基本情報

所属

• メディア・コミュニケーション研究院　メディア・コミュニケーション部門　国際地域文化論分野

職名

• 准教授

学位

• 修士（国際経済法学）（横浜国立大学）

ホームページURL

https://www.ishiguroyusuke.com

科研費研究者番号

• 00743238

J-Global ID

• 201401010454565146

プロフィール

• 1982年東京都生まれ。専門は、観光政策と観光組織（特にインバウンド・ツーリズムやデスティネーション・マネジメント、観光協会、DMOなど）。横浜国立大学国際社会科学研究科国際関係法専攻修了（修士・国際経済法学）。公益財団法人日本交通公社にて観光分野の中央官庁・地方自治体の調査事業・研究に従事。2014年、北海道大学観光学高等研究センター特任准教授、同准教授を経て、2021年4月より現職。2017年9月よりスペイン・バルセロナ大学ホテル・観光学院連携客員教授を兼務。

研究キーワード

• 観光政策   デスティネーション・マーケティング   デスティネーション・マネジメント   DMO   インバウンド・ツーリズム   ツーリズム   国際協力論   観光学   

研究分野

• 人文・社会 / 観光学
• 人文・社会 / 地域研究

担当教育組織

•  修士課程　国際広報メディア・観光学院
•  博士課程　国際広報メディア・観光学院

職歴

• 2021年04月 - 現在 北海道大学大学院国際広報メディア･観光学院／メディア･コミュニケーション研究院 准教授
• 2017年09月 - 現在 バルセロナ大学 ホテル観光学院 連携客員教授
• 2014年04月 - 2021年03月 北海道大学 観光学高等研究センター
• 2008年04月 - 2014年03月 公益財団法人日本交通公社

学歴

• 2006年04月 - 2008年03月   横浜国立大学   国際社会科学研究科   国際関係法専攻
• 2001年04月 - 2006年03月   専修大学   経済学部   国際経済学科
• 2004年05月 - 2004年11月   イベロ・アメリカーナ大学   国際関係学部

所属学協会

• 観光学術学会   日本地域政策学会   日本ラテンアメリカ学会   日本観光研究学会   

研究活動情報

論文

• 序文: 北海道とスペインをつなぐ「学び」の架け橋 : デスティネーション・マネジメントにおける「in の知識」とは

  石黒侑介

  CATS叢書 13 2021年03月
• 観光の広域連携と都市の拠点性 : スペインの事例からみる北海道観光の方向性

  石黒侑介

  CATS叢書 13 123 - 154 2021年03月 [査読無し][通常論文]
  
• DMO の新たな地平

  石黒侑介

  CATS 叢書 10 51 - 55 2016年03月

書籍

• フィールドから読み解く観光文化学:「体験」を「研究」にする16章

  西川, 克之, 岡本, 亮輔, 奈良, 雅史 (担当:分担執筆範囲:第１章 観光振興がもたらす不幸――マーケティング論から定義するＤＭＯの意義)
  ミネルヴァ書房 2019年04月 (ISBN: 4623085856) 348

その他活動・業績

• 北海道

  旅行年報 2020 143 -146 2020年10月 [査読無し][招待有り]
  

受賞

• 2015年10月 日本都市計画学会 北海道支部研究発表会支部長賞
   農業を基幹産業とした自治体における観光まちづくりにかんする研究〜北海道美瑛町における観光マスタープラン策定を通じて〜 

  受賞者: 麻生美希;石黒侑介;西本哲史;花岡拓郎;村上佳代

共同研究・競争的資金等の研究課題

• 「量から質へ」の観光政策の転換におけるDMOの役割―政策起業家としての機能性

  日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)

  研究期間 : 2021年04月 -2025年03月 

  代表者 : 石黒 侑介

   

  研究計画では、当初1年目にスペインのバルセロナ市を対象とした調査を行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症の拡大によってスペインへの渡航が難しくなったこと、調査対象として想定される市政府、DMO等の協力を得ることが困難となったことを踏まえ、国内での調査に変更した。 具体的には、北海道内の「登録DMO」および「候補DMO」を対象に質問紙を用いたインタビュー調査を行い、既に別の研究課題で行っていた一般の観光協会との比較を行った。その結果、「登録DMO」や「候補DMO」は一般の観光協会に比べ①予算規模が大きいこと、②予算に占める補助金の比率は同等水準にあること、③物販収入の比率が低いこと、④自治体や国からの委託費や指定管理料が大きいこと、などが明らかになった。また事業分野においては、「登録DMO」や「候補DMO」は、一般の観光協会に比べて地域内のステークホルダーとの連携を重視しない傾向にあることが分かった。以上の結果から、「登録DMO」や「候補DMO」は、「量から質への」観光政策の転換に関与することが構造的に極めて難しいことを確認した。 さらに、研究代表者が有識者委員として関与する一般社団法人八重山ビジターズビューローに対して、観光の「量から質へ」の転換プロセスへの関与について、実証的な検証を行い、北海道内を対象とした調査の結果が道外のDMOにおいても一定程度該当することを確認した。 なお、これらの研究実績を一般財団法人北海道東北地域経済総合研究所が主催する地域経営研究会で発表したほか、北海道経済連合会、公益財団法人はまなす財団との共同研究レポートとして発行した。
• 辺境観光地域における社会的DMO成立要件に関する観光経営社会学的分析

  日本学術振興会：科学研究費助成事業 基盤研究(C)

  研究期間 : 2019年04月 -2022年03月 

  代表者 : 越智 正樹, 石黒 侑介

   

  本研究計画は、4つの「核心的問い」と、これらに答えるための6つの「小プロジェクト（PJ）」から成り立っている。初年度は、[核心的問いA]「DMOが創出し得る社会的価値とは何か（略記）」に対応するPJのうちの1つである[PJ1]「社会的価値の分析概念化」と、[核心的問いC]「DMOはいかなる経営プロセスにおいて社会的価値を創出しうるか」に答えるためのPJのうちの1つである[PJ2]「DMO経営における社会的価値創造プロセスの分析フレームワーク試作」の一部、さらに[核心的問いB]「周縁の中でも特殊な辺境地域におけるDMO構築プロセスには、いかなる社会的・経営的課題が共通して存在するか（略記）」に答えるためのPJのうちの1つである[PJ5-1]「PJ4の結果を使用した八重山調査」の一部（※PJ4はまだ実施できないため、事例の経過状況調査）を実施した。このうちPJ1は研究代表者、PJ2は研究分担者、PJ5-1は代表者と分担者が共同で担当した。 これら本年度の成果は、まず、国内外の社会学や経営学（特に経営倫理学）、社会政策学等の分野における多くの先行研究に基づいて、本研究の根幹概念となる「社会的価値（の創出）」を明確に概念化したところにある。合わせて国内のDMOにおける地域住民との関係の実態に関する類型化と集計も終えており、これらの成果は2020年度の全国学会大会報告および論文投稿にて公表することが決定した。八重山DMOの事例経過状況調査においては、同組織が設立から5年と比較的若く、また規模も相対的に小さいことが、社会的価値の創出における障壁となっていることが強く示唆される結果を得た。これらは [核心的問いB]で言うところの「社会的・経営的課題」として位置づけられるものであり、国外の関連研究等との比較を踏まえ、2ヶ年度目に同じく論文投稿の形で公表する予定である。
• 観光協会のDMO化に関する組織論的研究

  日本学術振興会：科学研究費助成事業 若手研究

  研究期間 : 2018年04月 -2021年03月 

  代表者 : 石黒 侑介

   

  今年度は、①日本の観光協会の組織化プロセスの解明、②スペインにおけるDMOの組織化プロセスの理解、③観光協会とDMOの組織化プロセスの差異に起因するそれぞれの組織特性の把握、④観光協会のDMO化を前提とした日本版DMOの政策的課題と可能性の検証を行った。 ①については、北海道内の観光協会に対するインタビュー調査、アンケート調査を行った。観光協会は日本版DMOの母体として期待され、その機能強化が取り組まれている一方、学術研究の対象となることが少なく、組織文化や構造上の特性が把握されていない。今年度は北海道内にある180の観光協会のうち140の観光協会に対してインタビュー調査・アンケート調査を行い、その結果、観光協会の組織上の特徴の把握と類型化を行うことができた。国内では観光協会のあり方について、DMO化や組織の統廃合などや多様な議論が行われており、本研究の成果はこうした議論の進展に貢献するものであると考えている。 また②についてはバルセロナ市のDMOの事務局長へのインタビュー調査を行ったほか、③④の研究を進める上で、DMOを政策として移入した別の事例を検証する必要が生じたことから、ドミニカ共和国、エクアドル、チリのDMOについての現地調査、各DMOの事務局長へのインタビュー調査を実施した。 国外のDMO研究の多くは既に確立されたDMOの事業構造や組織形態を表面的に把握するものが大半であるが、本研究では事務局長へのインタビューを通じて意思決定プロセスや組織内部の利害関係、デスティネーション・マネジメントを行う上での実質的な課題などについても情報収集を行っており、DMO研究の進展はもちろん、観光協会のDMO化を検討する多くの地域に貢献するものと考えている。

教育活動情報

主要な担当授業

大学運営

委員歴

• 2022年06月 - 現在   日本地域政策学会   理事
• 2022年03月 - 現在   国土審議会   北海道開発分科会 計画部会 委員
• 2021年03月 - 現在   ニセコ町観光審議会   委員
• 2018年04月 - 現在   独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構   「新駅及び周辺整備のインバウンド等対応に関する検討協議会」有識者委員
• 2018年04月 - 現在   一般社団法人八重山ビジターズ・ビューロー（日本版DMO法人）   有識者委員
• 2016年07月 - 現在   一般社団法人丘のまちびえい活性化協会（日本版DMO法人）   外部アドバイザー
• 2014年11月 - 現在   公益財団法人はまなす財団   「地域の持続的発展を牽引する新たな観光協会のあり方に関する研究会」座長
• 2010年04月 - 現在   公益財団法人地域総合整備財団「地域再生マネージャー」   地域再生マネージャー（観光振興/まちづくり景観/農林水産品の開発・ブランド化）
• 2020年04月 - 2022年03月   函館市観光アドバイザー会議   オブザーバー
• 2019年04月 - 2021年03月   文化庁「先端技術を活用した日本文化の魅力発信事業」   審査委員
• 2019年08月 - 2020年03月   札幌市   「観光振興に係る新たな財源に関する調査検討会議」副委員長
• 2019年06月 - 2020年03月   札幌市   「次期札幌ＭＩＣＥ総合戦略策定に係る懇話会」委員
• 2016年05月 - 2018年05月   日本観光研究学会   理事
• 2017年12月 - 2018年03月   一般社団法人八重山ビジターズ・ビューロー   「検討委員会」委員
• 2017年06月 - 2018年03月   一般社団法人北海道観光振興機構   「国際観光新商品開発・販売促進事業有識者委員会」委員
• 2016年11月 - 2018年03月   札幌市ICT活用プラットフォーム検討会スポーツ・観光ICT推進部会委員   委員／副座長
• 2017年01月 - 2017年03月   内閣府沖縄総合事務局   平成28年度沖縄におけるインバウンドの農林水産物・食品の消費及び農泊等の実態調査に関する委員会委員
• 2016年08月 - 2017年03月   公益社団法人北海道観光振興機構「国際観光新商品開発・販売促進事業」有識者委員会   委員
• 2015年11月 - 2016年03月   札幌市「インターネットを活用した来札促進業務」事業選定評価会   有識者委員
• 2015年11月 - 2016年03月   札幌市「タイにおける来札促進プロモーション業務」事業選定評価会   有識者委員
• 2015年11月 - 2016年03月   札幌市「中国における来札促進プロモーション業務」事業選定評価会   有識者委員
• 2015年09月 - 2016年03月   白老町「小規模事業者地域力活用新事業全国展開支援事業委員会」   座長
• 2015年04月 - 2016年03月   北海道開発局「北海道産食の魅力発信に関するアドバイザー会議」   座長