, the second one inSeptember had 21 participants from Hokkaido University and 6 participants from other institutes of highereducation, and the last one in November had 15 participants from Hokkaido University and 1 participantfrom another institute. This year's main theme was Active Learning. Each workshop mainly consisted ofthree sessions about the planning of courses, including lectures and group discussions, and other sessions.The main contents of this report are an overview of the three workshops and the results of questionnairescollected after each workshop.
  • 亀野 淳, 梶 栄治, 川上 あき
    高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 24 24 173 - 179 北海道大学高等教育推進機構 2017年03月 [査読無し][通常論文]
     
    In FY 2016, Hokkaido University launched a long-term internship program for undergraduatestudents in their first and second years in collaboration with the Japan Association of Corporate Executives.In its first year, it was positioned as a special internship program as part of existing undergraduate studies.The program was jointly operated by the Research Division on Higher Education of the Institute for theAdvancement of Higher Education and the Career Center of the Hokkaido University Academic AffairsDepartment. Eight students in total (two first-year and six second-year students) participated in theinternships of seven companies.
  • 亀野 淳
    高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 24 24 137 - 144 北海道大学高等教育推進機構 2017年03月 [査読無し][通常論文]
     
    インターンシップと就職・採用を関連付けることは現状ではタブー視されているが,企業,大学双方に対するアンケート調査を実施した結果,以下の点が明らかになった。①インターンシップと就職・採用は,現実はつながっているが主要な就職・採用ルートではないこと,②インターンシップ先に就職した学生の割合を推計すると,就職した大学生の1~2%程度であること,③インターンシップと就職・採用を関連付けることについては,大学,企業とも過半数が賛成をしており,その割合は企業の方がやや高いことや,その課題としてはインターンシップのプログラム内容,指針やルールの明確化などがあげられる。
  • 亀野 淳
    生涯学習・社会教育研究ジャーナル 11 101 - 109 生涯学習・社会教育研究促進機構 2017年 [査読有り][通常論文]
     
    日本においても、近年、職業分野における社会人の再教育に対するニーズの高まりや政策の充実がみられるが、その潜在的ニーズを把握するための定量的な分析は不十分である。
    本論文では、既存の政府の統計データを用いて、教育や就職の観点からビジネス分野におけるニーズを定量的に把握した。その結果、ビジネス分野の教育を受けずにビジネス分野に就職した者は、ビジネス分野就職者の約7割を占めており、年間20万人程度いることがわかった。これらの者が第一の潜在的ニーズであるといえる。第二の潜在的ニーズとしては、ビジネス分野の教育を受けたものの、高校、専門学校、短大レベルである者が3万人程度いることがわかった。

  • 山本 堅一, 細川 敏幸, 山田 邦雅, 飯田 直弘, 三上 直之, 鈴木 誠, 木村 純, 亀野 淳
    高等教育ジャーナル : 高等教育と生涯学習 23 65 - 70 北海道大学高等教育推進機構 2016年03月 [査読無し][通常論文]
     
    Hokkaido University began holding an annual two-day workshop on education for the faculty
    members in 1998. Since 2007, this workshop has been conducted twice a year, and its target participants have
    been young faculty members. This year we held three separate workshops. The purpose of this report is to
    explain what was done in the 2015 workshops, and to explore the challenges that remain to improve the
    workshops.
    The first workshop, in June, had 29 participants from all over Hokkaido University, the second one, in
    September, had 27 participants from Hokkaido University and 8 participants from other institutes of higher
    education, and the last one, in November, had 17 participants from Hokkaido University and 3 participants
    from other institutes. This year's main theme was Active Learning, the same as last year. Each workshop
    mainly consisted of three sessions about the planning of courses, including lectures and group discussions,
    and other sessions.
    This report mainly provides an overview of the three workshops and the results of questionnaires
    collected after each workshop.
  • 亀野 淳
    高等教育ジャーナルー高等教育と生涯学習- 23 71 - 78 北海道大学高等教育推進機構 2016年03月 [査読無し][通常論文]
     
    本稿においては、ジェネリック・スキルを定量的に把握する手段として実施されているPROGの結果を用い、北海道大学の1年生の学生のPROGの結果とキャリア意識に関するアンケート調査のデータを接続することにより、入学時のジェネリック・スキルの高低の規定要因を探索した。
    その結果、以下の3点が明らかになった。①コンピテンシーは、かなりのばらつきがみられる。特にその傾向は対人基礎力が顕著である。②性別では、やや男性の方が高い項目が多いが有意な差はない。学部別では、リテラシーでは文系が、コンピテンシーでは理系の方がおおむね高くなっている。しかしながら、際立って大きな差はみられなかった。③高校時代に「部活動・サークル活動」を重視して取り組んだ学生の方が、コンピテンシーがやや高い。また、「積極的な取組み」「自発的な行動」を日常的にしている学生や留学を意識している学生のコンピテンシーが高くなっている。
  • 亀野 淳
    第三段階教育における職業教育のケーススタディ(九州大学「高等教育と学位・資格研究会」ワーキングペーパーシリーズ) 2 137 - 141 2016年01月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    『第三段階教育における職業教育のケーススタディ』(九州大学「高等教育と学位・資格研究会」ワーキングペーパーシリーズ) 2 131 - 136 2016年01月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    高等教育ジャーナル-高等教育と生涯学習- 22 133 - 141 北海道大学高等教育推進機構 2015年03月 [査読無し][通常論文]
     
    This report is based on the results of a survey taken by students from Hokkaido University after participating in an internship — and explains the common characteristics and issues involved.
    The following points summarize the common characteristics seen in the survey results:
    1. Internship length: A high number of students felt the number of days their internships consisted of was suitable. However, there were quite a few students who thought their 5 day internships were a bit short and quite a few who thought their 10 day internships were a bit long. 2. Effectiveness of individual interview/hypothesis creation process: Evaluations of this were generally high, but evaluations from graduate students were slightly lower. 3.Tangible effects of the internship: The statements "this internship allowed me to know about the industry in which I wish to find work," "this internship allowed me to find the areas in which I must improve through life experience," and "this internship allowed me to know what it actually means to 'work' as a member of society" were highly agreed with by students. 4. Generally, students reported a high level of satisfaction with their internships. It appears a high connection between the internship and the student's major or the internship taking place in the student's actual desired field/business raised student satisfaction.
  • 亀野 淳
    生涯学習・社会教育研究ジャーナル 8 91 - 99 生涯学習・社会教育研究促進機構 2014年 [査読有り][通常論文]
     
    中国の高等職業教育機関である高等職業技術学院で実施されている個別企業のニーズに即した教育プロググラムに焦点を当て、インタビュー調査をもとに、その意義や課題について、労働市場の状況なども踏まえながら考察を行った。
    その結果、中国の高等職業技術学院が実施している個別企業と連携した教育プログラムは、本来は入社後に実施している企業内訓練の前倒しという見方もできる。中国では、転職が多く、就職後に従業員の訓練を行っても短期間の就労期間であれば訓練の費用対効果は低くなってしまう。これをカバーするために、在学中に一定水準の教育訓練を行い、就職直後に即戦力としての就労が可能になるような仕組みが不可欠であるといえる。
  • 亀野 淳
    RIHE 高等教育研究叢書 122 115 - 121 広島大学 2013年03月 [査読有り][通常論文]
  • 亀野 淳
    インターンシップ研究年報 15 80 - 83 日本インターンシップ学会 2012年11月 [査読無し][通常論文]
  • 地域との連携を通じた教育プログラムとその効果について
    亀野 淳
    産業と教育 718 2 - 7 2012年 [査読無し][招待有り]
  • 亀野 淳
    生涯学習研究年報 12 25 - 43 北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習計画研究部 2010年03月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    高等教育ジャ-ナル 17 25 - 35 北海道大学高等教育機能開発総合センター 2010年01月 [査読有り][通常論文]
     
    In this paper I examined the effectiveness of university education with regard to the workplace, using methods such as quantitative analysis conducted based on the results of a 2007 questionnaire directed at Hokkaido University graduates. Regarding the issue of whether or not one's university education is useful in the graduates' current workplaces, it became clear that among some groups the effectiveness of university education as it applied to their current employment was held in high regard. These groups included graduates who as students vigorously approached their studies, those who were able to gain specialized knowledge as well as technical and logical thinking skills, and graduates who pursued a career in an area related to their university specialization. As a result, in considering the future of the university education structure, it is concluded that the effectiveness of university education in the workplace can be improved by preparing environments via which students can take the initiative to study.
  • 寺山 孝男, 古川 豊記, 石田 宏之, 吉本 圭一, 亀野 淳
    インターンシップ研究年報 0 11 111 - 120 日本インターンシップ学会 2008年06月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究院紀要 0 106 37 - 51 北海道大学大学院教育学研究院 2008年 [査読無し][通常論文]
     
    2004年に実施した地域経済団体に対するアンケート調査結果によると,約半数の団体が大学・短大に対してキャリア教育・就職支援事業を実施している。また,大卒者に必要と認識している能力とその取得状況のギャップでは,大学教育で身につけると考えられる能力についての項目は小さいといえる。また,大学で行うべき教育として実学・実体験を志向した教育への期待が高く,アカデミック志向の教育への期待は高くないなどの特徴がみられた。さらに,実学・実体験を志向した教育を期待している団体とアカデミック志向の教育を期待している団体とでは,大卒者に必要な能力やそのギャップ等の認識に大きな差があることなどがわかった。
  • 亀野 淳
    発達・学習支援ネットワーク研究 7 261 - 269 北海道大学 2007年03月 [査読無し][通常論文]
  • 公的機関とインターンシップ
    インターンシップとキャリア-産学連携教育の実証的研究- 197 - 210 2007年 [査読無し][通常論文]
  • 国立大学におけるインターンシップの事例
    インターンシップとキャリア-産学連携教育の実証的研究- 93 - 110 2007年 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究院紀要 0 102 1 - 13 北海道大学大学院教育学研究院 2007年 [査読無し][通常論文]
     
    エストニアは急速に経済発展し,海外からも注目されているが,人手不足と高失業が並存するなど国全体で労働力の質の二極化が進んでおり,所得格差も広がっている。この点は我が国の最近の動向と似通っている点でもある。また,大学生に対する企業の労働力需要は大きく,企業に就職して大学に通っている学生も多く,大学側では学業と仕事の両立について憂慮している。こうした状況下において,エストニアの大学ではキャリアセンターを設置し,学生への相談に応じたり,また,同大学のプロジェクトの参画を条件に授業料の減免策を講じたりしている。同時に,旧ソ連時代に教育を受けた中高年層に対しては,オープンユニバーシティの制度を通じて再教育に取り組んでいる事例もみられた。オープンユニバーシティの制度や卒業後のプロジェクト参画を条件にした授業料減免制度など我が国において参考にすべき制度も多い。また,教育面におけるキャリアセンターの役割なども就職支援中心の我が国のキャリアセンターのあり方そのものにも大いに参考になる点である。
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究科紀要 98 98 103 - 112 北海道大学大学院教育学研究科 2006年 [査読無し][通常論文]
     
    フィンランドは,90年代前半の低迷を脱出し,順調な経済発展をみせている。特に,IT を中心とする産業・雇用創出が顕著であるとともに,国際競争力などにおいても世界トップレベルである。この要因の一つとして,多様な高等教育における人材育成のあり方によるところも大きいと考える。本論文では,同国で実施したインタビュー調査をもとに,人材育成における高等教育機関の役割,高等教育機関と企業,産業界の関係等について考察した。その結果,アカデミックな大学に加え実務的なPolytechnicの存在,柔軟なMBAコースの運営,学生(労働者)が教育機関と企業を行き来することによる高等教育機関と企業,産業界の連携の強さなどによるところが大きいと考えられる。
  • 亀野 淳
    現代社会学研究 18 1 - 15 北海道社会学会 2005年06月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    北海学園大学経営論集 2 4 51 - 66 北海学園大学 2005年03月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    工学教育 52 4 25 - 29 日本工学教育協会 2004年07月 [査読有り][通常論文]
     
    インターンシップを導入する大学や企業も着実に増えているが、本稿では、インターンシップの参加学生に対するアンケート調査等を中心にその教育的意義や今後の課題について分析を行った。その結果、インターンシップの参加した学生の満足度はおおむね高いが、教育的意義については、就職や職業観の育成といった意義と比較するとやや低いこと、実際の実習期間は10日程度であるが、工学系ではやや長く、また、より長期間の実習を望んでいることなどが明らかになった。したがって、学生のニーズや目的に応じて実習期間や内容など多様なインターンシップのあり方を検討すべきであると考えられる。
  • 亀野 淳
    『生涯学習研究年報』 第10号 3 - 26 北海道大学高等教育機能開発総合センタ-生涯学習計画研究部 2004年03月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究科紀要 95 143 - 159 北海道大学大学院 2004年 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    『生涯学習研究年報』 9 9 27 - 52 北海道大学高等教育機能開発総合センタ-生涯学習計画研究部 2003年03月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究科紀要 90 90 1 - 23 北海道大学大学院 2003年 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    公教育システム研究 2 173 - 186 北海道大学大学院 教育学研究科 公教育システム研究会 2002年12月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    北海道大学大学院教育学研究科紀要 87 67 - 91 北海道大学大学院 2002年 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    經營學論集 71 0 124 - 130 日本経営学会 2001年09月 [査読有り][通常論文]
  • 亀野 淳
    『北海学園大学大学院経済学研究科研究年報』 2 2 13 - 23 北海学園大学大学院経済学研究科 2001年03月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    都市学研究 38 38 25 - 30 北海道都市地域学会 2001年 [査読有り][通常論文]
     
    最近、開業の重要性がクローズアップされ、様々な支援策が講じられている。特に、厳しい雇用情勢を反映し、開業による雇用創出も大きな関心を集めている。しかしながら、開業やこれに伴う雇用創出の現状について統計上の整備がなされているとはいえないのが現状である。開業に関する統計については、総務庁統計局「事業所・企業統計調査」(以下「事業所統計」という)を用いられることが多いが、後述するような問題点があり、容易に用いるのは困難である。そこで、本稿では、事業所統計を用いた推計方法を検討するとともに、北海道における雇用創出の現状を分析した。Numerous difficulties are encountered in analyzing the creation of jobs that result from starting a business. With this in mind, we have tried to present a method of estimation that will reduce difficulties in the Establishment Census. The result of the analysis based on the suggested estimation method shows that, in recent years, the rate of closing down businesses has been higher than that of opening new businesses. In Hokkaido, although the opening of new businesses creates jobs for 100,000 people every year, a greater number of businesses have been closing their doors. In terms of each subprefectural office, Ishikari is high both in the rates of opening and closing businesses. Iburi, on the other hand, is high in the rate of opening businesses but relatively low in the rate of closing businesses.
  • 亀野 淳
    北海学園大学大学院経済学研究科研究年報 0 1 21 - 30 北海学園大学大学院経済学研究科 2000年03月 [査読無し][通常論文]
  • 亀野 淳
    自由と正義 45 9 p12 - 21 日本弁護士連合会 1994年09月 [査読無し][通常論文]
  • 浅尾 裕, 亀野 淳
    労働統計調査月報 39 10 p15 - 26 労務行政研究所 1987年10月 [査読無し][通常論文]

書籍

  • 人材育成ハンドブック
    亀野 淳 (担当:分担執筆範囲:第1章人材育成と社会システム 5.学校教育と人材育成)
    金子書房 2019年03月 (ISBN: 9784760826704) 721 pp.25-30
  • 大学事典
    児玉, 善仁, 赤羽, 良一, 岡山, 茂, 川島, 啓二, 木戸, 裕, 斉藤, 泰雄, 舘, 昭, 立川, 明 (担当:分担執筆範囲:インターンシップ、コーオプ教育、職業統合的学習)
    平凡社 2018年06月 (ISBN: 9784582121025) vi, 944p 209-210, 427, 512
  • よくわかる生涯学習(改訂版)
    亀野 淳 (担当:分担執筆範囲:Ⅵ-4、Ⅺ-1、Ⅺ-2)
    ミネルヴァ書房 2016年05月 (ISBN: 9784623076314) 217 pp.98-99, 176-179
  • 石田, 宏之, 太田, 和男, 古閑, 博美, 田中, 宣秀, 高良, 和武 (担当:分担執筆範囲:第2部第4章国立大学におけるインターンシップの事例、第3部第4章公的機関とインターンシップ)
    学文社 2007年05月 (ISBN: 9784762016950) 233p 93-110, 197-210

講演・口頭発表等

その他活動・業績

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 面接偏重からインターンシップを活用した採用方式への移行の可能性に関する実証的研究-企業へのアンケート調査を中心に-
    公益財団法人 労働問題リサーチセンター:令和3年度調査研究助成
    研究期間 : 2021年08月 -2022年07月 
    代表者 : 亀野淳
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 
    代表者 : 吉本 圭一, 深堀 聡子, 稲永 由紀, 杉本 和弘, 木村 拓也, 江藤 智佐子, 中村 知靖, 亀野 淳, 古田 克利, 伊藤 友子, 伊藤 一統, 小方 直幸, 新谷 康浩, 塚原 修一, 藤墳 智一, 福島 統, 坂野 慎二
  • 公益財団法人カシオ科学振興財団:第38回(令和2年度)研究助成
    研究期間 : 2020年12月 -2021年11月 
    代表者 : 亀野淳
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2017年04月 -2020年03月 
    代表者 : 亀野 淳
     
    本研究は、インターンシップやアルバイト及び両者の中間的な形態(これらを総称して以下「IS等」という)を就職・採用時における学生・企業双方の情報不足・ミスマッチの克服策としてとらえ、IS等を新たな就職・採用の一方策として位置づけることにより、結果として学校から職業への円滑な移行の可能性を探索することを目的としている。 2018年度は、IS等が就職・採用に活用されている現状や課題を明らかにすることを主眼とし、国内学生へのアンケート調査の分析とこれに基づく成果発表、国内企業へのインタビュー調査、企業へのアンケート調査実施に向けた調査票の設計などを実施した。具体的な内容は以下のとおりである。 (1)国内学生アンケート調査の分析とこれに基づく成果発表:2017年度に実施した就職が内定した国内大学生に対するアンケート調査について定量的分析を中心に行った。その分析成果を日本インターンシップ学会、人材育成学会において発表した。その中で、実際にインターンシップ先やアルバイト先の企業等に就職が決定した学生は、インターンシップ経験者の約3割、アルバイト経験者の約5%であり、現時点では主要な就職ルートとは決していえないことを明らかにした。 (2)国内企業へのインタビュー調査:インターンシップを採用手段の一つとして位置づけている国内企業(5社)へのインタビュー調査を実施した。 (3)国内企業へのアンケート調査実施に向けた調査票の設計:(1)(2)の分析結果を参考にして2019年6月に実施予定である企業に対するアンケート調査票の設計を行った。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2013年04月 -2018年03月 
    代表者 : 吉本 圭一, 亀野 淳, 稲永 由紀, 塚原 修一, 村澤 昌崇, 椿 明美, 藤墳 智一, 江藤 智佐子, 酒井 佳世, 木村 拓也, 志田 秀史, 三好 登, 川俣 美砂子, 飯吉 弘子, 濱中 義隆, 新谷 康浩, 伊藤 一統, 松高 政, 坂野 慎二, 長谷川 祐介, 沼口 博, 内田 由理子, 安部 恵美子, 渡辺 達雄, 永田 萬享, 飯田 直弘, 舘 昭, 小方 直幸, 伊藤 友子, 立石 和子, 有本 章, 赤司 泰義, 秋永 雄一, 佐藤 弘毅, 杉本 和弘, 竹熊 尚夫, 吉川 裕美子, 菅野 国弘, 石 偉平
     
    本研究は、ユニバーサル化した第三段階教育システムを対象とし、大学型・非大学型の教育プログラム単位での機能的分化と質保証のあり方を探究した。 教育の目的・方法・統制の観点で、学術型とキャリア・職業型の教育を実証的に把握した。(1)共同IR型卒業生調査から学修成果の修得と活用、コンピテンシーの必要と修得という2つのベクトルがみられた。(2)非大学型教員調査の結果から機関の職業・地域志向性と個人の研究志向性との葛藤がみられた。(3)WILなどカリキュラム調査から教育高度化と内外ステークホルダー関与の方向性について、分野別の特徴を把握した。(4)国家学位資格枠組(NQF)から日本への示唆が得られた。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2011年04月 -2014年03月 
    代表者 : 椿 明美, 吉本 圭一, 亀野 淳, 稲永 由紀, 江藤 智佐子, 和田 佳子, 小林 純, 沢田 隆, 沢田 隆
     
    本研究は、インターンシップ体験と長期的視野にたったキャリア形成との関連性を明らかにすることが目的である。職業に直結しない教育を展開している私立文系大学、短期大学を対象とし、インターンシップやキャリア教育が教育課程の中でどのように展開されているのか、また教養教育、専門教育との関連性について検討し、大学から職業への移行を効果的に促すキャリア教育の体系化について解明しようとした。 インターンシップ、キャリア教育を教育課程の中で体系的に位置づけるには、科目間の連携だけでなく、科目相互の担当者が協働でモジュールプログラムを実践する「教室内PBL」が効果を上げていることが海外事例調査から明らかになった。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 亀野 淳, 稲永 由紀, 牛山 佳菜代, 古閑 博美, 沢田 隆, 長尾 博暢, 吉本 圭一, 江藤 智佐子, 小林 純, 高橋 秀幸, 田崎 悦子, 立石 和子, 椿 明美, 和田 佳子
     
    国内企業、教育機関に対するアンケート調査、インタビュー調査等を実施し、インターンシップ・実習と就職・採用との関連について、以下の特徴的な事例がみられた。1)インターンシップ・実習と就職・採用との関連は少なくない、2)学校での専門分野と卒業後の仕事の関係が明確な分野ほど成立しやすい。 海外における教育機関、企業等に対するインタビュー調査、文献調査等を実施し、以下の事例がみられた。1)大学において実施している産学連携教育の目的の一つとして就職が挙げられるケースが数多くみられた。2)企業においても産学連携教育を採用目的として実施しているケースが数多くみられた。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2010年 -2012年 
    代表者 : 大森 不二雄, 島 一則, 岩崎 久美子, 稲永 由紀, 亀野 淳
     
    大学院・教育におけるエンプロイアビリティの育成に関し、国内外の取組事例を調査し、高等教育システムと雇用システムの連携等の視点から分析を加え、理論的枠組み、実践的及び政策的なインプリケーションを考察した結果、主として以下の知見が得られた。英国をはじめ各国の状況からは、グローバル化する知識社会の中で、大学院修了者の雇用可能性が相対的に高まっている状況が垣間見え、学問を基盤としたエンプロイアビリティ育成の有効性が示唆される。他方、産学連携による大学院教育がエンプロイアビリティの向上に効果的であることも認められ、単純に伝統的アカデミズムによる大学院教育が肯定されるわけではない。高度の専門的知識と共に、高次の汎用的スキルが評価されている可能性が伺える。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2009年 -2012年 
    代表者 : 吉本 圭一, 稲永 由紀, 小方 直幸, 亀野 淳, 舘 昭, 塚原 修一, 沼口 博, 吉川 裕美子, 杉本 和弘, 江藤 智佐子, 村澤 昌崇, 安部 恵美子, 長谷川 祐介, 新谷 康浩, 濱中 義隆, 渡辺 達雄, 川俣 美砂子, 秋永 雄一, 永田 萬享, 有本 章, 佐藤 弘毅, 立石 和子, 椿 明美, 山田 裕司, 平田 眞一, 菅野 国弘, 張 琳, 長尾 由希子, 藤川 秀幸, 渡邊 和明, 和賀 崇, 石田 博樹, 太田 聡恵
     
    本研究は、「非大学型高等教育」としての短期大学・専門学校などに焦点をあて、これらの機関における教育プログラムの特質を「統制と調整の主体」、「教育の目的・目標」、「教育の方法」の3つの観点から検討し、大学の学術型アプローチと対比しながら職業教育型アプローチの固有性を実証的に解明しようとした。また、政策科学的研究として、非大学型制度の社会的認知と質保証に係る国家的学位・資格枠組みの可能性を探究した。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2008年 -2011年 
    代表者 : 鈴木 敏正, 姉崎 洋一, 浅川 和幸, 上原 慎一, 木村 純, 亀野 淳, 小田 清, 高原 一隆, 奥田 仁, 大沼 義彦, 光本 滋, 坂下 明彦, 横井 敏郎, 大野 栄三, 近藤 健一郎, 室橋 春光, 神沼 公三郎, 大坂 裕二, 玉井 康之, 川前 あゆみ, 内田 和浩, 河野 和枝, 河合 博司, 小田 清, 高原 一隆, 奥田 仁, 玉井 康之, 川前 あゆみ, 姉崎 洋一, 上原 慎一, 河野 和枝
     
    社会的排除問題に取り組む社会的包摂政策の一環としての生涯学習の日英韓比較研究の成果は、その基礎構造に関して鈴木敏正編『排除型社会と生涯学習』(北海道大学出版会、2011)、政策と実践に関して、鈴木敏正・姉崎洋一編『持続可能な包摂型社会への生涯学習』(大月書店、2011)をまとめた。また、地域調査については、北海道標茶町に関して鈴木敏正ほか編『住民自治へのコミュニティネットワーク』(北樹出版、2010)を出版し、韓国農村地域、および稚内市その他北海道周辺地域での地域調査にもとづいて、3.11後社会に当面する課題を、鈴木敏正『持続可能で包容的社会のために』(北樹出版、2012)にまとめた。英国リーズ地域を含め、他の地域調査についてもとりまとめ中である。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    研究期間 : 2005年 -2008年 
    代表者 : 吉本 圭一, 小方 直幸, 村澤 昌崇, 稲永 由紀, 山田 裕司, 秋永 雄一, 塚原 修一, 亀野 淳, 坂野 慎二, 米澤 彰純, 齋藤 貴浩, 濱中 義隆, 夏目 達也, 濱名 陽子, 村山 詩帆, 藤墳 智一, 大森 不二雄, 石田 宏之, 江藤 智佐子, 立石 和子, 真鍋 和博, 甲斐 純子, 河野 志穂, 多田 順子, 北川 文美, 亀野 淳, 坂野 慎二, 村山 詩帆
     
    本研究は、大学卒業生のキャリア形成にかかる長期的な効用という観点に着目して大学教育点検・評価のための方法論を検討した。また、そうした方法論の検討をふまえて、欧州15 ヵ国と日本とで共通の枠組みによる卒業生調査を企画・実施した。特に、日欧で要求されるコンピテンシーと、大学教育との関連を考察するために、また、そうした卒業生調査などの各大学での活用状況など関連調査を実施した。 その結果、大卒者の年齢・経験プロフィールとも関連しつつ、日本と英国とで大学教育の効用の遅効性がともに確認され、大学教育と企業内等での訓練・能力開発枠組みを総合的に比較することの重要性が明らかになった。卒業生調査の方法論については、課題としての認知は拡がりつつあるが、学術的検証を想定すれば、複数機関による組織的な取組が不可欠であり、その実施体制の開発が課題となっていることが解明された。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2005年 -2008年 
    代表者 : 木村 純, 野口 徹, 町井 輝久, 亀野 淳, 山岸 みどり, 細川 敏幸, 宮崎 隆志, 姉崎 洋一, 玉井 康之, 藤田 昇治, 藤田 公仁子, 山本 健慈, 新田 照夫, 谷川 松芳, 内田 和浩, 堀内 秀雄, 川前 あゆみ, 三上 直之
     
    成人教育として大学公開講座の実践的研究に取組み,(1) 公開講座を「大学-地域社会関係構築」に活用する多様なアプローチの存在,(2) 地域貢献と「生涯学習への大学の参画」とを区別する成人教育学的な検討の必要性,(3) ICTの利活用が進み,そこに大学公開講座の可能性が新たに生まれていることを明らかにし,(4) 地域づくりのリーダーを養成する公開講座を実験的に実施し,「大学-地域社会関係の構築」の要となるコーディネーターの養成にも大学公開講座が有益であることを明らかにした。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    研究期間 : 2003年 -2005年 
    代表者 : 町井 輝久, 木村 純, 亀野 淳, 山岸 みどり, 笹井 宏益, 山田 礼子
     
    本研究は近年大学-地域連携がわが国でも重要な課題となる中で、大学と地域の相互の関係を重視するパートナーシップという観点から、とくに教育における大学と地域のパートナーシップの現状と課題について、欧米・アジア等海外のさまざまな条件の下での事例調査研究である。こうした課題を本研究では3つの視点から調査を行った。 第1の視点-大学の生涯学習機能との関わりでの大学-地域との連携の現状と課題である。主にヨーロッパ及びアジアの調査によった。 第2の視点-大学教育とりわけ一般教育改革における大学-地域・企業とのパートナーシップの成果と課題である。アメリカオレゴン州のポートランド州立大学 第3の視点-途上国における国づくりとの関わりでの大学-地域・企業との連携の課題である。主にモンゴル国の調査によった。 またわが国との比較研究のため、海外の調査協力者を招聘しシンポジウムを実施した。 第1の視点では、韓国に典型的に見られるように「知識基盤社会への移行」をめざす国家政策の中で、大学-地域連携による大学の生涯学習機能拡充が追求され、大学の教育機能が、企業の人材育成や地域社会の人材育成へと発展していることである。しかし、大学の内部での生涯学習への関心は低く、企業や地域社会との双方向性をもったパートナーシップの形成には多くの課題があることが明らかになった。 第2の大学教育への、大学-地域のパートナーシップでは、キャプストーンプログラムなど地域社会の課題への取り組み及び体験的学習が、学生を生涯学習者として育てるという点で大きな成果を上げていることがわかった。 第3の点では貧困な国家予算の中で大学の再編と国の経済立て直しに必要な人材育成の期待にこたえる大学改革が進んでいて、企業・地域との連携も大きな課題となっていることがわかった。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 若手研究(B)
    研究期間 : 2002年 -2004年 
    代表者 : 亀野 淳
     
    本研究は、我が国における社会人大学院や修了者の処遇のあり方についてその方向性を明らかにすることを目的に実施したものである。なお、実施に当たっては、社会人大学院の中でも最も人数が多い経営学系を中心に研究を行った。 平成14年度においては、各種文献や調査結果を収集し、社会人大学院修了生や企業の人事担当者に対するインタビュー調査を行った。 平成15年度においては、フィンランド及びオランダを訪問し、MBA担当者、MBAを修了した社会人、MBAに在籍している大学院生、企業に対するインタビュー調査を実施した。 平成16年度においては、国内企業における人材育成のあり方についてより詳細なインタビュー調査を行うとともに、フィンランド及びエストニアを訪問し、大学・大学院担当者、行政機関、企業等に対するインタビュー調査を実施した。 この結果、明らかになったことは以下のとおりである。 ・社会人大学院に対する社会人のニーズの高まりがみられ、国内大学院はその整備が急速に進んでいるものの、大学院修了者にとっては企業内における処遇に対する不満も大きく、企業も修了者を高く評価していない。 ・フィンランド、オランダ、エストニアのMBAにおいては、フルタイム型に加え、在職者を対象としたパートタイム型のMBAコースを併設しており、その移動も容易である。 ・修了生の採用企業は、採用時においては、MBAを持っていることを重視しているものの、採用後の処遇に成果に応じて評価しており、成果がよくない従業員は比較的短期に解雇している。 ・一方、日本国内においては、MBA修了後すぐに処遇を高めることはないが、多くの修了者はその能力を社内において発揮しており、長期的にみた場合は高い処遇につながることも多い。 ・今後の社内における幹部への選抜をより早くする傾向があることから、MBA修了生をより優遇する可能性もある。
  • 日本学術振興会:科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    研究期間 : 2000年 -2002年 
    代表者 : 町井 輝久, 小出 達夫, 横井 敏郎, 亀野 淳, 青木 紀, 山岸 みどり
     
    この研究は今日の高校教育改革における学校-地域・企業間連携の役割についてアメリカと日本において調査を実施し比較検討したものである。日本では総合学科高校に重点を置き普通高校・専門高校においても調査を行った。調査結果の概要は次の通りである。 第一に日米両国において学校外での学習、特に地域企業における体験学習の果たす役割が増大していることが明らかになった。アメリカにおいては連邦及び州政府が地域・企業と連携した学習を行うことで生徒の進路と関わった学力の向上を追求していた。日本においては総合学科高校の「産業社会と人間」において企業見学や職場実習など、地域・企業での体験学習が重視され、この授業を通して生徒は将来の進路と科目選択を考えることになる。普通高校・専門高校でも「総合的学習の時間」が新しい学習指導要領により導入されることになり、すでに多くの高校で施行されていることである。 第二にこのような体験的な学習を行うに当たっての学校と地域・企業との連携のあり方について日米に差異があることである。アメリカでは学校及び地域・企業の双方に利益があることが重視され、双方のパートナーシップのプロセスが重視されていることである。しかし日本においてはこのようなパートナーシップがほとんど形成されていない。 第三に今日の中等後教育の意義及びあり方と関わって、高校と大学・短大・専門学校等との接続・連携の現状と課題について考察することである。アメリカにおいては高大連携の歴史は古く全米で年間1万2千件以上の実践が報告されている。連携の分野も大学の講義を高校生が受講するAdvanced Placementから入試改革、教員の研修などきわめて多様である。日本においては歴史は浅いがこの数年全国の高校において様々な高大連携の実践が取り組まれている。

教育活動情報

主要な担当授業

  • 教育学研究法
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 教育学院
    キーワード : リサーチクエスチョン、研究法、調査法、実験、論文執筆、課題設定、文献リサーチ、量的調査、研究対象と研究者、研究倫理、学会発表
  • 教育社会特論
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 修士課程
    開講学部 : 教育学院
    キーワード : 人材開発、キャリア教育、労働市場、高等教育、教育の職業的効果
  • インターンシップA
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 全学教育
    キーワード : インターンシップ,就業体験
  • インターンシップB
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 全学教育
    キーワード : インターンシップ,就業体験
  • 一般教育演習(フレッシュマンセミナー)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 全学教育
    キーワード : キャリア、職業、大学生活
  • 特別講義(1単位)
    開講年度 : 2021年
    課程区分 : 学士課程
    開講学部 : 全学教育
    キーワード : 卒業生、学生生活、職業生活、キャリア

大学運営

学内役職歴

  • 2021年4月1日 - 2022年3月31日 教育改革室室員
  • 2014年7月1日 - 2016年6月30日 評価室室員
  • 2016年7月1日 - 2018年6月30日 評価室室員

委員歴

  • 2021年07月 - 現在   日本労務学会   理事、北海道部会長
  • 2021年07月 - 現在   北海道地方最低賃金審議会   会長
  • 2017年10月 - 現在   北海道地方労働審議会   委員
  • 2017年05月 - 現在   北海道地方最低賃金審議会   公益代表委員
  • 2014年03月 - 現在   北海道地方労働審議会家内労働部会   委員
  • 2014年 - 現在   人材育成学会   理事
  • 2002年 - 現在   北海道都市地域学会   理事   北海道都市地域学会
  • 2011年08月 - 2020年07月   北海道労働審議会   会長
  • 2016年07月 - 2019年06月   日本労務学会   北海道部会長
  • 2016年07月 - 2019年06月   日本労務学会   理事
  • 2015年11月 - 2018年03月   北海道キャリア教育推進会議   委員長
  • 2013年10月 - 2017年08月   日本インターシップ学会   副会長   日本インターシップ学会
  • - 2016年   北海道産業教育審議会専門委員会   委員長
  • - 2016年   北海道産業教育審議会   副会長
  • 2009年10月 - 2013年10月   日本インターシップ学会   事務局長、常任理事


Copyright © MEDIA FUSION Co.,Ltd. All rights reserved.