Effect of shared goals on knowledge sharing and withholding: the mediating role of exploration activities
Makoto Matsuo, Motohiro Aihara, Jacky F. L. Hong
Human Resource Development International, 1, 23, Informa UK Limited, 2023年05月31日, ［査読有り］, ［国際共著］, ［国際誌］
研究論文（学術雑誌）

Effect of a community of practice on knowledge sharing across boundaries: the mediating role of learning goals
Makoto Matsuo, Motohiro Aihara
Journal of Knowledge Management, 26, 1, 1, 16, Emerald, 2022年01月06日, ［査読有り］, ［国際誌］
研究論文（学術雑誌）, Purpose

A community of practice (CoP) is believed to be a driver for knowledge creation but it can hinder knowledge sharing across boundaries. Drawing on social cognitive theory, this study aims to investigate how a CoP within a single unit promotes knowledge sharing with other units by examining the mediating effect of the members’ learning goals (LG).

Design/methodology/approach

Structural equation modeling was conducted using a two-wave survey data on nurses from eight Japanese hospitals (n = 263).

Findings

The results indicated that LG fully and positively mediated the effect of a CoP on the knowledge-sharing intention of one unit toward other units and that LG fully and negatively mediated the effect of a CoP on knowledge withholding (KW) from other units.

Practical implications

Knowledge managers need to note that intellectual benefits from experienced CoP can play a key role in reducing the perceived risks associated with members’ knowledge sharing and in creating effective knowledge sharing with other units.

Originality/value

The main contribution is to identify the process by which CoP promotes knowledge sharing and prevents KW across boundaries mediated through LG. This study is the first to quantitatively show how LG cross inter-professional barriers caused by CoPs.

企業家エコシステムの複雑なライフサイクルのミクロ的基盤の質的比較研究
科学研究費助成事業
2023年04月01日 - 2027年03月31日
山田 仁一郎, 相原 基大, 秋庭 太, 林 侑輝
当該プロジェクトにおいて、以下の3つの活動を実施している。まず第一に、京都試作ネット事例に関わる企業家エコシステムの文献調査及び実地調査を行い、これにより分析用データセットを構築し、一次的な研究成果をまとめた。特に、当該地域を代表する企業や大学における産業系のガバナンスが、中小企業の経営人材が地域の企業家活動を担うプロセスを明らかにする成果がある。これらの成果は、2024年6月に開催される組織学会研究発表大会において発表が採択される運びとなった。次に、エスポー・フィンランド地域のエコシステムに関しては実地調査を実施し、今後の調査に向けた基礎的なデータを入手するとともに、現地の研究者から協力を得て、次年度以降の実地調査に向けた環境整備を進めている。
また、木製家具業界および酒造業界の国内集積に関しては、二次資料の収集と実地調査に着手し、次年度以降に計画している一次的な記述的研究に向けたデータセットの構築を進めている。また、青森りんごクラスター地域の現地調査とデータ整備も開始している。
最後に、本年度は、企業家エコシステムの事例分析の国際学会報告だけではなく、中小企業の行動様式に関する先行研究レビューと事例の調査・分析を実施し、国内外の学会・研究会にて報告を行った。
日本学術振興会, 基盤研究(B), 京都大学, 23K25542

産業地域における制度的文脈の形成・変容過程に関する国際比較研究
科学研究費助成事業
2019年04月01日 - 2023年03月31日
相原 基大
事業期間３年目の本年度は３つの研究活動を展開した．第1に，研究対象である６つの産業地域のうちデータベースがほぼ整った事例群に関する記述的研究を進め，成果の一部をディスカッションペーパーにまとめ公開した．国内の木工インテリア製造業を代表する産業地域を取り上げ，当地業界で成立した公的な年間スケジュールに焦点を当て，産業地域におけるルーティンの生成と作用に関する分析結果と理論的含意を整理した．史資料の一部欠損もあり試論的な段階であるが，各産業地域における制度的文脈の形成・変容過程を，業界の内的な視界から理解する上で不可欠な知見と視角を得た．予定する歴史民族誌の手法に沿った集中的な調査研究を支える内容である．第２に分析用データベースの整備を継続した．前年度に引き続き，調査研究を取り巻く厳しい状況下で入手可能な史資料を渉猟して分析に適うデータ形式に揃え，データベースの完備性の向上と分析の過誤を回避する操作性の改善を進めた．国内の木工インテリア製造業および国内および欧州の眼鏡枠製造業の産業地域に関する入手可能な歴史的な資料については整備をほぼ終え，現地調査に向けた準備が着実に進んだ．欧州の木工インテリア製造業に関する現地の言語で書かれた大量の資料を読み込み，分析に適う精度を備えたデータベースの構築作業にも負荷をかけた．第３に，本事業の基盤的な概念枠を改訂した．複数の事例研究を遂行する過程で得た発見事実，例えば，国内において同一の産業に属し，同じ時代を経験してきた産業地域であっても，各当地業界の基底で性質の異なるルーティンが働いている等の観察をもとに，概念枠の修正を重ねた．現在，国内の産業地域で培われてきた制度的文脈が，同じ産業に属する海外の産業地域における制度的文脈の影響を受けて質的に大きく変容した事実を示すデータを見出し，概念枠の洗練に着手している．
日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 19K01828

産業地域における競争の文脈の形成・変容過程に関する理論的・経験的研究
科学研究費助成事業
2015年04月01日 - 2019年03月31日
相原 基大, 秋庭 太
本研究の目的は，産業地域において競争の文脈が形成・変容する過程に関して経験的研究を展開し，産業地域で生起する経営現象の背後で働く社会機序を解明することである．主要な成果は次の３つである．(1)国内外の産業地域を対象に競争の文脈が形成・変容する過程を精緻に記述し，同過程に作用する社会機序に関して仮説的な知見を得た．(2)文脈群の振る舞いを数的に捉える解析手法を事例研究に適用し，産業地域研究に導入する技術的基盤を改良した．(3)産業地域における競争の文脈の理解に向けて，歴史的な文献類と取材・実地調査とを相補的に用いて時々の状況や背景を掴む歴史民族誌アプローチの方法論的特徴，利点，留意点を整理した．
日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 15K03597

グローバル・イノベーション活動のダイナミズム－新たな価値創造のための戦略と組織－
科学研究費助成事業
2011年04月01日 - 2016年03月31日
岩田 智, 平本 健太, 平野 実, 阿部 智和, 岡田 美弥子, 坂川 裕司, 相原 基大, 多田 和美, 谷口 勇仁, 小島 廣光, 宇田 忠司
第１に、先行研究を渉猟することによって、グローバル・イノベーション活動を定義し、仮説を導出した。第２に、グローバル・イノベーション活動に関する研究方法を明らかにし、研究枠組を構築した。第３に、研究枠組に基づいて、グローバル・イノベーション活動に関する実証研究（定量的研究および定性的研究）を実施した。第４に、実証結果から得られた発見事実を整理し、理論的貢献、実践的含意、および今後の研究を含めた研究結果を導出した。
日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 23330118

産業集積の再構築過程に関する概念的モデルの開発と経験的検証
科学研究費助成事業
2011年04月28日 - 2015年03月31日
相原 基大
本研究の目的は，産業集積の再構築過程を理解する概念枠を構築し，複数の産業集積地を対象にした比較事例分析によって同枠を経験的に検証することである．主要な成果は３つである．(1)理論的基盤の慎重な検討と経験的データにもとづく記述的推論とを通して，それぞれの事業者が展開するミクロな行為が産業集積のマクロ的な構造特性を生み出し，新たな競争環境への適応を実現していく過程を理解する概念枠を析出した．(2)産業集積の再構築過程を多面的に把握する包括的なデータセットを構築した．(3)産業集積の行為主体が展開してきたディスコースを対象に，業界や産業集積を取り巻く歴史的な文脈を数量的に理解する手法を提示した．
日本学術振興会, 若手研究(B), 北海道大学, 23730337

戦略的協働のガバナンス
科学研究費助成事業
2010年 - 2012年
平本 健太, 小島 廣光, 相原 基大, 横山 恵子
本研究の成果は,つぎのとおりである.第1に,協働のガバナンス自体の構成概念を明確化し,概念間の相互関係を記述し説明するための分析枠組を構築した.すなわち,われわれが開発した戦略的協働の理論的枠組である「協働の窓モデル」を部分的に改訂し,展開期の活動をより詳細に記述・分析可能なように改良が加えられた.第2に,協働のガバナンスの一般的特徴を析出した.第3に,構築された分析枠組にもとづき,協働のカバナンスの実態を測定,記述,分析した.その結果,協働ガバナンスに関する統合的な理論モデルを構築するとともに,有効な協働のガバナンスに関する実践的示唆を提供した.
日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 22530389

戦略的協働の実現と波及のダイナミズム-知識ネットワーキング・パースペクティブ
科学研究費助成事業
2008年 - 2011年
小島 廣光, 平本 健太, 岩田 智, 谷口 勇仁, 岡田 美弥子, 坂川 裕司, 相原 基大, 宇田 忠司, 横山 恵子, 菅原 浩信, 谷口 勇仁
本研究は, NPO,政府,企業という異なるセクターに属する3つの主体の協働によって,新しい多元的な社会的価値の創出に成功している7つの先駆的事例を詳細に分析することによって,戦略的協働が形成・実現・展開されるプロセスの解明を試みたものである。
最初に,先行諸研究に批判的検討を加え,独自の理論的枠組である「協働の窓モデル」を開発した。このモデルは,協働が形成・実現・展開されていくプロセスを経時的・動態的に記述・分析することが可能なフレームワークである。7つの事例の分析は,この「協働の窓モデル」にもとづいて行われた。分析の結果は,戦略的協働の本質をあらわす18の命題として提示された。
本研究の意義は,次の3つである。第1に,協働の窓モデルを開発し,その有効性を確認した。第2に,戦略的協働が「なぜ」そして「どのように」形成・実現・展開されるのかを正確に記述・分析し,戦略的協働の全体像を解明した。第3に,戦略的協働の実践家である協働アクティビストの行動指針を提示した。
日本学術振興会, 基盤研究(B), 20330076

地域のイノベーションシステムにおける協働起業家の役割に関する実証研究
科学研究費助成事業
2008年 - 2010年
相原 基大
本研究の目的は,協働起業家が,地域のイノベーションシステムを構成する諸主体間の戦略的協働の実現に果たす役割を解明することである。分析の結果,地域イノベーションシステムの作動のボトルネックになっている歩留まりの悪さや納期遵守率の低さに代表される各地特有の制度的な文脈に根ざした問題の解決にあたり,協働起業家が,産地に定着した公的な関係におけるポジションの獲得,イノベーションシステムを構成する他の主体への公的・非公式な関係を通した漸進的なロビイングなどにより,産地が直面する問題と解決策のセットを浸透させ,産地特有のコンテクスト(取引慣行や域内の情報経路等)の変革をはかっている実態が浮き彫りにされた。
日本学術振興会, 若手研究(B), 北海道大学, 20730238

戦略的協働を通じた価値創造モデルのダイナミズム
科学研究費助成事業
2007年 - 2009年
平本 健太, 小島 廣光, 岩田 智, 谷口 勇仁, 岡田 美弥子, 坂川 裕司, 相原 基大, 宇田 忠司, 横山 恵子
本研究によって解明された戦略的協働を通じた価値創造は,21世紀の社会の課題に挑むための方法の1つである.この戦略的協働は,今日,世界中で急速に増加しつつあり,多元的な社会的価値の創造に対して大きな潜在力を秘めている.3年間の研究プロジェクトの結果,戦略的協働を通じた価値創造に関する7つの協働プロジェクトの詳細な事例研究を通じて,戦略的協働の本質が明らかにされた.われわれの研究成果は,18の命題として提示されている.これら18命題は,(1)参加者の特定化と協働の設定に関する命題,(2)アジェンダの設定を解決策の特定化に関する命題,(3)組織のやる気と活動に関する命題,(4)協働の決定・正当化と協働の展開に関する命題の4つに区分されて整理された.
本研究の意義は,大きく次の3点である.第1に,戦略的協働を通じた価値創造を分析するための理論的枠組である協働の窓モデルが導出された.第2に,戦略的協働を通じた価値創造の実態が正確に解明された.第3に,戦略的協働を通じた価値創造に関する実践的指針が提示された.
日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 19330080

NPO,政府,企業間の戦略的協働に関する国際比較
科学研究費助成事業
2006年 - 2008年
岩田 智, 小島 廣光, 平本 健太, 岡田 美弥子, 谷口 勇仁, 坂川 裕司, 相原 基大, 宇田 忠司, 寺本 義也, 横山 恵子, 福島 英史
第1に, 戦略的協働とは何かを明らかにした. 第2に, 各セクター間における戦略的協働をパターン化した. 第3に, 協働パターンの構成概念を明確化し, 概念間の相互関係を記述し説明するための概念的枠組を構築し, その上で概念の操作化を試みた. 第4に, 構築された概念的枠組に基づき, NPO, 企業, 政府間の戦略的協働の実態を測定, 記述, 比較した. 第5に, 比較事例研究から得られた分析結果より, 戦略的協働に関する統合的な理論モデルを構築した.
日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 18330076

地域の起業家活動におけるネットワークの役割に関する実証研究
科学研究費助成事業
2005年 - 2007年
相原 基大
「起業家ネットワークに関する経験的研究の現状と展望」(相原・秋庭,2005)において析出した論点にそって,鯖江地域,諏訪地域,東大阪地域,大川地域にて二次資料および聴取調査データを収集し,(1)起業家のエゴセントリックなネットワークに関する定性データの分析作業をおこなうとともに,(2)パスモデルを適用した定量データの解析をおこなった。定性データの分析に際しては主にグラウンデッド・セオリー・アプローチを,他方,定量データの解析に際しては共分散構造分析の手法をそれぞれ採用した。
分析の結果,(1)複数の地域に共通して,「地域の産官学との日常的な交流」から「ネットワークから受ける開発協力や支援の活用」を媒介に「ネットワークを通したアイデアの獲得」に至るプロセスが存在している,(2)地域によって,産業界との日常的な交流が製品開発でのネットワークの活用に与える影響は異なっている,(3)この地域間での影響関係の相違は,(1)産業界における日常的な交流の目的が地域によって大きく異なっている,(2)下請関係や仲間取引の普及度合いなどの面において,産業構造の特性が地域によって大きく異なっている,の2点に起因している,(4)地域によってネットワークの利用の成果が異なっている,(5)起業家活動におけるネットワークの役割は,起業家をとりまく社会構造や制度的文脈の影響を受ける,の大きく5つの興味深い発見事実が確認された。
日本学術振興会, 若手研究(B), 北海道大学, 17730236

NPO,政府,企業間の戦略的パートナーシップ
科学研究費助成事業
2005年 - 2007年
小島 廣光, 平本 健太, 寺本 義也, 横山 恵子, 相原 基大, 菅原 浩信, 岩田 智, 岡田 美弥子, 谷口 勇仁, 坂川 裕司, 福島 英史
本研究は,過去15年間に世界各国で急速に展開し始めたNPO,政府,企業間の戦略的意図に基づくパートナーシップ(以下「戦略的パートナーシップ」,「戦略的協働」もしくは「協働」と略記)の解明を目的としている。この21世紀の社会にとって極めて重要な「戦略的パートナーシップ」を,マネジメント研究を軸とした視点から理論的・実証的に解明した。
具体的には,第1論文で,戦略的パートナーシップを分析するための理論的枠組である「協働の窓モデル」を提示した。この協働の窓モデルに則して,第2論文でPMF,第3論文で霧多布湿原トラストと北海道グリンファンド,第4論文でJHADSとジャパン・プラットフォームの事例研究を試みた。
事例研究の結果,次の8つの命題を含む全部で20の命題が析出された。命題(1)協働には,セクターを異にする複数の中核的参加者が継続的に参加している。命題(2)やる気が最も高い中核的参加者は,時間の経過とともに交替する。命題(3)協働が実現されるのに必要な時間は,中核的参加者によって当初に利用可能な資金の量に規定される。命題(4)協働アクティビストが,複数の重層的に連結された場を設定し活用する場合,協働が促進される。命題(5)(1)技術的実行可能性が高く,(2)コストが許容範囲内に収まり,(3)一般市民の黙認が得られる解決策が生成・特定化される場合,協働が促進される。命題(6)アジェンダの進化によって,協働が促進される。命題(7)参加者によって能動的に開かれる 「組織のやる気の窓」と「解決策の窓」が,偶然によって開かれる「問題の窓」と同期化される場合,協働が促進される。命題(8)協働アクティビストが,(1)協働を意図した活動だけでなく,(2)協働を必ずしも意図しない,偶然生じたこれまでの活動をうまく活用する場合,塀働が促進される。
日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 17330081

地域におけるネットワークのイノベーション創出能力に関する実証研究
科学研究費助成事業
2002年 - 2004年
相原 基大
九州地域を中心に、中小企業による地域の他企業、公設試験場などとのネットワーク活用の実態を、(1)資料分析、フィールドワークなどの定性的調査手法、(2)113社を対象とする質問票にもとづく定量的調査手法を併用して把握につとめた。調査の対象となったのは、九州地域内の創造法認定企業におけるネットワーク活動、全国4産地(今治、常滑、鯖江、波佐見・有田)における創造的中小企業を軸としたネットワーク活動である。
調査研究の結果、(1)地域におけるネットワークへの参加が、直裁に創造的中小企業におけるイノベーション創出に対して有意な影響を与えない、(2)地域の他企業、他機関との共同研究開発を取り上げた場合、共同研究開発活動に関する従来の複数の説明経路のうち、イノベーションからの利益の専有可能性(appropriability concern)による説明力が最も大きい、(3)地域の創造的中小企業は、公設試験場などの研究機関を除いて、技術・製品開発における重要な情報源をパートナーとした共同開発行動を展開しない、の大きく3つの研究成果を得た。
以上の研究成果について、2編の論文(『創造的中小企業における共同開発行動の規定因:九州地域の創造法認定企業サンプルデータを用いた予備的分析』『研究開発協力行動に関する経験的研究の現状と展望』)を執筆するとともに、2回の学会報告(『創造的中小企業における開発情報の流出入と共同開発行動(於日本ベンチャー学会第7回全国大会,2004/12/04,九州工業大学)』『創造的中小企業における共同開発行動に関する実証研究(於組織学会九州腸支部例会,2004/12/11,九州大学)』)をおこなっている。
日本学術振興会, 若手研究(B), 長崎大学, 14730103