共同研究・競争的資金等の研究課題

• 東北タイの伝統的製塩の保全と塩類土壌の改良を両立する生業複合の構築
  科学研究費助成事業
  2024年09月 - 2029年03月
  久米 崇, 山本 忠男, 生方 史数, 大澤 由実, 辰野 宇大
  日本学術振興会, 国際共同研究加速基金(海外連携研究), 愛媛大学, 24KK0019
• 生物多様性保全・気候変動対策・地域振興を最適化させる自然公園設計：北海道東部・根釧地方における学際的研究と実践　　　　　　　　　　　　　　　
  環境研究総合推進費
  2023年04月 - 2026年03月
  仲岡雅裕, 山本忠男, 愛甲哲也, 松島肇
  環境省, 自然共生領域, 北海道大学, 4-2303
• 東北タイにおける塩類土壌の改良・再定義と新たな利活用オプションの開発
  科学研究費助成事業
  2021年04月01日 - 2025年03月31日
  久米 崇, 山本 忠男, 生方 史数, 大澤 由実, 松田 浩敬
  タイ・コンケン県の調査圃場において、現地調査を実施し、ドローンによるマルチスペクトル画像の取得と電磁誘導計測器による圃場の電気伝導度の測定を行った。その結果、2020年以降、圃場の塩分が再集積している傾向が判明した。これは排水路への土砂流入による排水効果の低下が原因と推測した。
  現地における作物栽培の基礎実験として、セスバニアおよびモリンガの耐塩性試験を行った。この結果、セスバニアは4dS/m、モリンガは8dS/mといった塩分濃度までであれば十分に生育可能であることが明らかになった。
  また、同調査地における塩類地およびサムッサコーン塩田周辺での現地調査を行なった。塩農家や周辺住民への聞き取り調査を行い、製塩の歴史や塩類地の生業を明らかにした。
  上半期まではコロナ禍のために現地調査が困難であり、下半期にも本学においては困難が伴った。前年度同様文献サーベイを継続し、「資源化」の枠組みを用いて以前に収集したデータを塩の社会史として分析する作業を行った。
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 愛媛大学, 23K21797
• 東北タイにおける塩類土壌の改良・再定義と新たな利活用オプションの開発
  科学研究費助成事業 基盤研究(B)
  2021年04月01日 - 2025年03月31日
  久米 崇, 山本 忠男, 生方 史数, 大澤 由実, 松田 浩敬
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 愛媛大学, 21H03692
• 災害・気候変動による塩害に対する農家のレジリエンス強化要因の定量的評価手法の開発
  科学研究費助成事業 基盤研究(B)
  2017年04月 - 2020年03月
  山本 忠男, 清水 克之, 生方 史数, 松田 浩敬, 久米 崇
  異なる塩性化の条件でのレジリエンス要因を検討するため，沿岸部（パンガー県）と内陸部（コンケン県）で調査を実施した。
  パンガー県では，2004年のスマトラ島沖地震の津波被災地（塩害農地を含む地域）がどのように復興してきたのか，ヒアリング調査を中心に実施した。ヒアリング対象は5村18名に実施した。またヒアリング調査の際に，地震以前から現在までの個人の復興曲線（Y軸：復興度，X軸：経過時間）を記入してもらった。
  その結果，塩害の復旧にはおおよそ6年要したものの，現在の塩害被害は無いということであった。復興曲線は居住する村や回答者の年齢によってパターンの違いが確認された。住居の移転，死別，病気などが復興度を下げる要因であり，就業・開業，心の復興（遺体が発見されたこと）などが，この値を上げる要因であることが示された。加えて，若年層や生業が多様（農地を複数持つことも含めて）な人たちほど，復興への適応力（回復力）の高いことが示された。
  コンケン県では，昨年と同様のヒアリング調査と塩害圃場での水位・圃場塩分測定など塩類化のメカニズに関する現地調査を実施した。ヒアリング結果から，複業選択は様々なリスクに対する生活保障のための方策であり，必ずしも塩類化のみが複業選択の原因ではないことが確認された。また，その複業選択の指向性は，所有農地面積×生産性×作物価格が重要であることが示唆された。このとき生産性に強く影響する因子として，塩性化の程度と用水確保の状況の違いが挙げられた。対象地域の地下水位の変動からみると，どのような土地利用であれ塩類集積は促進すると予測されたが，水田のECaが低いことから灌漑用水によるリーチング効果が生産性向上に影響していることが示された。
  今年度は，これらの結果から，レジリエンス要素を検討してきた。農家家計に関するデータ取得が遅れているため，最終的なモデル構築には至っていない。
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 17H04630
• 乾燥地における持続的農業に向けた水土資源利用のクリティカルレベルの検討
  科学研究費補助金(基盤研究(B))
  2012年 - 2014年
  山本 忠男
  本研究では，乾燥地における土壌の塩性化を予防しつつ持続的灌漑農業を確立するための水土利用について検討をした。中国・トルファン地区を対象に農業用水利用の把握と圃場の塩性化と灌漑との関係について調査をおこなった。
  その結果，農業水利においては近年導入された住民参加型水管理が効果的であることを確認した。さらに井戸の普及と地下水利用がカレーズの流量に影響を与えることを明らかとした。また，井戸水の水質は深さや位置によって異なることも確認できた。圃場の塩性化の原因としては，ドリップ灌漑が導入されたため，リーチングに必要な水量が得られず，塩類が表層から60cm程度の間を移動していると推察された。
  文部科学省, 基盤研究(B), 北海道大学, 研究代表者, 競争的資金, 24405039
• 農業水利再編による水質環境の変化と環境用水の導入可能性に関する検討
  科学研究費補助金(基盤研究(C))
  2011年 - 2013年
  山本 忠男
  集水域の農業水利再編が湖沼の水質環境に及ぼす影響と環境用水の導入可能性についてとくに窒素に注目して検討した。対象とした湖沼集水域では2010年までは湖沼から揚水して灌漑していたが，2011年以降は揚水機場を廃止した。これにより揚水によって湖沼から持ち出されていたであろう負荷が湖沼内に蓄積し，湖沼水質環境は悪化すると予測した。しかし，揚水機場の廃止後に湖沼の全窒素濃度は低下した。とくに懸濁性窒素濃度が大きく低下した。水質形成要因として，転作の影響もあるが，パイプライン化がすすみ無効放流が減少し湖沼水位が低下したことと，揚水機場廃止によって滞留時間が増加したことによる影響が大きいと考えられる。
  文部科学省, 基盤研究(C), 北海道大学, 研究代表者, 競争的資金, 23580324
• 中国西北地域の持続的農業と農業水利システムの構築に関する実証的研究
  科学研究費補助金(基盤研究(B))
  2009年 - 2011年
  長澤 徹明, 長谷川 周一, 波多野 隆介, 井上 京, 山本 忠男
  本研究の目的は,おおまかに以下の次の2点である。(1)タリム河流域の農業水利の把握と合理的な水土利用の検討(2)圃場における塩類集積発生の詳細な要因分析と劣化の抑制の方途の検討今年度は2年目の研究にあたるものの,2009年度の新疆騒乱後の社会状況の変化により現地調査の実施に制限があり,また現地研究者との共同シンポジウムの開催自粛を要請されたため,前年度研究費の繰越を行った。そのため今年度計画していた調査を前年度繰越経費で実施した経緯がある。今年度の調査内容と新たに明らかになった点は以下のとおりである。1)現地の研究者ならびに技術者との共同シンポジウムの開催は,中国国内では行えなかったものの日本国内(札幌,北海道大学,2010年10月)にて実施した。2)2010年12月と2011年3月に現地調査をおこなった。これは塩類集積の発生プロセスに関する調査と節水潅漑が地域の農業水利に及ぼす影響評価に関する調査である。この調査結果から,地下水位の季節的変動が極めて大きく,このことが塩類集積発生に影響していることが予測された。また,節水潅漑の効果は,個人整備の施設で生産性向上に寄与しているものの,団体整備施設では必ずしも十分な成果を上げられない傾向にあることがわかった。3)塩類集積の影響の程度が異なる圃場において,土壌特性の比較と飽和土壌溶液の比較をおこなった。その結果,作土の直下に砂質土...
  文部科学省, 基盤研究(B), 北海道大学, 連携研究者, 競争的資金, 21405031
• 農業水利再編にともなう湖沼の水質水文環境の変化予測　　　　　　　　　　　　　　　
  国内研究助成
  2009年 - 2010年
  山本 忠男
  （財）クリタ水・環境科学振興財団, 研究代表者, 競争的資金
• 寒冷地における浄化型排水路の機能評価とメカニズムの解明
  科学研究費補助金(若手研究(B))
  2007年 - 2009年
  山本 忠男
  本研究では,農業流域に設置された浄化型排水路の機能評価とそこでの水質浄化のメカニズムに関する検討をおこなった。その結果,対象とした浄化型排水路では,窒素成分の浄化効果が維持されており,平水時に限らず降雨時にもその機能を発揮することが認められた。また,窒素収支から水質浄化の効果は脱窒による影響が大きいことも確認できた。
  文部科学省, 若手研究(B), 北海道大学, 研究代表者, 競争的資金, 19780177
• 半乾燥地における水土利用の変容と地域環境の保全に関する研究
  科学研究費補助金(基盤研究(B))
  2007年 - 2008年
  長澤 徹明, 井上 京, 山本 忠男, 長谷川 周一, 神谷 光彦, 中村 和正, 鵜木 啓二
  本研究では, 半乾燥地域の持続的農業のために, 適正な水土利用と管理に関する提言をおこなうことを目的とし, タリム河流域の農業水利と塩類集積の発生要因について検討した。その結果, この地域特有の農業水利の現状がある程度把握できた。特に冬季潅漑の特殊性が明確となった。また, 塩類集積の発生についても, 従来, この地域で云われていた高い地下水位を原因とする説とは異なる要因の予測ができた。
  文部科学省, 基盤研究(B), 北海道大学, 連携研究者, 競争的資金, 19405035
• 寒冷乾燥地域における農業水利と環境保全に関する研究
  科学研究費補助金(基盤研究(B))
  2005年 - 2006年
  長澤 徹明, 井上 京, 山本 忠男, 長谷川 周一, 神谷 光彦, 中村 和正
  本研究の目的は、寒冷乾燥地域の農業水利とそれに起因する環境問題の解決方法を提案することにある。平成17〜18年度の2カ年にわたり、中国新彊ウイグル自治区タリム河流城を調査対象として,環境問題,とくに塩類集積の発生要因とされている農業水利や土壌環境の実態把握を行なった。現地調査は、おもにタリム河中流域のシャヤ灌区で実施し、まず,新彊水利庁および現地のシャヤ県水利局において,流域の水土資源、灌区内の水収支や配水方法,用排水路の整備状況,塩類集積地の実態,作付け状況などの基礎データに関する資料収集やヒアリングを行った。フィールド調査は,瀧区内の灌概ブロックにおける水収支を測定するため,水位計を数地点に設置した。さらに塩類集積の影響度が異なる画場を対象に各種の土壌調査と地下水位・土壌水分の連続計測を実施した。以上の調査結果から,以下のとおりの地域環境の保全における問題点が明確となった。・水資源開発と農地開発が独立しているため,計画的な水供給がなされていない。・作物別の年間需要計画水量を満たしていても適切な時期に灌漑される保障はない。すなわち,供給主導型の灌漑であるため,計画的な灌漑は困難である。・塩類集積が問題となっている農地では,土壌の透水性が悪く,土壌水分も高い。さらに地下水位も比較的高く推移する傾向にある。・夏季の土壌塩類濃度は低いが,春季には高くなる傾向が確認され,これは冬期...
  文部科学省, 基盤研究(B), 北海道大学, 連携研究者, 競争的資金, 17405039
• 寒冷農業流域における浄化型排水路の機能評価
  科学研究費補助金(若手研究(B))
  2004年 - 2006年
  山本 忠男
  本研究は,浄化型排水路の整備前後における水質浄化機能の把握を目的として,平成16年度より実施し,18年度が最終年となった。調査はほぼ計画どおり実施できたが,秋の豪雨によって観測器等が被害を受け,降雨時の連続観測は十分な成果が得られなかった。以下に整備前後の水質浄化効果の変化について概要を示す。平水時の浄化型水路に整備した区間の濃度を比較すると,T-NとNO3-Nについては,おおむね改修前より改修後に流下に伴う濃度低下がみられた。とくにNO3-Nは,改修後の時間経過によって濃度の低下率が大きくなる傾向にあった。改修区間以外で流下にともなう濃度変化を比較したところ,濃度低下率が小さかった。このことから,浄化型水路への改修によって,窒素成分の濃度を低下させる効果が生じていると考えられる。改修区間におけるNO3-N/Cl-の差(Δ)を比較した。NO3-N/Cl-は生物的作用によるNO3-N除去を示す指標であり,NO3-N/Cl-の低下はNO3-Nの生物への吸収や脱窒により生じるとされている。その結果,水路改修区間では流下によってΔが負となった。これは,流下過程で吸収や脱窒によりNO3-N濃度の低下が生じたことを示唆する。また,改修直後と比べ,1年経過した平成18年では,改修前Δとの差が拡大している。すなわち,この区間では改修後,時間とともに河道周辺の植生や河床の付着藻類などが増殖し,...
  文部科学省, 若手研究(B), 北海道大学, 研究代表者, 競争的資金, 16780165
• 地域資源としての河跡湖の機能分析と評価
  科学研究費補助金(萌芽研究)
  2003年 - 2005年
  長澤 徹明, 山本 忠男, 井上 京
  今年度は,天塩川流域の8ヵ所の河跡湖を対象とした地域資源としての機能分析と評価を中心に調査を実施した。また,過去2年間の石狩川流域河跡湖の調査結果とあわせて,研究の最終年度としてのとりまとめをおこなった。まず,天塩川流域河跡湖の利用状況の把握や機能評価のために,当該地区の自治体をはじめとする管理主体を対象にヒアリング調査を実施した。その結果,天塩川流域上流に位置する河跡湖では,周辺土地利用は水田が卓越することから水田用水源・補助水源として利用されるものの,下流域では酪農主体の農業経営のため,単なる排水の受け皿として認識されていることが確認された。中流域の河跡湖では,親水公園利用がみられた。また,水面面積の大きな河跡湖では洪水調節機能が付せられていることもわかった。つぎに河跡湖の水質環境について調査を実施した。各河跡湖において定期的に採水を実施し,さらに重点調査地として2ヵ所の河跡湖では水位変動と流出水量などの連続観測を実施した。窒素,リンに関する各水質項目は,おおむね夏季に良好となり,秋季から悪化する傾向があった。また,春季には,水田地帯の河跡湖で高濃度のSSやT-Nが確認された。これは,水田の代かき・田植えにともなう強制排水の影響と推察された。一方,畑地帯や酪農地帯における春季の水質も高濃度であり,この原因としては融雪や施肥などが影響していると考えられた。現在,前年度の成果...
  文部科学省, 萌芽研究, 北海道大学, 連携研究者, 競争的資金, 15658066
• 暗渠のより効果的な設置とその機能維持のための研究
  科学研究費補助金(基盤研究(B))
  2002年 - 2005年
  井上 京, 北川 巌, 中村 和正, 山本 忠男, 柏木 淳一
  暗渠の機能・効果を評価する簡便かつ客観的な手法が求められている。(1)井上・山本は、暗渠が機能を十分に発揮しない問題のうち、特に管の屈曲,すなわち,埋設後の暗渠管の不陸発生状況について,その調査方法ならびに評価方法について検討した。道内2地区において、暗渠管不陸発生状況をパイプの鉛直方向変位により計測し、敷設勾配線からの逸脱率と,暗渠管の屈曲率を暗渠の不陸の指標とすることを提案した。また暗渠の排水機能の継続性を検証するため、北大静内研究牧場においてH14年からH17年まで暗渠流出量と圃場地下水位の連続観測を実施し、機能低下が継続して生じていることを把握した。(2)柏木は、作物に対する暗渠排水効果を検証するために、牧草の収量調査を実施した。対象とした採草地には10m間隔で暗渠管が埋設してあり、暗渠管近傍ほど土壌が過湿状態となる期間が短いことが認められた。2m間隔で採取した牧草の乾物重は大きな変動を示したが、そのバラツキは暗渠管からの距離により説明されるような分布ではなかった。土壌水分条件が牧草の生育を規定する主要因ではなく、暗渠による排水改良が適当であるものと考えられた。(3)中村は、H14年12月からH17年9月まで、空知郡南幌町の転換畑において渠間部の地下水位連続観測を行った。H15年12月に暗渠流出部の閉塞が発生し、16年の春以降に作土の透水性低下がみられた。しかし、H1...
  文部科学省, 基盤研究(B), 北海道大学, 連携研究者, 競争的資金, 14360137
• 「市町村合併時代における農村計画ネットワーク構築に関する研究」のための企画調査
  科学研究費補助金(基盤研究(C))
  2004年 - 2004年
  斎尾 直子, 栗原 伸治, 吉村 亜希子, 齋藤 雪彦, 山本 忠男, 清水 庸
  平成の市町村合併時代を迎えた我が国においては、都市・農村に関わらず行政業務の縮小と行政管轄範域の拡大が進行していく状況にある。同時に近年、特に農村地域でみられた補助事業依存体質の改善の必要性が指摘されている。すなわち、これらの行政サービスのスリム化は、拡大した範域における役所・役場では実行不可能となったきめ細かい公共事業を各地域の住民個人や地域組織が担っていくことを意味する。加えて、近年の農業の衰退に伴い、生産条件が不利な農村地域では農業生産活動を中心とした地域組織は脆弱化し、新たな組織の在り方が求められている。このような背景の中、本企画調査は、市町村合併後の公共サービスの在り方を模索する全国各地の農村地域において、地域ごとの特性を活かしつつ「地域づくり」「地域活性化」を行っていくための『適正計画範域』を検討することにより、「農村地域住民(農業者,農村生活者)」「農村の地域づくり支援者(行政担当者,農村計画コンサルタント,農村計画学研究者,地域出身者,都市住民)」大枠二者間、あるいは大枠内の各々相互に、情報・人材・地域づくりノウハウを共有し活用するための"農村計画ネットワーク"の構築の提案を目指した。具体的には、農村地域住民と農村地域づくり支援者とのネットワーク構築という、来年度以降の各主体の業際的作業始動に向け、モデル地域の現地調査、既往研究やデータ・資料・現地調査結果の分...
  文部科学省, 基盤研究(C), 筑波大学, 連携研究者, 競争的資金, 16638005
• 泥炭地湿原の再生手法確立に関する研究
  科学研究費補助金(萌芽研究)
  2002年 - 2004年
  井上 京, 山本 忠男, 冨士田 裕子
  泥炭地湿原植生の復元手法を確立するために、札幌市内に残存する篠路湿地と、道北のサロベツ湿原において復元実験を行なった。篠路湿地は相観的にはササ原の状態にある。現状把握の調査の結果、篠路湿地には、6群落が分布し、乾燥化にともなう退行遷移の進行が示された。ミズゴケが残存し、湿原特有の植物もみられるヌマガヤ-ミズゴケ群落は、空中写真の解析から泥炭をはぎ取った跡地に成立した植生であることが判明した。現地での植生復元実験から、地表から20〜30cmの分解の進行した泥炭を排除すると、相対的に地下水位が高くなり、ササの排除と低層湿原種の出現が期待できることが明らかになった。出現する植物の中には、現植生内では見られないものが出現し、泥炭内の埋土種子由来と考えられた。サロベツ湿原では、道路側溝の影響で地下水位が低下し、ササの侵入が著しい場所でミズゴケ優占植生の復元実験を行なっている。実験は条件をかえ、近隣から刈り取ってきたミズゴケの切片を方形区内におおよそ25%面積を覆うように播くもので、ササの地上部を刈り取り、泥炭地面を覆うリターを取り除くことで、2年で被度80%以上までミズゴケを活着・増殖できることが明らかになった。また、泥炭表土を剥ぎ、相対的に地下水位を高くすると、出現するのは周辺の湿原構成植物がほとんどであるが、一部埋土種子由来と考えられる種が確認された。ただしこの地区の地下水位状況は...
  文部科学省, 萌芽研究, 北海道大学, 連携研究者, 競争的資金, 14656086
• 寒冷地の農業流域河川における自然浄化作用に関する研究
  科学研究費補助金(奨励研究(A))
  2000年 - 2001年
  山本 忠男
  (1)昨年と同じ地区で調査をおこなった。パンケウレトイ川流域の土地利用は、上流部に農地(改修河川区間)、下流部に林地(自然河川区間)が展開している。この河川で定期的に採水(自然河川区間:500m間隔,改修河川区間:約1km間隔)し,水質分析をおこなった。その結果,T-N,NO_3-Nでは改修・自然河川に関わらず,流下にともない濃度低下する傾向にあった。しかしNO_2-N,NH_4-N,リン,SSでは改修河川区間で濃度が上昇し,自然河川区間で濃度が低下する傾向がみられた。とくに5〜6月にその傾向は顕著であった。(2)同様に負荷についてみると,すべての項目で濃度ほど明確な傾向はないが,5〜6月に改修河川区間で増加し,自然河川区間で減少する傾向があった。このことかち自然河川区間おける浄化作用の効果には,日射や植生の活性状況,気温,水温などの季節的な影響が関係していることが推察された。(3)自然河川区間からの流入負荷の影響を考慮した低減負荷量推定式を用いて自然浄化作用の定量化をおこなった。その結果,負荷についてみると自然河川区間であっても浄化作用効果が十分に発現しているとはいえないことが認められた。またタイルを敷設し,有機物付着量から自然浄化作用について検討をおこなったが,明確な傾向はみられなかった。以上が今年度の研究概要である。これまでのところ,湖沼と違って水の滞留が少ない河川では...
  文部科学省, 奨励研究(A), 北海道大学, 研究代表者, 競争的資金, 12760157
• 泥炭地の地盤沈下実態とそのメカニズム解明に関する研究
  科学研究費補助金(基盤研究(C))
  1999年 - 2000年
  井上 京, 山本 忠男, 川端 伸一郎, 神谷 光彦
  本研究は,泥炭地の広域的な沈下状況を明らかにし,泥炭地の開発利用以来の沈下の経過,沈下の要因とその発生メカニズム,今後の変動量予測等を行うことを目的として実施した.特に北海道・石狩川下流低平地に分布する泥炭地を主たる研究対象とし,過去の地盤標高資料の収集と,泥炭地盤に関する現地調査の実施,沈下発生要因の検討などを行ってきた.結果の概要を以下に記す.1.北海道開発局や篠津中央土地改良区の協力を得ながら,過去の各種事業の際におこされた図面類等の収集をすすめ,昭和30年代初頭以降の泥炭地の地盤標高情報を大量に見いだすことができた.これら資料をもとに,GISの手法を用いながら,各年代別の地盤標高資料として整理した.またあわせて泥炭の性状や構成植物,土地利用や排水履歴と沈下の関係などについても検討した.2.その結果,農地として開発利用が進んでいる石狩川下流低平地の篠津泥炭地では,沈下量は場所によって大きなばらつきがあり,1956年から1996年の40年間で,平均0.4m,最大2.9mの沈下が発生していた.沈下には泥炭の自然含水比,有機物含有量,分解度等の物理的性質が影響していた.泥炭層厚,客土層厚,土地利用履歴と地盤高変化量の間には明確な関係は見いだせなかった.3.石狩管内当別町石狩金沢地区に,泥炭地の層別地盤挙動を連続的にモニタリングする観測点を設置し,層別の地盤変動挙動を精密に捉え...
  文部科学省, 基盤研究(C), 北海道大学, 連携研究者, 競争的資金, 11660235
• 積雪寒冷農林地域の水環境保全に関する研究
  科学研究費補助金(基盤研究(B))
  1997年 - 1999年
  長澤 徹明, 工藤 明, 佐藤 冬樹, 波多野 隆介, 井上 京, 山本 忠男
  本研究プロジェクトでは,寒冷地におけるさまざまなフィールドを対象として水と物質の循環,水利用と地域管理,そして持続的農業と環境保全などに関し調査研究をすすめた.1.朱太川水系において,流域の土地利用と河川水質の関係について調査を行った.農林地流域では,出水直前の流域貯留量が小さいほど,出水時の流量加重平均濃度が大きくなる傾向を示した.林地流域では,貯留量の変化と水質濃度に明確な関係が認められなかった.2.主成分分析を用いて,融雪期の河川水質変動特性について検討した.その結果,河川の汚濁が進行している流域では,第1主成分が富栄養物質を表すものと解釈された.3.津軽平野の低平地水田地帯の循環潅漑方式が用本・排水の水質変化や水質収支など水環境に与える影響を検討した.循環潅漑方式では農業用水だけでなく有機物質や栄養塩類などの反復利用量が大きく,その結果河川や湖沼への流出負荷が軽減されることを示した.4.北海道の融雪期における河川水の全窒素濃度,全リン濃度と溶存ケイ酸濃度の地域性を土地利用と土壌条件によって特徴づけ,富栄養化に対する影響を検討した.その結果,主要河川における融雪期の河川水の全窒素と全リン濃度は,おおむね環境基準をクリアしていることがわかった.5.北海道北部の森林地帯において,降雪と積雪底面融雪水のイオン組成に関する調査を行った結果,積雪底面融雪により積雪中のイオンは保存...
  文部科学省, 基盤研究(B), 北海道大学, 連携研究者, 競争的資金, 09460104