岩谷 將 (イワタニ ノブ)

公共政策学連携研究部 公共政策学部門 公共政策学分野教授
Last Updated :2024/11/21

■研究者基本情報

学位

  • 博士(法学), 慶應義塾大学

Researchmap個人ページ

研究キーワード

  • 日中戦争史
  • 中国政治史

研究分野

  • 人文・社会, アジア史、アフリカ史, 中国近現代史

■経歴

経歴

  • 2021年04月 - 現在
    北海道大学, 大学院公共政策学連携研究部, 教授
  • 2016年04月 - 2021年03月
    北海道大学, 法学研究科, 教授
  • 2016年02月 - 2016年03月
    防衛省防衛研究所戦史研究センター(併)外務省大臣官房国際文化協力室, 主任研究官(併)外務事務官
  • 2013年04月 - 2016年02月
    防衛省防衛研究所, 戦史研究センター, 主任研究官
  • 2012年10月 - 2013年10月
    スタンフォード大学, フーバー研究所, 訪問研究員, アメリカ合衆国
  • 2012年04月 - 2013年03月
    防衛省防衛研究所, 戦史研究センター, 教官
  • 2010年04月 - 2012年03月
    防衛省防衛研究所, 企画部企画調整課(兼)戦史研究センター, 情報発信調整官(兼)教官
  • 2007年04月 - 2010年03月
    防衛省防衛研究所, 戦史部, 教官

学内役職歴

  • 公共政策学研究センター長, 2021年8月1日 - 2023年7月31日

■研究活動情報

受賞

  • 2024年11月, 樫山奨学財団, 樫山純三賞 学術書賞               
  • 2024年11月, 毎日新聞社・アジア調査会, アジア太平洋賞 大賞               
  • 2009年, 第8回井植記念「アジア太平洋研究賞」佳作               
    中国国民党訓政体制の研究
    岩谷 將

論文

  • Chiang Kai-shek and the Outbreak of War Between Japan and the United States: Intelligence and Strategy               
    NOBU IWATANI
    War and Information in History, 55, 79, 2023年10月, [招待有り]
  • 蔣介石と日米開戦―情報と戦略               
    岩谷將
    防衛省防衛研究所『戦争と情報の歴史的考察』防衛省防衛研究所, 61, 81, 2023年10月, [招待有り]
  • 盧溝橋事件における現地交渉(Ⅱ・完)-1937年7月7日~7月28日
    岩谷將
    北大法学論集, 71, 6, 143, 190, 2021年03月
    日本語, 研究論文(大学,研究機関等紀要)
  • 従盧溝橋到上海ー再論中日戦争初期的展開               
    岩谷 將
    黄自進編主編『邁向和解之路』稲郷出版社, 上冊, 229, 268, 2019年06月, [招待有り]
    中国語, 研究論文(研究会,シンポジウム資料等)
  • The Japanese Counterinsurgency Operations in Mainland China               
    Nobu Iwatani
    International Forum on War History 2017:Irregular Warfare in Historical Perspectives, 59, 66, 2018年03月, [招待有り]
    英語
  • 中国大陸における日本軍の治安戦
    岩谷將
    『平成29年度戦争史研究国際フォーラム報告書ー非正規戦の歴史的考察』, 65, 72, 2018年03月, [招待有り]
  • 日中戦争拡大過程の再検証
    岩谷 將
    軍事史学, 53, 2, 4, 27, 錦正社, 2017年09月, [査読有り]
    日本語
  • From Marco Polo Bridge to Shanghai: Initial Phase of the Sino-Japanese War Revisited
    岩谷將
    戦史研究年報, 19, 97, 107, 防衛省防衛研究所, 2016年03月
    英語
  • 華北における日本軍の治安戦
    岩谷將
    戦史研究年報, 19, 1, 16, 防衛省防衛研究所, 2016年03月, [査読有り]
    日本語
  • 陶德曼調停中的蔣介石與孔祥熙               
    岩谷 將
    呉景平『 宋氏家族与近代中国的変遷』東方出版社, 216, 237, 2015年, [招待有り]
  • 日中戦争初期中国的対日方針—以陶德曼調停中孔祥熙的活動為中心               
    岩谷將
    劉傑・川島真編『『対立与共存的歴史認識:中日関係150年』中国社会科学文献出版社, 303, 334, 2015年
    中国語
  • 日本陸軍眼中的汪精衛和平運動               
    岩谷將
    呂芳上主編『戰爭的歷史與記憶』國史館, 144, 165, 2015年, [査読有り]
    中国語
  • 中国共産党情報組織発展史 (特集 インテリジェンス文化)
    岩谷 將
    情報史研究, 5, 75, 84, 情報史研究会, 2013年09月
    日本語
  • 蔣介石、共産党、日本軍-20世紀前半、中国国民党における情報組織の生成と展開               
    岩谷將
    山田辰雄・松重浩充編『蔣介石研究-政治・戦争・日本』東方書店, 365, 387, 2013年
  • 党を保衛する公安組織-公安組織の設立過程               
    岩谷將
    国分良成・小嶋華津子編『現代中国政治外交の原点』慶應義塾大学出版会, 49, 69, 2013年
  • 蒋介石与胡漢民在訓政制度設計上的対立——党与政府、集権与分権               
    岩谷將
    『日本当代中国研究(歴史·社会)』中国社会科学出版社, 147, 159, 2013年
  • 蔣介石,共產黨,日本軍-二十世紀前半葉中國國民黨情報組織的成立與展開-               
    岩谷將
    黄自進、潘光哲編『蔣介石與現代中國的形塑』第2冊、中央研究院近代史研究所, 3, 30, 2013年, [招待有り]
    中国語
  • 日中戦争初期における中国の対日方針-トラウトマン工作をめぐる孔祥煕の活動を中心として               
    岩谷將
    劉傑・川島真編『『対立と共存の歴史認識-日中関係150年』東京大学出版会, 279, 307, 2013年
  • Japanese Intelligence and Counterinsurgency during the Sino-Japanese War: North China in the 1940s               
    岩谷將
    Thijs Brocades Zaalberg, Jan Hoffenaar, Alan Lemmers, Insurgency and Counterinsurgency: Irregular Warfare from 1800 to the Present, Netherlands Institute of Military History, 81, 86, 2011年
  • 臨汾における政治勢力とその統治               
    岩谷將
    三谷孝編『中国内陸における農村変革と地域社会-山西省臨汾市近郊農村の変容』お茶の水書房, 2011年
  • 1930年代半ばにおける中国の国内情勢判断と対日戦略--蒋介石の認識を中心として
    岩谷 將
    戦史研究年報, 13, 1, 25, 防衛省防衛研究所, 2010年03月, [査読有り]
    日本語
  • 党と国家の困難な関係-中国国民党の訓政建設-               
    岩谷將
    高橋伸夫編『救国、動員、秩序-変革期中国の政治と社会』慶應義塾大学出版会, 45, 74, 2010年
  • 国民党政権下の地方政治--河北省における地方自治政策をめぐる争い
    岩谷 將
    法学政治学論究, 75, 69, 102, 慶應義塾大学大学院法学研究科内「法学政治学論究」刊行会, 2007年12月, [査読有り]
    日本語
  • 訓政制度設計をめぐる蒋介石・胡漢民対立--党と政府・集権と分権
    岩谷 將
    アジア研究, 53, 2, 1, 18, アジア政経学会, 2007年04月, [査読有り]
    日本語
  • 中国国民党訓政初期の理念と実態--地方自治政策における地方党部を中心として
    岩谷 將
    アジア経済, 47, 1, 36, 55, 日本貿易振興機構アジア経済研究所研究支援部, 2006年01月, [査読有り]
    日本語
  • 北伐後における中国国民党組織の展開とその蹉跌
    岩谷 將
    法学政治学論究, 71, 63, 93, 慶應義塾大学大学院法学研究科内「法学政治学論究」刊行会, 2006年, [査読有り]
    日本語

その他活動・業績

  • 日中戦争ー勃発と拡大               
    岩谷將, 筒井清忠編著『昭和史研究の最前線ー大衆・軍部・マスコミ、戦争への道』朝日新聞出版, 215, 233, 2022年11月
    日本語, 記事・総説・解説・論説等(商業誌、新聞、ウェブメディア)
  • 盧溝橋事件──1937年 相互不信から生み出された泥沼への道               
    岩谷將, 中央公論, 135, 9, 38, 45, 2021年08月
    日本語
  • 中国国権回収動               
    岩谷將, 筒井清忠編『大正史講義』筑摩書房, 451, 468, 2021年07月
    日本語
  • 蔣介石のなかの日本(下)               
    岩谷將, 海外事情, 69, 2, 153, 166, 2021年03月
    日本語, 記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
  • 蔣介石のなかの日本(中)               
    岩谷將, 海外事情, 69, 1, 153, 166, 2021年01月
    記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
  • 蔣介石のなかの日本(上)               
    岩谷將, 海外事情, 68, 6, 151, 163, 2020年11月
    日本語, 記事・総説・解説・論説等(大学・研究所紀要)
  • 日中戦争・第二次世界大戦               
    岩谷將, 川島真/小嶋華津子編著『よくわかる現代中国政治』ミネルヴァ書房, 18, 19, 2020年04月
    日本語
  • 国民政府と日本―対立の背景               
    岩谷 將, ハンドブック近代中国外交史 : 明清交替から満洲事変まで, 202, 207, 2019年
    日本語
  • 1937年後半の中国の対日方針とソ連               
    岩谷 將, 日中戦争と中ソ関係: 1937年ソ連外交文書邦訳・解題・解説, 295, 300, 2018年
    日本語
  • 歴史研究と歴史戦               
    岩谷 將, 三田評論, 1215, 48, 48, 2017年10月
  • 日中戦争における和平工作               
    岩谷 將, 昭和史講義2: 専門研究者が見る戦争への道, 165, 182, 2016年07月
    日本語
  • 蔣介石日記-2009年夏之回憶               
    岩谷 將, 走近蔣介石——蔣介石日記探秘, 135, 138, 2016年07月
    中国語
  • The Marco Polo Bridge Incident: From the Signing of the Tanggu Truce to the Failure of the Trautmann Mediation Attempt               
    岩谷 將, Tsutsui Kiyotada, Fifteen Lectures on Showa Japan, Japan Publishing Industry Foundation for Culture, 141, 157, 2016年
  • 革命軍隊の近代化               
    岩谷將, 杉浦康之, 山口信治, 川島真編『チャイナリスク』岩波書店, 83, 146, 2015年
  • 盧溝橋事件               
    岩谷將, 筒井清忠編『昭和史講義』ちくま書房, 141, 156, 2015年
  • 現地リポート スタンフォード大学フーバー研究所研究ガイド
    岩谷 將, アジ研ワールド・トレンド, 20, 4, 38, 41, 2014年05月
    日本貿易振興機構アジア経済研究所研究支援部, 日本語
  • 日本防衛研究所戦史研究中心史料室典蔵与近代中国有関日方人士档案               
    岩谷將, 呉景平『現状与未来:档案典蔵機構与近代中国人物』復旦大学出版社, 109, 113, 2014年
  • 河北省における農村調査               
    岩谷將, 本庄比佐子『戦前期華北農村実態調査の目録と解題』東洋文庫, 45, 56, 2009年
  • 華北における日本陸軍の中国共産党(軍)調査目録
    岩谷 將, 近代中国研究彙報, 31, 79, 94, 2009年
    東洋文庫, 日本語
  • 書評 Elizabeth J. Remick, Building Local States: China during the Republican and Post-Mao Eras
    岩谷 將, アジア経済, 47, 3, 87, 92, 2006年03月
    日本貿易振興機構アジア経済研究所研究支援部, 日本語
  • 書評 内山雅生著『現代中国農村と「共同体」--転換期中国華北農村における社会構造と農民』
    岩谷 將, アジア経済, 45, 1, 65, 70, 2004年01月
    アジア経済研究所, 日本語

書籍等出版物

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 大国の狭間の中国内戦―1940年代における日米ソの対中軍事作用とその影響
    科学研究費助成事業
    2024年04月01日 - 2029年03月31日
    阿南 友亮, 鄭 成, 松村 史紀, 岩谷 將, 藤井 元博
    日本学術振興会, 基盤研究(B), 東北大学, 24K00119
  • 太平洋戦争下の日中戦争1941-1945年―マルチアーカイブによる再検討
    科学研究費助成事業
    2021年04月01日 - 2024年03月31日
    岩谷 將
    今年度については、新型コロナウイルスの流行により、現地調査が困難であるとの予想していたことから、主としてマイクロ化された米国国立公文書館の国務省文書(M976のうち日中戦争に関する部分)および米陸軍軍事情報部の中国関係文書(M1513のうち現地軍事政治情勢部分)を収集し、あわせて台湾の国史館でデジタル化され、オンライン公開されている、日中戦争に関する中国側の戦争指導関係、および情勢判断に関する史料を収集し、データベース化を行った。また、日本側に関してはまん延防止措置期間を避け、防衛研究所戦史研究センター史料室および呉市海事歴史科学館資料室において、それぞれ陸海軍の史料収集を行った。
    また、すでに入手済みの公刊史料集である『20世紀の露中関係』第4巻(第1、2冊)ソ中関係1937-1945のうち、1938年から1942年分について、目次と各文書のデータベース化を行い、必要な文書の選定と検討を実施し、文書の翻訳を開始した。
    そのほか、既刊行の先行研究についての分析を進めるとともに、1940年から1941年にかけて、日米の開戦に向けて中国側がアメリカ、イギリス、オランダ、オーストラリア等に対して行った働きかけについて検討を行った。今年度については、中国およびアメリカの二国間についてはすでに収集した史料について分析を終えた。次年度は、現時点においては国外における調査が一部可能となる見通しであることから、調査を待ってイギリス、オランダ、オーストラリアの部分を補完し、成果を取りまとめたうえで公刊する予定である。
    日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 21K01364
  • 日中戦争の再検討―マルチアーカイブによる多角的研究
    科学研究費助成事業
    2018年04月01日 - 2023年03月31日
    岩谷 將
    第四年度においても、引続き新型コロナウイルスの感染拡大により主たる調査地である台湾における史料調査が実施できなかったため、これまでの成果の取りまとめと今後の研究の方向性を検討し、川島真・岩谷將編著『日中戦争研究の現在―歴史と歴史認識問題―』東京大学出版会、2022年を成果物として出版した。
    また、トラウトマン工作の失敗と第一次近衛声明から武漢会戦に至るまでの時期の中国側の政治的・軍事的展開について、未検討であった第三国の観察を検討するに際して必要となる、米国国立公文書館所蔵の米国国務省文書の中国関係部分(M976)、ならびに米陸軍軍事情報部の中国関係文書(M1513)のマイクロフィルムが1年以上遅れて納入されたことから、現在これらの文書を用いて検討を進めている。
    和平工作に関する検討については、昨年度においても引き続き新型コロナウイルスの感染拡大への対応により一部調査ができないために検討できなかった部分の調査が実施できなかったものの、未検討部分については台湾の研究者との共同研究としておおむね令和4年6月を目途に公刊予定である。また、令和4年度においては、現時点の見通しとして現地調査が実施可能な見込みであることから、調査を実施のうえ、別途成果としてとりまとめる予定である。
    令和4年度においては、研究の進展に影響を与えていた台湾での調査が段階的に緩和される見通しであり、制限が解除され次第調査を実施して最終成果のとりまとめを行い、公刊を目指したい。
    日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 18K01458
  • 1949年前後の西南中国民族エリートの覚醒と帰趨に関する史料批判主義的再検討
    科学研究費助成事業
    2018年04月01日 - 2021年03月31日
    吉開 将人, 川田 進, 松本 ますみ, 岩谷 將, 清水 享
    本科研は、西南中国の民族エリートたちが、中華人民共和国建国に前後していかなる社会的現実の中を生き、それによっていかなる政治的選択をするに至ったのかという問題について、歴史学的に解明を試みることを目的とした、学術的な研究プロジェクトである。吉開は、彝族エリートの楊砥中についての研究を完了し、同時に鳥居龍蔵による苗族・彝族調査資料を近代史研究史料として用いた研究を試み、それぞれを成果として発表した。松本・川田・清水は、回族・チベット族・彝族について成果を発表、あるいは発表に向けた準備を終えた。岩谷は、政治史・軍事史の専門家としての立場から吉開らの研究に助言を与え、自らも関連成果を発表した。
    日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 18H00718
  • リージョナル・コモンズの研究―地域秩序形成の東アジア=ヨーロッパ比較―
    科学研究費助成事業
    2016年04月01日 - 2020年03月31日
    遠藤 乾, 川島 真, 大庭 三枝, 岩谷 將, 細谷 雄一, 川嶋 周一, 妹尾 哲志, 板橋 拓己, 鈴木 一人, 林 成蔚, 池 ヒョン周・直美
    本研究では、東アジアと欧州の地域秩序形成を比較検討した。歴史・現状・理論の三面から「地域コモンズ」の形成に向け、学問的なアウトプットと広く社会への提言を目指した。
    コロナ禍で最終局面の研究が停滞したが、メンバーによる図書、論考、発表などの無数の具体的な研究成果が生まれた。とりわけ、地域コモンズ形成上の基盤とも障害ともなる主権についての編著、ナショナリズムについての図書、そして和解に関する論考を公刊することができた。地域コモンズの形成には、安全保障、機能的協力、市民和解の複合ポリティクスの円滑な運営が必要となる。その理論・政策的な基礎を積み上げることができたと考えている。
    日本学術振興会, 基盤研究(A), 北海道大学, 16H02001
  • 留日学生、それぞれの日中戦争-マルチ・アーカイブによる留日学生の戦争行動研究-
    科学研究費助成事業
    2016年04月01日 - 2019年03月31日
    浜口 裕子, 家近 亮子, 広中 一成, 岩谷 將
    戦前、中国から日本へ留学した留学生に関して、留学中にどのような教育を受け、どういう出会いの場となったのか、それが後の彼等の政治的行動にどう影響したのかを考察した。そのために①各自史料収集を行った。最大の成果は、陸軍士官学校の予備校であった成城学校の留学生関連の史料を発掘・整理し目録を作成し、これをPDF化したことである。②メンバー各自で地域を分担して収集史料を使い留日学生の経歴や歴史的背景を検討し、日中戦争に至る彼等の動向を分析した。③その成果を国際学会(東アジア日本研究者協議会国際学術大会)でパネル「東アジアにおける人の移動-留日学生からみる東アジア国際関係史」を組み発表した。
    日本学術振興会, 基盤研究(C), 拓殖大学, 16K03533
  • 中国国民党政権における政治体制の研究
    科学研究費助成事業
    2016年08月26日 - 2018年03月31日
    岩谷 將
    本研究は戦時下の中国国民党の政治体制の諸特徴を解明することを目的とし、本研究期間においては、戦時下の党政軍関係と政策決定、戦時下の中央―地方関係の解明に注力した。検討の結果、(1)地方軍事指導者に対する中央政府の影響力が限定的であること、(2)戦時体制の構築において軍と指導者個人への集権化を進め、(3)指導者と少数幕僚による政策決定を実現することによって、平時の政策決定における問題を克服したことを明らかにし、成果として刊行した。
    日本学術振興会, 研究活動スタート支援, 北海道大学, 16H06585
  • 世界戦争としての日中戦争-マルチ・アーカイブによる多角的アプローチ
    科学研究費助成事業
    2015年04月01日 - 2018年03月31日
    家近 亮子, 河原地 英武, 岩谷 將, 川島 真, 平野 達志
    日中戦争をグローバルな視点で分析するために必要な史料をメンバー各自がアメリカやイギリス、オーストラリア、フランス、ハワイ、台湾などに調査に出かけ、新たに公開された歴史的公文書を中心に収集し、各自の論文執筆や学会発表に活用した。
    共同研究の最大の成果は、ソ連の外交文書を翻訳し、解題・解説を執筆することに全員で取り組んだ著書の出版である。題名は、河原地英武・平野達志訳著ー家近亮子・川島真・岩谷將監修-『日中戦争と中ソ関係-1937年ソ連外交文書邦訳・解題・解説-』(東京大学出版会、2018年)である。
    日本学術振興会, 基盤研究(B), 敬愛大学, 15H03322
  • 近代中国における「土地革命戦争」の再検証
    科学研究費助成事業
    2014年04月01日 - 2017年03月31日
    阿南 友亮, 陳 耀煌, 岩谷 將, 隋 藝, 山本 真
    本研究では、中国革命の原動力が農民の土地の再分配に対する要求に基づいていたという説、すなわち中国共産党と中国国民党という二つの政治勢力で争われた内戦は本質的に「土地革命戦争」であったという既存の定説を複数の事例研究をつうじて再検証することに取り組んだ。3年間にわたって展開された海外での史料調査ならびに台湾の中央研究院近代史研究所の研究員との学術交流から内戦の帰趨を決した軍事力と土地の再分配との間に直接的因果関係がないことを示す新たな事例を複数発見した。また、米英の中国史の専門家たちとの学術交流をつうじて、中国内戦に関する新たな定説の形成の展望に関する議論を深めた。
    日本学術振興会, 基盤研究(C), 東北大学, 26380160
  • 近現代ドイツ=東アジア関係史(1890-1945)の研究
    科学研究費助成事業
    2014年04月01日 - 2017年03月31日
    田嶋 信雄, 中村 綾乃, 浅田 進史, 熊野 直樹, 小池 求, 岩谷 將
    20世紀前半におけるドイツと東アジアの関係史を、海外学術調査による史料収集に依拠しつつ、共同で解明することができた。参加者は3年間にわたりドイツ、中国、台湾での調査を進め、関係史料を収集した。また、期間中、南京・武漢・広州で、共同の史料調査を実施した。合計8回の研究会を開催し、各自の調査の進展を相互に確認した。
    3年間の共同研究の成果として、田嶋信雄・工藤章編『ドイツと東アジア 1890-1945』を刊行した。研究代表者単独では田嶋信雄『日本陸軍の対ソ謀略――日独防共協定とユーラシア政策』を刊行し、各研究分担者も、各自の大学紀要などに精力的に論文を発表した。
    日本学術振興会, 基盤研究(B), 成城大学, 26301017
  • 20世紀中国の政策決定過程における「世論」要因の分析
    科学研究費助成事業
    2012年04月01日 - 2015年03月31日
    家近 亮子, 嵯峨 隆, 青山 瑠妙, 清水 麗, 川島 真, 阿南 友亮, 馬場 公彦, 岩谷 將
    近代から今日に至る中国の政策決定における「世論」要因を多角的に分析した。中国の世論は一面で操作されてきたが、一面で権力者の操作を越えた動きを見せ、政策決定に意想外の影響を与えてきた。そして、その世論は国内状況のみならず、国際的な宣伝戦の下で変動したことを、近年各国で公開された一次史料を用い、情報機関による世論の「情報化」、政策決定者(場)の世論認識と判断を、多様な世論工作とともに考察した。
    研究分担者と協力者はそれぞれに学会発表、論文執筆などによって毎年成果を出してきたが、全体としての成果は、論文集『中国における世論ー動員・操作・回授ー』(2016年)として出版する予定である。
    日本学術振興会, 基盤研究(B), 敬愛大学, 24330043
  • 近代中国における社会の武装化と中国共産党の武装闘争ー中央革命根拠地の事例分析
    科学研究費助成事業
    2011年 - 2013年
    阿南 友亮, 山本 真, 岩谷 蔣
    本研究では、内戦期の中国共産党の軍隊が傭兵、民間自衛団体、匪賊といった当時の社会が抱えていた既存の武力に大きく依存していたという仮説をたて、その仮説を検証するために、中央革命根拠地(江西省・福建省)における共産党の武装闘争に関する実証研究をおこなった。その結果、共産党が結党直後から敵軍の将兵を取り込むための工作(軍内政治工作)を推進し、その具体的成果として、中央革命根拠地をめぐる戦いの過程で約二万人もの国民党軍将兵を味方に引き込むことに成功したことをあきらかにした。また、共産党を殲滅しようとした中国国民党が福建省において既存の武力の管理・動員に悪戦苦闘していた様子も浮き彫りにした。
    日本学術振興会, 基盤研究(C), 東北大学, 23530159

担当教育組織

主な担当授業

  • アジア政治外交論Ⅱ, 2021年, 修士課程, 法学研究科
  • アジア政治史, 2021年, 学士課程, 法学部
  • 演習Ⅱ, 2021年, 学士課程, 法学部
  • 外国語応用演習, 2021年, 学士課程, 法学部
  • 外国語特殊演習Ⅰ, 2021年, 修士課程, 法学研究科
  • 外国語特殊演習Ⅱ, 2021年, 修士課程, 法学研究科
  • 外国語特別研究Ⅰ, 2021年, 博士後期課程, 法学研究科
  • 国際政治経済政策事例研究, 2021年, 専門職大学院, 公共政策学教育部
  • 専門外国語, 2021年, 学士課程, 法学部
  • 中国語演習, 2021年, 学士課程, 全学教育
  • 中国語実務演習, 2021年, 専門職大学院, 公共政策学教育部
  • 比較法政論, 2021年, 修士課程, 法学研究科