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検索詳細石黒 侑介 (イシグロ ユウスケ)
| メディア・コミュニケーション研究院 メディア・コミュニケーション部門 国際地域文化論分野 | 准教授 |
| 外国語教育センター | 准教授 |
| 広報・社会連携本部 | 准教授 |
| 観光学高等研究センター | 准教授 |
1982年東京都生まれ。専門は、観光政策と観光組織(特にインバウンド・ツーリズムやデスティネーション・マネジメント、観光協会、DMOなど)。横浜国立大学国際社会科学研究科国際関係法専攻修了(修士・国際経済法学)。公益財団法人日本交通公社にて観光分野の中央官庁・地方自治体の調査事業・研究に従事。2014年、北海道大学観光学高等研究センター特任准教授、同准教授を経て、2021年4月より現職。2017年9月よりスペイン・バルセロナ大学ホテル・観光学院連携客員教授を兼務。
研究者基本情報
■ 学位■ URL
researchmap URLホームページURL■ ID 各種
研究者番号
- 00743238
研究キーワード研究分野■ 担当教育組織
- 修士課程, 国際広報メディア・観光学院
- 博士課程, 国際広報メディア・観光学院
経歴
■ 経歴経歴
- 2021年04月 - 現在
北海道大学, 観光学高等研究センター, 准教授 - 2021年04月 - 現在
北海道大学大学院国際広報メディア・観光学院/メディア・コミュニケーション研究院, 准教授 - 2017年09月 - 現在
バルセロナ大学, ホテル観光学院, 連携客員教授 - 2024年04月 - 2025年09月
北海道大学, 総長補佐(広報・社会連携) - 2014年04月 - 2021年03月
北海道大学, 観光学高等研究センター, 准教授 - 2008年04月 - 2014年03月
公益財団法人日本交通公社
- 2006年04月 - 2008年03月, 横浜国立大学, 国際社会科学研究科, 国際関係法専攻
- 2001年04月 - 2006年03月, 専修大学, 経済学部, 国際経済学科
- 2004年05月 - 2004年11月, イベロ・アメリカーナ大学, 国際関係学部
- 2024年04月 - 現在
環境省北海道地方環境事務所, 「知床世界自然遺産地域科学委員会」適正利用・エコツーリズムワーキンググループ委員, 政府 - 2023年05月 - 現在
倶知安町景観審議会, 委員, 自治体 - 2022年03月 - 現在
国土審議会, 北海道開発分科会 計画部会 委員, 政府 - 2021年03月 - 現在
ニセコ町観光審議会, 委員 - 2018年04月 - 現在
独立行政法人鉄道建設・運輸施設整備支援機構, 「新駅及び周辺整備のインバウンド等対応に関する検討協議会」有識者委員, その他 - 2016年07月 - 現在
一般社団法人丘のまちびえい活性化協会(日本版DMO法人), 外部アドバイザー, その他 - 2010年04月 - 現在
公益財団法人地域総合整備財団「地域再生マネージャー」, 地域再生マネージャー(観光振興/まちづくり景観/農林水産品の開発・ブランド化), その他 - 2022年06月 - 2024年06月
日本地域政策学会, 理事 - 2023年10月 - 2024年04月
国土交通省, 「ウポポイへの誘客促進に関する有識者検討会」委員 - 2014年11月 - 2024年04月
公益財団法人はまなす財団, 「地域の持続的発展を牽引する新たな観光協会のあり方に関する研究会」座長, その他 - 2022年08月 - 2024年03月
知床アクティビティリスク管理体制検討協議会, 座長, 自治体 - 2018年04月 - 2024年03月
一般社団法人八重山ビジターズ・ビューロー(日本版DMO法人), 有識者委員 - 2020年04月 - 2022年03月
函館市観光アドバイザー会議, オブザーバー, 自治体 - 2019年04月 - 2021年03月
文化庁「先端技術を活用した日本文化の魅力発信事業」, 審査委員, 政府 - 2019年08月 - 2020年03月
札幌市, 「観光振興に係る新たな財源に関する調査検討会議」副委員長 - 2019年06月 - 2020年03月
札幌市, 「次期札幌MICE総合戦略策定に係る懇話会」委員 - 2016年05月 - 2018年05月
日本観光研究学会, 理事, 学協会 - 2017年12月 - 2018年03月
一般社団法人八重山ビジターズ・ビューロー, 「検討委員会」委員 - 2017年06月 - 2018年03月
一般社団法人北海道観光振興機構, 「国際観光新商品開発・販売促進事業有識者委員会」委員, その他 - 2016年11月 - 2018年03月
札幌市ICT活用プラットフォーム検討会スポーツ・観光ICT推進部会委員, 委員/副座長, 自治体 - 2017年01月 - 2017年03月
内閣府沖縄総合事務局, 平成28年度沖縄におけるインバウンドの農林水産物・食品の消費及び農泊等の実態調査に関する委員会委員, 政府 - 2016年08月 - 2017年03月
公益社団法人北海道観光振興機構「国際観光新商品開発・販売促進事業」有識者委員会, 委員, その他 - 2015年11月 - 2016年03月
札幌市「インターネットを活用した来札促進業務」事業選定評価会, 有識者委員, 自治体 - 2015年11月 - 2016年03月
札幌市「タイにおける来札促進プロモーション業務」事業選定評価会, 有識者委員, 自治体 - 2015年11月 - 2016年03月
札幌市「中国における来札促進プロモーション業務」事業選定評価会, 有識者委員, 学協会 - 2015年09月 - 2016年03月
白老町「小規模事業者地域力活用新事業全国展開支援事業委員会」, 座長, 自治体 - 2015年04月 - 2016年03月
北海道開発局「北海道産食の魅力発信に関するアドバイザー会議」, 座長, 政府
研究活動情報
■ 受賞- 2025年06月, 日本地域政策学会, 学術賞優秀論文賞
Ski Destinations’ Responses to Future Climate Change from a Social-Ecological Resilience Perspective: A Case Study of the Niseko Area in Hokkaido
趙茜;石黒侑介 - 2015年10月, 日本都市計画学会, 北海道支部研究発表会支部長賞
農業を基幹産業とした自治体における観光まちづくりにかんする研究〜北海道美瑛町における観光マスタープラン策定を通じて〜
麻生美希;石黒侑介;西本哲史;花岡拓郎;村上佳代
- From anti-overtourism measures to branding: insights about sustainability from Kyoto's and Barcelona's destination management policies
Yusuke Ishiguro; Yutaka Nakajima
Understanding Place and Destination Branding, 102, 122, 2025年10月, [査読有り], [筆頭著者, 責任著者]
英語, 論文集(書籍)内論文, 34013940 - Ski Destinations’ Responses to Future Climate Change from a Social-Ecological Resilience Perspective: A Case Study of the Niseko Area in Hokkaido
趙茜; 石黒侑介
日本地域政策研究, 32, 4, 12, 2024年03月, [査読有り], [最終著者]
研究論文(学術雑誌), 34013940 - サステナブル・ツーリズムの政策的同化と分化―欧州諸都市の政策比較を通じて―
石黒侑介; 中島泰
観光研究, 35, 3, 11, 20, 2023年12月, [査読有り], [筆頭著者, 最終著者, 責任著者]
日本語, 研究論文(学術雑誌), 34013940 - ボールパークで実現する新たなコミュニティの創造 : ファイターズの挑戦
佐藤拓; 石黒侑介
CATS叢書, 14, 173, 190, 2021年03月, [最終著者] - 序文: 北海道とスペインをつなぐ「学び」の架け橋 : デスティネーション・マネジメントにおける「in の知識」とは
石黒侑介
CATS叢書, 13, ⅰ, ⅹ, 2021年03月, [筆頭著者, 最終著者, 責任著者]
研究論文(大学,研究機関等紀要), 34013937 - 観光の広域連携と都市の拠点性 : スペインの事例からみる北海道観光の方向性
石黒侑介
CATS叢書, 13, 123, 154, 2021年03月, [筆頭著者, 最終著者, 責任著者]
日本語, 研究論文(大学,研究機関等紀要), 34013937 - DMO の新たな地平
石黒侑介
CATS 叢書, 10, 51, 55, 2016年03月, [筆頭著者, 最終著者, 責任著者]
日本語, 研究論文(大学,研究機関等紀要)
■ 書籍等出版物
- ラテンアメリカ文化事典
ラテンアメリカ文化事典編集委員会, 持続可能な観光を牽引するDMO、ノスタルジーとデスティネーショ ン・イメージ
丸善出版, 2021年01月, 9784621305850, xxv, 741p, 図版 [8] p, 日本語, 34013937, [分担執筆] - フィールドから読み解く観光文化学:「体験」を「研究」にする16章
西川, 克之; 岡本, 亮輔; 奈良, 雅史, 第1章 観光振興がもたらす不幸――マーケティング論から定義するDMOの意義
ミネルヴァ書房, 2019年04月24日, 4623085856, 348, 日本語, [分担執筆]
- 国際広報メディア・観光学研究, 2024年, 修士課程, 国際広報・観光 MC
- インバウンド・ツーリズム論演習, 2024年, 修士課程, 国際広報メディア・観光学院
- 国際広報メディア・観光学特別研究, 2024年, 博士後期課程, 国際広報・観光 DC
- インバウンド・ツーリズム論演習【履修証明プログラム】, 2024年, 修士課程, 国際広報メディア・観光学院
- 国際学会発表, 2024年, 博士後期課程, 国際広報・観光 DC
- 北海道観光研究, 2024年, 修士課程, 国際広報メディア・観光学院
- 地域研究, 2024年, 修士課程, 国際広報メディア・観光学院
- スペイン語Ⅰ, 2024年, 学士課程, 全学教育
- スペイン語Ⅱ, 2024年, 学士課程, 全学教育
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
- 「宿泊税の社会化」に関する国際比較研究
2026年04月 - 2030年03月
研究代表者, 26K15409 - 鶴岡市アクションプランへの助言と検証のための観光先進地調査
2025年10月 - 2026年03月
石黒侑介
羽黒山スギ並木保全とまちづくり協議会, 研究代表者 - 生物多様性保全・気候変動対策・地域振興を最適化させる自然公園設計: 北海道東部・根釧地方における学際的研究と実践
環境研究総合推進費
2023年03月 - 2026年03月
仲岡 雅裕; 南憲吏; 阿部博哉; 山本忠男; 井上京; 首藤光太郎; 澤田結基; 近藤玲介; 愛甲 哲也; 松島 肇; 上田 裕文; 石黒侑介; 小林国之
独立行政法人環境再生保全機構, 研究分担者, 4-2303 - 鶴岡市手向地区の歴史的風致の保全・活用に関わる観光政策・組織論的研究
2024年12月 - 2025年03月
羽黒山スギ並木保全とまちづくり協議会 - 「量から質へ」の観光政策の転換におけるDMOの役割―政策起業家としての機能性
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
2021年04月 - 2025年03月
石黒 侑介
研究計画では、当初1年目にスペインのバルセロナ市を対象とした調査を行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症の拡大によってスペインへの渡航が難しくなったこと、調査対象として想定される市政府、DMO等の協力を得ることが困難となったことを踏まえ、国内での調査に変更した。
具体的には、北海道内の「登録DMO」および「候補DMO」を対象に質問紙を用いたインタビュー調査を行い、既に別の研究課題で行っていた一般の観光協会との比較を行った。その結果、「登録DMO」や「候補DMO」は一般の観光協会に比べ①予算規模が大きいこと、②予算に占める補助金の比率は同等水準にあること、③物販収入の比率が低いこと、④自治体や国からの委託費や指定管理料が大きいこと、などが明らかになった。また事業分野においては、「登録DMO」や「候補DMO」は、一般の観光協会に比べて地域内のステークホルダーとの連携を重視しない傾向にあることが分かった。以上の結果から、「登録DMO」や「候補DMO」は、「量から質への」観光政策の転換に関与することが構造的に極めて難しいことを確認した。
さらに、研究代表者が有識者委員として関与する一般社団法人八重山ビジターズビューローに対して、観光の「量から質へ」の転換プロセスへの関与について、実証的な検証を行い、北海道内を対象とした調査の結果が道外のDMOにおいても一定程度該当することを確認した。
なお、これらの研究実績を一般財団法人北海道東北地域経済総合研究所が主催する地域経営研究会で発表したほか、北海道経済連合会、公益財団法人はまなす財団との共同研究レポートとして発行した。
日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 研究代表者, 21K12474 - 鶴岡市手向地区の歴史的風致の保全・活用に関わる観光政策・組織論的研究
2023年10月 - 2024年03月
羽黒山スギ並木保全とまちづくり協議会, 研究代表者 - 辺境観光地域における社会的DMO成立要件に関する観光経営社会学的分析
科学研究費助成事業 基盤研究(C)
2019年04月 - 2022年03月
越智 正樹; 石黒 侑介
本研究計画は、4つの「核心的問い」と、これらに答えるための6つの「小プロジェクト(PJ)」から成り立っている。初年度は、[核心的問いA]「DMOが創出し得る社会的価値とは何か(略記)」に対応するPJのうちの1つである[PJ1]「社会的価値の分析概念化」と、[核心的問いC]「DMOはいかなる経営プロセスにおいて社会的価値を創出しうるか」に答えるためのPJのうちの1つである[PJ2]「DMO経営における社会的価値創造プロセスの分析フレームワーク試作」の一部、さらに[核心的問いB]「周縁の中でも特殊な辺境地域におけるDMO構築プロセスには、いかなる社会的・経営的課題が共通して存在するか(略記)」に答えるためのPJのうちの1つである[PJ5-1]「PJ4の結果を使用した八重山調査」の一部(※PJ4はまだ実施できないため、事例の経過状況調査)を実施した。このうちPJ1は研究代表者、PJ2は研究分担者、PJ5-1は代表者と分担者が共同で担当した。
これら本年度の成果は、まず、国内外の社会学や経営学(特に経営倫理学)、社会政策学等の分野における多くの先行研究に基づいて、本研究の根幹概念となる「社会的価値(の創出)」を明確に概念化したところにある。合わせて国内のDMOにおける地域住民との関係の実態に関する類型化と集計も終えており、これらの成果は2020年度の全国学会大会報告および論文投稿にて公表することが決定した。八重山DMOの事例経過状況調査においては、同組織が設立から5年と比較的若く、また規模も相対的に小さいことが、社会的価値の創出における障壁となっていることが強く示唆される結果を得た。これらは [核心的問いB]で言うところの「社会的・経営的課題」として位置づけられるものであり、国外の関連研究等との比較を踏まえ、2ヶ年度目に同じく論文投稿の形で公表する予定である。
日本学術振興会, 基盤研究(C), 琉球大学, 研究分担者, 19K12549 - 観光協会のDMO化に関する組織論的研究
科学研究費助成事業 若手研究
2018年04月 - 2021年03月
石黒 侑介
今年度は、①日本の観光協会の組織化プロセスの解明、②スペインにおけるDMOの組織化プロセスの理解、③観光協会とDMOの組織化プロセスの差異に起因するそれぞれの組織特性の把握、④観光協会のDMO化を前提とした日本版DMOの政策的課題と可能性の検証を行った。
①については、北海道内の観光協会に対するインタビュー調査、アンケート調査を行った。観光協会は日本版DMOの母体として期待され、その機能強化が取り組まれている一方、学術研究の対象となることが少なく、組織文化や構造上の特性が把握されていない。今年度は北海道内にある180の観光協会のうち140の観光協会に対してインタビュー調査・アンケート調査を行い、その結果、観光協会の組織上の特徴の把握と類型化を行うことができた。国内では観光協会のあり方について、DMO化や組織の統廃合などや多様な議論が行われており、本研究の成果はこうした議論の進展に貢献するものであると考えている。
また②についてはバルセロナ市のDMOの事務局長へのインタビュー調査を行ったほか、③④の研究を進める上で、DMOを政策として移入した別の事例を検証する必要が生じたことから、ドミニカ共和国、エクアドル、チリのDMOについての現地調査、各DMOの事務局長へのインタビュー調査を実施した。
国外のDMO研究の多くは既に確立されたDMOの事業構造や組織形態を表面的に把握するものが大半であるが、本研究では事務局長へのインタビューを通じて意思決定プロセスや組織内部の利害関係、デスティネーション・マネジメントを行う上での実質的な課題などについても情報収集を行っており、DMO研究の進展はもちろん、観光協会のDMO化を検討する多くの地域に貢献するものと考えている。
日本学術振興会, 若手研究, 北海道大学, 研究代表者, 18K18273
