平澤 和司 (ヒラサワ カズシ)
文学研究院 人間科学部門 社会学分野 | 教授 |
Last Updated :2024/12/06
■研究者基本情報
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■研究活動情報
論文
- 「無作為抽出者を対象としたミックスモード調査の可能性-ウェブ法と郵送法の比較を中心に-」
平沢和司, 杉野勇, 歸山亜紀
『現代社会学研究』, 36, 77, 93, 2023年05月, [招待有り] - 「親の離婚・再婚と子どもの学歴」
平沢和司
第4回全国家族調査 (NFRJ18) 第2次報告書第2巻, 73, 86, 2021年09月 - 「世帯所得と子どもの学歴-前向き分析と後向き分析の比較」
平沢 和司
2015年SSM調査研究報告書「教育Ⅱ」, 1, 20, 2018年03月 - 「コンピュータ支援調査におけるモード効果の検証 : 実験的デザインにもとづくPAPI, CAPI, CASIの比較 」(特集 コンピュータ支援調査の可能性)
歸山亜紀, 小林大祐, 平沢和司
『理論と方法 』, 30, 2, 273, 292, 数理社会学会 ; 1986-, 2015年, [招待有り]
日本語, 本稿の目的は,調査モードによる回答への影響を検証することである.これまで日本の学術研究において伝統的に用いられてきた紙の調査票を用いるPAPI(Paper and Pencil Interviewing)と,ICTを用いたCAPI(Computer-Assisted Personal Interviewing),CASI(Computer-Assisted Self- Interviewing)の3モードを回答者に無作為に割り当てた実験的デザインの調査データを用いて,PAPIとCAPI(コンピュータ支援の有無が異なる),CAPIとCASI(どちらもコンピュータ支援であるが他記式と自記式の違いがある)のそれぞれで,意識や行動についての回答平均値を比較した.その結果,PAPIとCAPIでは差異は見られなかったが,CAPIとCASIでは差異が見られた.また,傾向スコアによってモード間の無回答誤差の影響を調整した分析によって,この差異が無回答誤差によるものではないことを確認した.近い将来,ICTを用いたモードへの転換がおこると予想されるが,これまでPAPIで実施されてきた調査をCAPIでの実施に切り替えたとしても,それによって比較可能性が損なわれる可能性は低い.しかし,紙の調査票を用いた場合と同じように,コンピュータ支援調査においても自記式と他記式ではモード差が見られる項目があるため,時系列比較を主眼とする調査においてPAPIなど他記式で行われていた調査をCASIで実施することには慎重になる必要がある. - 「社会階層と教育研究の動向と課題 : 高学歴化社会における格差の構造」
平沢 和司, 古田 和久, 藤原 翔
『教育社会学研究』, 93, 151, 191, 東洋館出版社, 2013年11月, [招待有り]
日本語 - 「きょうだい構成が教育達成に与える影響について-NFRJ08本人データときょうだいデータを用いて-」
平沢 和司
『第3回家族についての全国調査(NFRJ08)第2次報告書4 階層・ネットワーク』, 21, 43, 2011年09月 - 「少子化と教育投資・教育達成」
片瀬 一男, 平沢 和司
『教育社会学研究』, 82, 43, 59, 日本教育社会学会, 2008年06月, [招待有り]
日本語, In considering the relation between population change and educational reform, investment in extra-school education can be a focal problem. In the 1990s, Japanese educational reform, and in particular cutbacks in the school curriculum, increased the need for investment in extra-school education, imposing a considerable burden on households. Also in this period, the advancement rate to higher education increased but the recession after the “bubble economy” may have led to an increased economic gap in educational achievement. Some researchers have pointed out that in spite of the declining birthrate in post-war Japan, the number of siblings was still a restrictive condition of educational achievement after controlling for social origin.
In this paper, we first examined the relationship between the number of siblings and educational investment and achievement, using 2005 SSM (Social Stratification and Mobility) survey data. We found that for nearly all cohorts, both male and female, the number of siblings tended to be associated with a decrease in the experience rate of extra-school education. The number of siblings had a negative effect on investment in extra-school education. In spite of the popularization of investment into extra-school education and the declining birthrate, it seems that this negative effect of number of siblings on educational investment had endured in post-war Japan.
We also found that educational investment had a stronger effect on educational achievement for the youngest cohort (born 1971-1985) than for previous cohorts. For the youngest male cohort, in particular, experience of extra-school education had a strong effect on academic achievement in junior high school, which in turn affected educational achievement. In this respect, it seems that investment to extra-school education has recently come to strengthen the “amplifying effect of meritocracy.”
We then investigated the determinants of parents’ intention to make educational investment, and investment per month to their children. We found that parents’ experience of extra-school education had a major influence on their intention to make educational investments into their children after controlling for their educational levels and family income. However, educational investment per month was not determined by parents’ experience of extra-school education, but by family income and intention. We thus found that parents’ experience of extra-school education had an indirect influence on investment into extra-school education for their children through intention to provide educational investment.
It has been pointed out that especially in metropolitan areas, academic achievements of children are affected by the level of monthly educational investment, which based on parent’s educational expectation and family income. This may mean that under the marketization of education, it may be that meritocracy is being substituted by “parentocracy,” i. e., a mechanisms under which parental wealth and educational expectations determine the educational achievement of children. It has also been pointed out that Japanese public expenditures on education are low by international standards and that this has imposed a heavy burden on households and accelerated the decline of the birthrate. In order to reduce both inequality in educational achievement and declining birthrate, increasing public expenditures on education may be a critical task.
その他活動・業績
- 「社会階層と家族」
平沢和司, 日本家族社会学会編『家族社会学事典』丸善出版, 462, 463, 2023年12月 - 書評『学校教育と不平等の比較社会学』多喜弘文著
平沢和司, 『教育社会学研究』, 第108集, 257, 259, 2021年07月, [招待有り]
書評論文,書評,文献紹介等 - 「受験競争・受験体制」「就職」「学歴社会」
平沢和司, 橋本鉱市;阿曽沼明裕編著『よくわかる高等教育論』ミネルヴァ書房, 2021年04月, [招待有り]
ミネルヴァ書房 - 書評『教育格差のかくれた背景-親のパーソナルネットワークと学歴志向』荒牧草平著
平沢和司, 『理論と方法』68, 287, 288, 2020年09月, [招待有り]
書評論文,書評,文献紹介等 - 「家族と教育」「教育社会学」
平沢 和司, 西野理子・米村千代編著『よくわかる家族社会学』ミネルヴァ書房, 132~133, 148~149, 2019年12月
日本語, 記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア) - 「不平等の機能主義的説明」
平沢 和司, 日本社会学会 理論応用社会学事典刊行委員会編『社会学理論応用事典』丸善, 424, 425, 2017年07月 - 「世帯所得と大学進学-1984~93年生まれのきょうだいを中心に」
平沢 和司, 『全国無作為抽出調査による『教育体験と社会階層の関連性』に関する実証的研究』(科研報告書), 28, 39, 2015年03月 - 「高等教育 大卒就職」
平沢 和司, 社会調査協会編『社会調査事典』, 454, 455, 2014年01月 - 「子どもの理想学歴と家庭環境」
平沢 和司, 内閣府『親と子の生活意識に関する調査報告書(概要版)』, 125, 132, 2012年05月 - 「学歴社会」
平沢 和司, 日本社会学会社会学事典刊行委員会『社会学事典』, 316, 317, 2010年06月
書籍等出版物
- 杉野勇・平沢和司編『無作為抽出ウェブ調査の挑戦』
法律文化社, 2024年01月, 9784589043047, iii, 198p, 日本語 - 有田, 伸;数土, 直紀;白波瀬, 佐和子編『少子高齢社会の階層構造3人生後期の階層構造』
平沢和司, 「9, 地方国立大学卒業生の出身と到達」
東京大学出版会, 2021年09月, 9784130551434, vi, 241p, 145-160, 日本語, [分担執筆] - 轟亮・杉野勇・平沢和司編『入門・社会調査法第4版』
平沢和司「第4章 社会調査のデザイン」「第14章 社会調査の意義と今日的課題」など
法律文化社, 2021年04月, 9784589041418, 47-60 211-225など, 日本語, [共編者(共編著者)] - 橋本雄編『再-くりかえす世界』
平沢和司, 「第九章 階層は再生産されるのか-調査データから格差社会を考える」
北海道大学出版会, 2021年03月, 9784832934115, 255-278, 日本語, [分担執筆] - 中村高康・平沢和司・荒牧草平・中澤渉編『教育と社会階層: ESSM全国調査からみた学歴・学校・格差』
平沢和司, 「6章 世帯所得・親学歴と子どもの大学進学」
東京大学出版会, 2018年07月, 9784130501934, 107-128, [共編者(共編著者)] - 日本教育社会学会編『教育社会学のフロンティア 2 変容する社会と教育のゆくえ 』
平沢和司, 「2 能力観は変化したか-学歴-実力意識からみるメリトクラシー」
岩波書店, 2018年03月, 9784000261357, 296, 37-55, [分担執筆] - 轟亮・杉野勇編『入門・社会調査法〔第3版〕: 2ステップで基礎から学ぶ』
平沢和司, 「社会調査のデザイン」「社会調査の意義と今日的課題」
法律文化社, 2017年03月, 9784589038173, 245, [分担執筆] - 稲葉昭英・保田時男・田渕六郎・田中重人編『日本の家族 1999-2009: 全国家族調査[NFRJ]による計量社会学』
荒牧草平, 平沢和司, 「5 教育達成に対する家族構造の効果-「世代間伝達」と「世代内配分」に着目して」
東京大学出版会, 2016年06月, 9784130501880, 392, 93-112, [分担執筆] - 水島司・和田清美編『21世紀への挑戦5 地域・生活・国家』
苅谷 剛彦, 平沢 和司, 「第3章 教育の拡大と国家役割の縮小-高等教育機会の地域間格差」
日本経済評論社, 2012年06月, 9784818821231, 250, 81-104, [分担執筆] - ヒュー・ローダーほか『グローバル化・社会変動と教育〈2〉文化と不平等の教育社会学』
平沢和司訳 マーティン・カーノイ「新しい家族とフレキシブルな労働」
Martin Carnoy, 東京大学出版会, 2012年05月, 9784130513180, 370, 1-18, [単訳] - 石田浩・近藤博之・中尾啓子編 『現代の階層社会2 階層と移動の構造』
平沢 和司, 「10 大学の学校歴を加味した教育・職業達成分析」
東京大学出版会, 2011年09月, 9784130551328, 349, 169-184, [分担執筆] - 苅谷剛彦・本田由紀編『大卒就職の社会学―データからみる変化』
平沢和司, 「2章 大卒就職機会に関する諸仮説の検討」
東京大学出版会, 2010年03月, 9784130511315, 230, 61-85, [分担執筆] - 『リーディングス 日本の教育と社会2 学歴社会・受験競争』
本田由紀, 平沢和司, 編著, 「第Ⅰ部 選抜・競争と社会変動」「第Ⅱ部 学歴取得の機会と学歴によるキャリアへの影響」「第Ⅲ部 学校から職業への移行」の解説を担当
日本図書センター, 2007年02月, 9784284301176, 400, [共編者(共編著者)] - 渡辺秀樹・稲葉昭英・嶋崎尚子編『現代家族の構造と変容』
平沢 和司, 「13章 家族と教育達成-きょうだい数と出生順位を中心に-」
東京大学出版会, 2004年01月, 9784130560580, 463, 327-346, [分担執筆]
講演・口頭発表等
- 「非大卒者の経済的地位達成-高卒で高所得なのは誰か?-」
平沢和司, 有田伸
第75回日本教育社会学会, 2023年09月09日, 日本語, 口頭発表(一般) - 「無作為抽出者を対象としたミクストモード調査におけるモード効果」
平沢和司
北海道大学社会学会第70回大会, 2022年06月11日, シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
[招待講演] - 「無作為抽出者に対するミクストモード調査の可能性-ウエブ法と郵送法の比較から」
平沢和司
日本教育社会学会第73回大会, 2021年09月11日, 口頭発表(一般) - 「複合モード・ウエブ調査による方法論的比較(1)」
平沢和司
第94回日本社会学会, 2020年10月31日, 日本語, 口頭発表(一般) - 「世帯所得・親学歴と子どもの大学進学」
平沢和司
第66回北海道社会学会, 2018年06月09日, 日本語, 口頭発表(一般) - 「母集団の学歴分布を確認するときに何に留意すべきか」
平沢和司
日本教育社会学会第69回大会, 2017年10月21日, 日本語, 口頭発表(一般) - 「社会調査教育では何が重要か」
平沢和司
第65回北海道社会学会, 2017年06月10日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル(指名)
[招待講演] - 「教育体験と社会階層」
中村 高康, 平沢 和司
第66回日本教育社会学会, 2014年09月13日, 口頭発表(一般) - 「近年の大規模社会調査の動向と方法論的課題」
平沢 和司
第61回北海道社会学会, 2013年06月08日, 口頭発表(一般) - 「きょうだい構成と教育達成(2)」
平沢 和司
第64回日本教育社会学会, 2012年10月27日 - 「きょうだい構成と教育達成」
平沢 和司
第63回日本教育社会学会, 2011年09月23日, 口頭発表(一般) - 「大学の学校歴を加味した教育・職業達成分析」
平沢 和司
第62回日本教育社会学会, 2010年09月18日, 口頭発表(一般)
共同研究・競争的資金等の研究課題
- 高度経済成長期における高校教育拡大の実像:FIMSを用いた計量社会学的検討
科学研究費助成事業
2024年04月01日 - 2028年03月31日
尾嶋 史章, 香川 めい, 多喜 弘文, 平澤 和司, 西丸 良一
日本学術振興会, 基盤研究(B), 同志社大学, 24K00392 - 新型コロナ感染症のインパクトを適切に解明する確率的オンラインパネルの開発
科学研究費助成事業 基盤研究(A)
2022年04月 - 2027年03月
杉野 勇 分担者:平沢和司ほか
日本学術振興会, 基盤研究(A), お茶の水女子大学, 22H00070 - 国際調査を通じた報酬格差の受容・正当化メカニズムの比較社会学研究
科学研究費助成事業 基盤研究(A)
2020年04月 - 2025年03月
有田 伸 分担者:平沢和司ほか
本研究は,就業者間の報酬格差のうち,どのような格差がどの程度「妥当な格差」として人々に受容されているのか,またそのような格差の受容が,各社会の雇用・教育・生活保障システムの下で形成される「就業者の職業・性別等に対する想定」や「望ましい報酬配分に対する規範意識」等によってどのように説明されるのかを,独自に実施する国際比較社会調査のデータと既存の調査データの分析等を通じて検討し.それにより,日本社会における報酬格差がどのように維持・再生産されているのか,そのメカニズムを社会学の視角を生かして説明していくことを目指すものである.
全研究期間の初年度となる2020年度,この研究プロジェクトの柱となる「独自の国際比較調査の実施とそのデータ分析」に関しては,当初の計画を前倒しし,本年度中に2度の予備調査(ウェブ調査)を実施することができた.これらの内,第1の予備調査は,架空就業者の推定所得についての質問を柱とするものであり,この調査により,各就業者の推定所得と適正所得のかい離がどの程度存在し,またその規定要因が何であるのかの分析が可能となった.第2の予備調査には様々な職業従事者の適正所得に関する質問が多く含まれており,これにより,各職業従事者の適正所得と性別役割分業意識の関係を解明することが可能となった.
このほか,関連分野の研究者を招へいしたオンライン研究会を適宜開催した.この研究会での活発な議論を通じて,今後の研究の方向性をさらに精緻化することができた.またオンラインの研究会を,当初の予定よりも頻繁に行い,共著論文の執筆などを予定通り進めることができた.
日本学術振興会, 基盤研究(A), 東京大学, 20H00084 - 社会調査の困難状況に対応するコンピュータ支援型複合モード調査法の実装
科学研究費補助金 基盤研究(A)(一般)
2018年 - 2021年
杉野勇 分担者:平沢和司ほか
競争的資金 - 「教育体験と社会階層」研究の新展開
科学研究費補助金(基盤研究(B))
2015年 - 2017年
中村 高康, 分担者 平沢和司ほか
本研究は、すでに2013年度に実施された『教育と仕事に関する全国調査』プロジェクトの研究成果をさらに応用的に発展させ、従来は十分な実証的基盤を持ちきれなかった「教育体験と社会階層」という古くて新しいテーマについて、信頼性の高いデータに裏付けられた理論的展開を新たに目指そうとするものである。その具体的成果として、内外での学会報告・論文発表・成果の英文化、著書刊行、インターネット上での発信が行なわれた。
日本学術振興会, 基盤研究(B), 東京大学, 競争的資金, 15H03482 - 全国無作為抽出調査による『教育体験と社会階層の関連性』に関する実証的研究
科学研究費助成事業
2011年04月01日 - 2015年03月31日
中村 高康, 吉川 徹, 三輪 哲, 渡邊 勉, 数土 直紀, 小林 大祐, 白波瀬 佐和子, 有田 伸, 平沢 和司, 荒牧 草平, 中澤 渉, 吉田 崇, 古田 和久, 藤原 翔, 多喜 弘文, 日下田 岳史, 須藤 康介, 小川 和孝, 野田 鈴子, 元濱 奈穂子, 胡中 孟徳
本研究では、社会階層の調査研究の視点と学校調査の研究の視点を融合し、従来の社会階層調査では検討できなかった教育・学校変数をふんだんに取り込んだ「教育・社会階層・社会移動全国調査(ESSM2013)を実施した。60.3%という高い回収率が得られたことにより良質の教育・社会階層データを得ることができた。これにより、これまで学校調査で部分的にしか確認されなかった教育体験の社会階層に対する効果や、社会階層が教育体験に及ぼす影響について、全国レベルのデータで検証を行なうことができた。
日本学術振興会, 基盤研究(A), 東京大学, 23243083