研究者データベース
Last Updated :2024/08/18
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プロフィール情報
所属
- 北海道大学, 大学院公共政策学連携研究部附属公共政策学研究センター／公共政策学教育部, 教授
- 北海道大学, 総長補佐（サスティナビリティ推進機構／施設・環境計画室 担当）
- 北海道大学, 電子科学研究所附属社会創造数学研究センター, 教授（日立北大ラボ）
- 酪農学園大学, 大学院 , 客員教授
学位
プロフィール情報
公開用メールアドレス
r.naka
hops.hokudai.ac.jp姓
中山, 中山名
隆治, 隆治ID各種
202301021213241856
所属
- 北海道大学, 大学院公共政策学連携研究部附属公共政策学研究センター／公共政策学教育部, 教授
- 北海道大学, 総長補佐（サスティナビリティ推進機構／施設・環境計画室 担当）
- 北海道大学, 電子科学研究所附属社会創造数学研究センター, 教授（日立北大ラボ）
- 酪農学園大学, 大学院 , 客員教授
業績リスト
研究キーワード
- 生物多様性の保全・自然保護・野生生物保護 国立公園・景観・自然共生型観光・小笠原・知床・世界遺産・ジオパーク・ロングトレイル・登山 環境政策・地域脱炭素・環境アセスメント 地方創生・観光振興・自然を生かした観光地域づくり
研究分野
- 環境・農学 / 環境政策、環境配慮型社会 / 生物多様性・小笠原諸島・知床・地方創生・自然共生型観光
- 人文・社会 / 観光学 / 自然共生型観光地域づくりと地方創生
- ライフサイエンス / 生態学、環境学 / 保全生態学・地理情報システムを基礎にした政策決定
経歴
- 2024年06月 - 現在 北海道大学 大学院公共政策学連携研究部附属公共政策学研究センター／公共政策学教育部 教授
- 2024年06月 - 2024年06月 北海道大学 大学院公共政策学連携研究部附属公共政策研究センター／公共政策学教育部 教授
- 2024年05月 - 現在 酪農学園大学 大学院 客員教授
- 2024年05月 - 現在 北海道大学 総長補佐（サスティナビリティ推進機構／施設・環境計画室 担当）
- 2024年04月 - 現在 北海道大学 電子科学研究所附属社会創造数学研究センター 教授（日立北大ラボ）
- 2023年09月 - 2024年06月 北海道大学 大学院公共政策連携研究部附属公共政策研究センター 教授
- 2023年07月 - 現在 環境省 大臣官房付（研究休職）
- 2012年04月 - 2024年03月 酪農学園大学 大学院 酪農学研究科 特任教授
- 2022年07月 - 2023年06月 環境省 中部地方環境事務所 所長
- 2020年08月 - 2022年07月 環境省 東北地方環境事務所 所長
- 2020年04月 - 2020年09月 東洋大学 国際観光学部 非常勤講師
- 2019年07月 - 2020年07月 内閣府 地方創生推進事務局 参事官
- 2018年07月 - 2020年07月 内閣官房 内閣参事官（まち・ひと・しごと創生本部事務局勤務）
- 2016年04月 - 2018年07月 環境省 信越（長野）自然環境事務所 所長
- 2013年04月 - 2016年03月 環境省 自然環境局 生物多様性センター センター長
- 2011年07月 - 2013年03月 環境省 釧路自然環境事務所 次長・総括保全企画官・国立公園課長
- 2010年10月 - 2011年03月 東京農工大学 非常勤講師
- 2009年04月 - 2011年03月 環境省 自然環境局国立公園課 総括補佐
- 2004年04月 - 2009年03月 環境省 小笠原自然保護官事務所 首席自然保護官 等
- 2001年04月 - 2004年03月 環境省 西北海道地区自然保護事務所 公園保護科長
- 1998年07月 - 2001年03月 環境省 総合環境政策局環境影響評価課 課長補佐（技術班長）
- 1995年04月 - 1998年03月 国土庁 大都市圏整備局 首都機能移転企画課 推進調査室 企画班係長
- 1992年07月 - 1995年03月 環境庁 白山国立公園管理官事務所（石川県） 管理官・主査
学歴
委員歴
- 2017年10月 - 2025年03月 筑波大学山岳科学センター 外部アドバイザー
- 2022年07月 - 2023年06月 名古屋市環境審議会 委員
- 2022年07月 - 2023年06月 愛知県 環境審議会 委員
- 2020年07月 - 2022年06月 宮城県環境審議会 特別委員
- 2020年07月 - 2022年06月 仙台市環境審議会 特別委員
- 2016年04月 - 2018年07月 長野県環境審議会 特別委員
- 2015年07月 - 2016年03月 山梨県立富士山科学研究所 運営委員
- 2013年07月 - 2015年03月 山梨県立環境科学研究所 課題評価委員
論文
- 壱岐 信二, 中山 隆治, 阿部 愼太郎, 塚本 吉雄, 寺澤 弘陽, 内藤 真紀土木学会論文集Ｂ２（海岸工学） 72 2 I_763 - I_768 公益社団法人 土木学会 2016年 [査読無し]
東北地方太平洋沿岸の自然環境は，東北地方太平洋沖地震及びそれに伴う津波により大きな影響を受け，その後も自律的な再生や復旧・復興により変化を続けている．本調査では，津波が到達した青森県から千葉県の砂浜・泥浜海岸（約680km）を対象として，1970年代から震災3年後の2014年までの汀線及び背後地の土地被覆（砂浜・砂丘植生・海岸林・その他）の変化量を解析した．その結果，震災後は海岸林の減少に伴い造成地等が増加していること，汀線の後退に伴い砂丘植生が減少していることが把握できた．また，対象とした海岸の中には，砂浜が速やかに回復した海岸や，一方で河口砂洲がほとんど回復していない海岸がみられたことから，海岸毎に変化の特性が異なることがわかった． - 中山 隆治環境情報科学 = Environmental information science 44 4 19 - 24 環境情報科学センター 2016年 [査読無し][招待有り]
- 中山, 隆治新世代法政策学研究 18 79 - 107 北海道大学グローバルCOEプログラム「多元分散型統御を目指す新世代法政策学」事務局, 北海道大学情報法政策学研究センター 2012年11月 [招待有り]
- 渡辺 綱男, 中山 隆治, 横関 隆登, 下村 彰男環境情報科学論文集 ceis26 113 - 118 一般社団法人 環境情報科学センター 2012年 [査読有り]
多様な主体の参加による持続的，自律的な自然再生活動を促進するための方法論構築を念頭に置き，全国の先駆けで行政が主導したケースと位置づけられた釧路湿原自然再生事業を事例として，多様な主体の参加を促してきた行政施策と参加の動向との関係について考察した。その結果，自然再生推進法に基づく協議会の枠組みが多様な主体の検討の場への参加を促すことを確認するとともに，協議会以外に自由で自主的な参加の仕組みを設けることで地域の「産」や「民」の参加の幅が広がること，農林業関係等の利害関係者の自主的取組を促進するためには主体間のマッチングや共同企画のコーディネート等の施策が必要と考えられることなどが明らかとなった。 - 中山 隆治地球環境 14 1 107 - 114 国際環境研究協会 2009年 [査読有り]
- Yasushi Oda, Ryuji Nakayama, Akio Kuroda, Junichi SekiguchiMGG Molecular & General Genetics 241 3-4 380 - 388 1993年11月 [査読有り]
We have cloned a DNA fragment containing the gene for a cell wall hydrolase from Bacillus licheniformis FD0120 into Escherichia coli. Sequencing of the fragment showed the presence of an open reading frame (ORF; designated as cwlL), which is different from the B. licheniformis cell wall hydrolase gene cwlM, and encodes a polypeptide of 360 amino acids with a molecular mass of 38 994. The enzyme purified from the E. coli clone is an N-acetylmuramoyl-l-alanine amidase, which has a Mr value of 41 kDa as determined by SDS-polyacrylamide gel electrophoresis, and is able to digest B. licheniformis, B. subtilis and Micrococcus luteus cell walls. The nucleotide and deduced amino acid sequences of cwlL are very similar to those of ORF3 in the putative operon xpaL1-xpaL2-ORF3 in B. licheniformis MC14. Moreover, the amino acid sequence homology of CwlL with the B. subtilis amidase CwlA indicates two evolutionarily distinguishable regions in CwlL. The sequence homology of CwlL with other cell wall hydrolases and the regulation of cwlL are discussed. © 1993 Springer-Verlag.
MISC
- 中山 隆治 國立公園 = National parks (696) 24 -27 2011年09月
- 中山 隆治 ペドロジスト 44 (1) 45 -46 2000年06月30日
- 中山 隆治 かんきょう 24 (11) 30 -31 1999年11月
- 中山,隆治, 黒田,章夫, 関口,順一 日本醗酵工学会大会講演要旨集 平成2年度 21 1990年10月10日
書籍等出版物
担当経験のある科目（授業）
- 北海道の観光北海道大学観光学院
- 社会調査法北海道大学公共政策大学院
- 公共経営特論Ⅲ（電力・エネルギー政策）北海道大学公共政策大学院
- 環境政策論北海道大学公共政策大学院
- 政策討議演習北海道大学公共政策大学院
- 環境政策事例研究北海道大学公共政策大学院
- 観光施設デザイン論東洋大学国際観光学部
所属学協会
Works（作品等）
- 国立公園満喫プロジェクト・中部山岳国立公園南部地域利用推進プログラム2020中部山岳国立公園南部地域利用推進協議会 2018年04月
- 中部山岳国立公園登山道標識統一デザイン基準環境省長野自然環境事務所(中部山岳国立公園登山道標識統一化検討会) 2018年03月
- 風力発電施設の審査に関する技術的ガイドライン環境省自然環境局 2011年03月
- 小笠原の自然環境の保全と再生に関する基本計画環境省 2007年03月
- 自然環境のアセスメント技術〈3〉生態系・自然とのふれあい分野の環境保全措置・評価・事後調査の進め方環境庁環境影響評価技術検討会/国立印刷局 2001年10月
- 大気・水・環境負荷分野の環境影響評価技術（II）. 調査・予測の進め方環境庁環境影響評価技術検討会, 国立印刷局 2001年
- 自然環境のアセスメント技術〈2〉生態系・自然とのふれあい分野の調査・予測の進め方環境庁環境影響評価技術検討会/国立印刷局 2000年11月
- 自然環境のアセスメント技術〈1〉生態系・自然とのふれあい分野のスコーピングの進め方環境庁環境影響評価技術検討会/国立印刷局 2000年03月
- 大気・水・環境負荷分野の環境影響評価技術（I）. スコーピングの進め方環境庁環境影響評価技術検討会/国立印刷局 2000年