SEARCH
検索詳細
上山 浩次郎 (ウエヤマ コウジロウ)
| 教育学研究院 教育学部門 教育社会科学分野 | 准教授 |
研究者基本情報
■ 学位■ URL
researchmap URLホームページURL■ ID 各種
J-Global ID■ 研究キーワード・分野
研究分野■ 担当教育組織
経歴
■ 経歴委員歴
- 2026年04月 - 現在
北海道教育学会, 理事 - 2026年01月 - 現在
日本社会学会, 広報委員, 学協会 - 2025年04月 - 現在
北海道教育学会, 編集委員（事務局）, 学協会 - 2024年06月 - 現在
社会調査協会, 科目認定委員, 学協会 - 2023年10月 - 現在
日本教育社会学会, 編集委員 - 2023年10月 - 2025年10月
日本教育社会学会, 代議員 - 2024年11月 - 2025年06月
北海道社会学会, 理事（庶務担当） - 2023年06月 - 2025年06月
北海道社会学会, 理事（編集委員会委員長） - 2024年04月 - 2025年03月
北海道教育学会, 編集委員会委員 - 2021年06月 - 2023年06月
北海道社会学会, 編集委員会委員, 学協会 - 2019年06月 - 2021年06月
北海道社会学会, 理事（庶務担当）, 学協会 - 2017年06月 - 2019年05月
北海道社会学会, 編集委員会委員, 学協会
研究活動情報
■ 論文- インターセクショナリティでみえてくるもの、 インターセクショナリティを使うことで見落としてはならないもの ー 日本におけるインターセクショナリティ研究の動向と課題 ー
新藤, 慶; 上山, 浩次郎; 濱田, 国佑; 野崎, 剛毅
群馬大学共同教育学部紀要. 人文・社会科学編, 75, 103, 120, 群馬大学共同教育学部, 2026年02月20日
日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）, Departmental Bulletin Paper - 教育格差における地域間格差
上山浩次郎
個人金融, 32, 40, 2026年02月, ［招待有り］ - 外国につながる子どもへの支援にかかわる「協セクター」の特徴と課題 : NPO法人Gコミュニティを事例に
上山, 浩次郎
北海道大学大学院教育学研究院紀要, 147, 235, 247, 北海道大学大学院教育学研究院, 2025年12月24日
日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）, 外国につながる子どもへの支援を検討する上では，それにかかわる様々なアクターの特徴と課題を明らかにすることが重要である。そこで，「協セクター」の1つのアクターであるNPO，具体的にはNPO法人Gコミュニティに注目し，その特徴と課題を考察した。結果，第1に，外国人リーダー/キーパーソンを育成しようとする独自の試みがみられた。そこには，創意工夫が生まれやすく，設立者のパーソナリティが活動の基盤になるというNPOの性格が関わっていた。しかし，第2に，この性格は，後継者人材への継承や確保という人材面と委託金・助成金での運営という財政面での事業の継続性の困難さも伴うものでもあった。さらに，第3に，制度の不備を示すような類似の個別問題に直面することが多く，そのために制度改善のための政治への関わりが難しい状況にある。ここからは，NPOによる支援をより充実させるためには，事業の継続性の困難さの軽減の必要性等が示唆される。 - 教育社会学における「地域」の位置－―社会化、選抜・配分、政策、学校をめぐる研究動向から
尾川満宏; 上山浩次郎; 新藤慶; 知念渉
教育社会学研究, 115, 51, 108, 2024年12月, ［招待有り］
日本語, 研究論文（学術雑誌） - 若者のソーシャル・ネットワーク――北海道・長野の場合
上山 浩次郎
労働政策研究報告書 No. 231 地方の若者のキャリアの変化と職業意識 －北海道・長野調査および東京都調査との比較から－, 89, 110, 2024年07月04日
日本語 - 北海道・長野における若者の制度利用の諸特徴
上山 浩次郎
労働政策研究報告書 No. 231 地方の若者のキャリアの変化と職業意識 －北海道・長野調査および東京都調査との比較から－, 111, 119, 2024年07月
日本語 - インターセクショナリティ研究の動向と課題
上山 浩次郎; 野崎 剛毅; 濱田 国佑; 新藤 慶
北海道大学大学院教育学研究院紀要, 144, 199, 222, 北海道大学大学院教育学研究院, 2024年06月28日, ［筆頭著者］
日本語, インターセクショナリティ研究は，近年盛んに進められている反面，先行するインターセクショナリティ研究の適切な検討に基づいて取り組まれる研究は少ない。そこで本稿では，インターセクショナリティ研究の前史，インターセクショナリティ概念が提起された背景，これまでの社会学的なインターセクショナリティ研究における動向を検討することで，インターセクショナリティ概念の積極的な意義と課題を確認した。その結果，第１に，差別や不平等を把握する際に，属性の交差による新たな問題状況を見出せるようになったこと，第２に，インターセクショナリティが現状を批判的にみる新たな社会理論としての可能性を持つこと，そして第３に，理論と実践の結びつきから，実践的に有用な知見を導きうることが見出された。一方，研究方法が未だ発展途上であり，また，インターセクショナリティについての不十分な理解が新たな分断を生みかねないといった課題も見出された。 - 保育と貧困――道内の地域間格差に着目して
鹿島桃子; 上山浩次郎
子ども発達臨床研究 北海道・札幌市子どもの生活実態調査特集, 19, 133, 146, 2024年03月
日本語, 研究論文（学術雑誌） - 性別と所得から見た進路選択――北海道の高校2年生を対象に
上山浩次郎
子ども発達臨床研究 北海道・札幌市子どもの生活実態調査特集, 19, 197, 210, 2024年03月
日本語, 研究論文（学術雑誌） - 青森県における高卒後の進路状況に関する研究 : 地域間格差，ジェンダー差に着目して
廣森 直子; 宋 美蘭; 上山 浩次郎; 上原 慎一
北海道大学大学院教育学研究院紀要, 140, 337, 351, 北海道大学大学院教育学研究院, 2022年06月25日
日本語, 本稿の目的は青森県の高校卒業生の進路を地域間格差，ジェンダー差に着目して明らかにすることである。その結果，青森県の高校生の進路状況を全国と比較すると，大学・短大への進学率の低さと就職率の高さが特徴的であることや，専門学校進学率は一貫して全国より低いことが明らかにされた。
青森県の地域区分は６つに分かれており，主要３市（青森，弘前，八戸）を含む３地域（東青・中南・三八）と，郡部の３地域（西北・上北・下北）である。また，青森県内の大学は11校，短大は５校，専門学校は26校あるが，青森県内の高等教育機会は主要３市を含む３地域（東青・中南・三八）に偏在しており，地域間格差が見られる。
高校卒業生の進路状況では，全体として男性ほど就職率が高く，女性ほど進学率が高い。青森県内のいずれの地域も同様の傾向が見られた。地域区分別にみると，東青・中南・三八は進学率が高く就職率が低く，西北・上北・下北は進学率が低く就職率が高い。進学率が高い地域と低い地域（就職率が低い地域と高い地域）があり，「二極分化」の傾向が見られた。こうした傾向は高等教育機会の供給の地域分布に影響を受けつつ，高校偏差値の地域的な格差によって生じている。第４章にあるように，この傾向は北海道とは異なる現象として現れている。 - 公立学校における在日ブラジル人保護者の生活・意識とブラジル人の子どもの学びを支える「家庭と学校との関係」構築
上山浩次郎
『外国につながる子どもの学びを支える教育・保育機関と家庭の連携の実態と展望――群馬県大泉町を対象として――』群馬大学共同教育学部学校教育講座新藤研究室, 89, 97, 2022年03月31日
日本語, 研究論文（その他学術会議資料等） - 公立学校における在日ブラジル人保護者の生活と意識
上山浩次郎
『外国につながる子どもの学びを支える教育・保育機関と家庭の連携の実態と展望――群馬県大泉町を対象として――』群馬大学共同教育学部学校教育講座新藤研究室, 59, 69, 2022年03月31日
日本語, 研究論文（その他学術会議資料等） - 公立学校における在日ブラジル人児童生徒の生活と意識
上山浩次郎; 新藤慶
『外国につながる子どもの学びを支える教育・保育機関と家庭の連携の実態と展望――群馬県大泉町を対象として――』群馬大学共同教育学部学校教育講座新藤研究室, 43, 57, 2022年03月31日, ［筆頭著者］
日本語, 研究論文（その他学術会議資料等） - 教育機会の不平等における地域と社会階層の関連構造 : 高等教育進学に注目して
上山 浩次郎
北海道大学大学院教育学研究院紀要, 138, 138, 195, 209, 北海道大学大学院教育学研究院, 2021年06月25日
日本語 - 戦後におけるアイヌ文化の変遷
上山浩次郎
現代社会学研究, 34, 21, 37, 2021年05月, ［招待有り］
研究論文（学術雑誌） - 旭川市におけるアイヌ文化の動態
上山 浩次郎
旭川市におけるアイヌ民族の現状と地域住民, 89, 106, 2019年07月 - 帯広市におけるアイヌ文化
上山 浩次郎
帯広市におけるアイヌ民族の現状と地域住民, 73, 91, 2018年06月
日本語 - 教育達成の地域間格差のメカニズムに関する検討
上山 浩次郎
2015年SSM調査報告書 ４, 225, 242, 2018年03月
日本語 - ノルウェーにおけるサーミ教育の現状と課題 : 初等・中等教育の場合
上山 浩次郎
北海道大学大学院教育学研究院紀要, 128, 131, 153, 北海道大学大学院教育学研究院, 2017年06月
日本語, This paper examines the current situation and issues of Sami Education in Norway. The rehabilitation of Sami as the indigenous people in Scandinavia has been progressed after World WarⅡ. Norway has been seen as an advanced model. Given the role of school system inthe assimilation for Sami since modern era, it is important to clarify the current situation in Norwegian school education.The Education Act guarantees that all the Sami pupils at primary and secondary school regardless of where they live are provided teaching in and of the Sami language. Moreover, in the Sami area non-Sami pupils at primary and lower secondary school have the right to betaught in and of the Sami. There are two parallel curriculums:"Knowledge Promotion"and "Knowledge Promotion Sami". The latter which emphasizes the contents about the Sami has some subjects that are different from ordinary curriculum and some subjects that are parallel and equal. The teaching materials in Sami languages have been prepared under the initiatives of the Sami Parliament. Moreover there are programs for initial Sami teacher education in Sami University of Applied Sciences.However the teaching materials in Lure and South Sami languages are not enough than North Sami. Moreover there are few areas and schools which do Sami education. Nevertheless, compared with the past, school education in Norway at present plays a large role in rehabilitation of Sami. - 第４章 基礎学校におけるサーミの教育の現状と課題
上山 浩次郎; 野崎 剛毅
『調査と社会理論』・研究報告書, 34, 63, 101, 北海道大学大学院教育学研究院教育社会学研究室, 2016年03月31日
日本語 - 第５章 サーミ教育専門学校（Sami Education Institute）の現状と役割
上山 浩次郎
『調査と社会理論』・研究報告書, 34, 103, 136, 北海道大学大学院教育学研究院教育社会学研究室, 2016年03月31日
日本語 - インターネット出願に対する高校教員の行動と意識
上山 浩次郎; 井上 敏憲
大学入試研究ジャーナル, 26, 123, 128, 国立大学入学者選抜研究連絡協議会, 2016年02月, ［査読有り］
日本語 - 第9章 白糠町の和人住民におけるアイヌ文化の知識と体験
上山 浩次郎
『調査と社会理論』・研究報告書, 33, 171, 196, 北海道大学大学院教育学研究院教育社会学研究室, 2015年05月15日
日本語 - 第2章 サーミ高校における教育の現状
上山 浩次郎; 佐々木 千夏; 小野寺 理佳
『調査と社会理論』・研究報告書, 32, 61, 122, 北海道大学大学院教育学研究院教育社会学研究室, 2015年03月31日
日本語 - 進路行動と地域移動 : 1990年代以降における関東での大学進学移動に注目して
上山 浩次郎
北海道大学大学院教育学研究院紀要, 120, 111, 135, 北海道大学大学院教育学研究院, 2014年06月
日本語, The regional distribution of university advancement rate had transformed from "west-high and east-low pattern" to "east-high and west-low pattern" after the 1990s． And this transformation is related to the rise degree in its rate was big in the Kanto reg ion． Then， why had this transformation been occurred？To get suggestion to this point at issue， this paper examined following analysis problems． What kind of form is the pattern of Inter-Prefectural Migration of University Entrants in the Kanto region after the 1990s？ Had the university advancement rate to which region been increased in t he same place and times？ The result of the analysis is as follows． First， it is revealed that the pattern of Inter-Prefectural Migration of University Entrants that there are many university advancement rate to own prefecture and to Tokyo in the Kanto region． Second， the rise university advancement rate in it had brought by the rise to the own prefecture and to Tokyo mainly after the 1990s． In this sense， university advancement to main movement point in 1990 had been increased． Third， the rise in its rate to the own prefecture and to Tokyo had caused by the rise "the university capacity"in this region． The abovementioned findings indicate that the rise" the university capacity" in Kanto region is related that the transformation from "west-high and east-low pattern" to "east-high and west-low pattern" in university advancement rate after the 1990s． - 第3章 アイヌ文化の経験の多様性とその分化要因
上山 浩次郎
北海道アイヌ民族生活実態調査報告 : Ainu Report, 3, 45, 90, 北海道大学アイヌ・先住民研究センター, 2014年03月31日
日本語 - 第4章 アイヌ・アイデンティティのパターンと分化要因
上山 浩次郎
北海道アイヌ民族生活実態調査報告 : Ainu Report, 3, 91, 123, 北海道大学アイヌ・先住民研究センター, 2014年03月31日
日本語 - 大学進学率における地域間格差拡大の内実 : 大学収容力との比較を通して
上山 浩次郎
北海道大学大学院教育学研究院紀要, 118, 99, 119, 北海道大学大学院教育学研究院, 2013年06月
日本語 - 大学教育機会の地域間格差の趨勢とメカニズム
上山 浩次郎
北海道大学大学院教育学研究院, 1, 188, 2013年03月
学位論文（博士） - 「大学立地政策」の「終焉」の影響に関する政策評価的研究:──「高等教育計画」での特定地域における新増設の制限に注目して──
上山 浩次郎
教育社会学研究, 91, 0, 95, 116, THE JAPAN SOCIETY OF EDUCATIONAL SOCIOLOGY, 2012年12月, ［査読有り］
日本語, 本稿では，「大学立地政策」の「終焉」が，大学進学機会の地域間格差にどのような影響を及ぼしたのか明らかにする。<BR> 先行研究においては，その「終焉」は大学進学機会の大都市部への集中と地域間格差の拡大をもたらしていないと示唆されている。だが，その「終焉」の独自の影響力を捉えきれていない等の限界がある。<BR> 本稿では，「インパクト評価」に依拠し，実測値と予測値の差からその「終焉」の影響を評価する。具体的には，「高等教育計画」での特定地域における新増設の制限に注目し，この制限の撤廃が，（１）「規制地域」（を含む地域ブロック）での大学進学機会の動向に影響を及ぼしたのか，さらに（２）この動向が全国レベルの地域間格差にどのような影響を及ぼしたのかを検討した。<BR> 分析の結果，①大学学部定員数では，「規制地域」で予測以上の定員増がみられ，さらに全国レベルの地域間格差も予測以上に拡大した結果，格差の趨勢が縮小から拡大へと反転した。②大学収容力でも，「規制地域」を含む地域ブロックで予測以上に値が上昇し，地域間格差も予測以上に拡大した。結果的に，現在の格差の大きさは，「大学立地政策」開始直後以上になっている。③大学進学率も，「規制地域」を含む地域ブロックでの値の上昇と全国レベルでの地域間格差の拡大とが予測以上に進行した。<BR> これらから，「大学立地政策」の「終焉」は，大学進学機会の地域間格差の拡大をもたらしたと判断できる。 - 高等教育進学率における地域間格差の再検証
上山 浩次郎
現代社会学研究, 25, 0, 21, 36, Hokkaido Sociological Association, 2012年06月, ［査読有り］
日本語, 本稿では，これまで高等教育進学率の地域間格差がどのように変化してきたのかを明らかにする。その地域間格差は，過去と比べて拡大してきたのか縮小してきたのか，それとも安定して推移してきたのか。こうした論点を検証することを通して，現在の地域間格差の状況を評価する。 先行研究を確認すると，1990年以降，高等教育進学率の地域間格差は拡大してきたという見方と，安定して推移してきたという見方が併存している。こうした見解の違いは，標準偏差と変動係数という，用いる格差指標の違いが関係している。しかし，両者ともに，進学率の格差指標としては適切さに欠ける。そこで本稿では，より妥当性が高い都道府県間相関比を格差指標として分析した。 分析の結果，⑴大学進学率では，男女計・男女別と都道府県別・地域ブロック別のすべての組み合わせで，地域間格差が1990年まで縮小したのち1990年以降は拡大していること，⑵大学に短大を加えた高等教育進学率でも，すべての組み合わせで，地域間格差が1990年を境に縮小から拡大に転じていることが明らかになった。さらに，⑶2010年現在の状況は，「大学立地政策」が実効的な影響力をもつ以前の1975年の格差と比較して，大学進学率で同程度，高等教育進学率でもこれに匹敵する程度となっている。 以上から，現在は，高等教育進学率の地域間格差の是正を意図するような政策が再び必要となる状況へと変化しつつあることが示唆される。 - エスニックな社会運動への参加と意識 : アイヌ協会がもつ生活上の意味
上山 浩次郎
北海道アイヌ民族生活実態調査報告 : Ainu Report, 2, 183, 193, 北海道大学アイヌ・先住民研究センター, 2012年03月31日
日本語, 現代アイヌの生活の歩みと意識の変容 : 2009年北海道アイヌ民族生活実態調査報告書. 小山透編著 - 大学進学率の都道府県間格差の要因構造とその変容 : 多母集団パス解析による4時点比較
上山 浩次郎
教育社会学研究, 88, 207, 227, 日本教育社会学会, 2011年06月, ［査読有り］
日本語, 本稿では大学進学率における都道府県間格差の要因構造を時点間の変容を考慮しながら明らかにする。そのことを通して,近年の都道府県間格差がどのようなメカニズムによって生じているのか,その特質を浮かび上がらせる。そこで1976から2006年の4時点マクロデータに基づき,共分散構造分析の下位モデルである多母集団パス解析を行った。結果,(1)1976年には「所得」と「職業」によって格差が生じていたものの,(2)1986年には「地方分散化政策」(供給側要因の格差是正)の効果もあり「所得」と「職業」の影響力が弱まった。だが(3)1996年に入ると,男子で「所得」の影響力が,女子で「大学収容率」の影響力が増し始め,さらに(4)2006年には,男女ともに「所得」と「大学収容率」が影響力を持ち始めただけでなく,男子のみではあるが「学歴」も大きな影響力を持っている。加えて,「大学収容率」を介した「所得」の間接効果ももっとも大きい。以上から,こんにちの大学進学率の都道府県間格差のメカニズムには,社会経済的条件が持つ影響力の大きさ,供給側要因の「実質化」と「機能変容」,両者の「相乗効果」の増大という特徴があることが浮き彫りとなった。 - ブラジル人の子どもの教育と保育
濱田 国佑; 菊地 千夏; 品川 ひろみ; 野崎 剛毅; 上山 浩次郎
『調査と社会理論』・研究報告書, 28, 63, 97, 北海道大学大学院教育学研究院教育社会学研究室, 2009年03月24日
日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）, 第1部 日本におけるブラジル人の増加と在日ブラジル人の労働と生活の変容. 第4章日系ブラジル人のトランスナショナルな移動と定住. 小内透編著. (外国人集住地域の社会学的総合研究 ; その8) - 大学生の進路における留学の位置
上山 浩次郎
小内透編著『中国における主要大学の留学生政策と大学生の進路志向』北海道大学アドミッションセンター, 67, 80, 2009年03月 - 保育所と託児所におけるブラジル人の保育と親の意識
品川 ひろみ; 野崎 剛毅; 上山 浩次郎
『調査と社会理論』・研究報告書, 25, 161, 244, 北海道大学大学院教育学研究科教育社会学研究室, 2008年03月
日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
- 1. 「大学立地政策」の「規制緩和」のインパクト(II-5部会 【一般部会】高等教育II(存立基盤),研究発表II)
上山 浩次郎, 日本教育社会学会大会発表要旨集録, 64, 132, 133, 2012年
不明, 日本語 - 3. ユニバーサル化の供給構造(IV-2部会 【一般部会】大学教育の変容,研究発表IV,一般研究報告)
上山 浩次郎, 日本教育社会学会大会発表要旨集録, 63, 244, 245, 2011年
不明, 日本語 - 1. 大学収容率が持つ影響力の都道府県相違とその背景(IV-10部会 大学教育,研究発表IV,一般研究報告)
上山 浩次郎, 日本教育社会学会大会発表要旨集録, 62, 388, 389, 2010年
不明, 日本語 - 2.高校生の自己意識と職業観 : 北海道A市高校生調査から(III-8部会 青少年の職業意識,研究発表III,日本教育社会学会第58回大会)
浅川 和幸; 上山 浩次郎; 菅原 健太, 日本教育社会学会大会発表要旨集録, 58, 247, 252, 2006年
不明, 日本語
- 横井敏郎ほか編著『教育格差是正政策の日中比較 ― 教員確保・学校存続・教育機会保障（北海道大学大学院教育学研究院研究叢書 3）』
上山浩次郎, 日本の後期中等教育と教育機会の地域間格差――北海道の事例分析
北海道大学出版会, 2025年09月, ［分担執筆］ - 松本伊智郎編著『子どもと家族の貧困：学際的調査からみえてきたこと』
上山浩次郎, 進路、地域、経済
法律文化社, 2022年12月, ［分担執筆］ - 中村高康・三輪哲・石田浩編『少子高齢社会の階層構造１ 人生初期の階層構造
上山浩次郎, 教育機会の地域間格差と地域移動
東京大学出版会, 2021年07月, ［分担執筆］ - 北海道大学教育学部ほか編著『ともに生きるための教育学へのレッスン40：明日を切り拓く教養』
上山 浩次郎, 学力は、自分の努力の結果か
2019年08月, ［分担執筆］ - 小内透編著『先住民族の社会学 第2巻 現代アイヌの生活と地域住民』
上山浩次郎, 第4章 アイヌ文化の実践と内容、第9章 和人住民のアイヌ文化の知識と体験
東信堂, 2018年03月, 114-132, 日本語, ［分担執筆］ - 小内透編著『先住民族の社会学 第1巻 北欧サーミの復権と現状』
上山浩次郎, 第10章 後期中等教育段階におけるサーミ教育
東信堂, 2018年03月, 238-260, 日本語, 学術書, ［分担執筆］ - 小内透編著『在日ブラジル人の教育と保育 講座トランスナショナルな移動と定住：定住化する在日ブラジル人と地域社会 第2巻』
上山浩次郎, 第3章 ブラジル人の子どもの保育
2009年02月, ［分担執筆］
- 北海道室蘭の地域的特徴と若者の生活と意識： トランジション経験の地域差に関する調査報告（3）
上山浩次郎; 新藤慶; 鈴鹿翔大; 市村望; 尾川満宏; 金弘実久; 知念渉; 都島梨紗; 野村駿; 水野聖良
日本教育社会学会 第76回, 2024年09月14日 - 沖縄の若者と青年会活動 ――トランジション経験の地域差に関する調査報告（2）
知念渉; 野村駿; 水野聖良; 市村望; 上山浩次郎; 尾川満宏; 金弘実久; 新藤慶; 鈴鹿翔大; 都島梨紗
日本教育社会学会 第76回, 2024年09月14日 - 新居浜太鼓祭りにみるライフコースとジェンダー： トランジション経験の地域差に関する調査報告（1）
尾川満宏; 都島梨紗; 市村望; 金弘実久; 上山浩次郎; 新藤慶; 鈴鹿翔大; 知念渉; 野村駿; 水野聖良
日本教育社会学会 第76回, 2024年09月13日 - 戦後におけるアイヌ文化の変遷
上山浩次郎
第68回北海道社会学会大会, 2020年08月26日, 口頭発表（招待・特別）
［招待講演］ - 公立学校における在日ブラジル人児童生徒の学びを支える家庭―学校関係
新藤慶; 上山 浩次郎; 小野寺理佳; 品川ひろみ; 濱田国佑; 野崎剛毅
日本教育社会学会第70回大会, 2018年09月, 日本語, 口頭発表（一般）
［国内会議］ - 公立保育所における在日ブラジル人児童生徒の育ちを支える家庭ー保育所関係
野崎剛毅; 品川ひろみ; 小野寺理佳; 新藤慶; 濱田国佑; 上山 浩次郎
日本教育社会学会第70回大会, 2018年09月 - ブラジル人学校における在日ブラジル人児童生徒の学びを支える家庭ー学校関係
濱田国佑; 小野寺理佳; 品川ひろみ; 新藤慶; 野崎剛毅; 上山 浩次郎
日本教育社会学会第70回大会, 2018年09月 - 現在におけるアイヌ文化実践の内実
上山 浩次郎
第64回 北海道社会学会大会, 2016年07月02日, 日本語, 口頭発表（一般）
［国内会議］ - ブラジルの保育園・幼稚園
上山 浩次郎
平成27年度全国保育士養成セミナー 全国保育士養成協議会第54回研究大会, 2015年09月22日, 日本語, その他
［招待講演］, ［国内会議］ - インターネット出願に対する高校教員の行動と意識
上山 浩次郎; 井上敏憲
全国大学入学者選抜研究連絡協議会大会（第10回）, 2015年05月29日, 日本語, 口頭発表（一般）
［国内会議］ - ジェンダーの視点から見た都道府県別大学進学
上山 浩次郎
北海道社学会第59回大会, 2011年06月, 口頭発表（一般） - 2.高校生の自己意識と職業観 : 北海道A市高校生調査から(III-8部会 青少年の職業意識,研究発表III,日本教育社会学会第58回大会)
浅川 和幸; 上山 浩次郎; 菅原 健太
日本教育社会学会大会発表要旨集録, 2006年09月22日, 日本語
- 教育学調査実験Ⅰ, 2024年, 修士課程, 教．学院
- 教育学研究法, 2024年, 修士課程, 教育学院
- 教育学調査実験Ⅱ, 2024年, 修士課程, 教．学院
- 教育学研究法, 2024年, 修士課程, 教育学院
- 教育学調査実験Ⅲ, 2024年, 修士課程, 教．学院
- 教育社会特論, 2024年, 修士課程, 教育学院
- 教育学調査実験Ⅳ, 2024年, 修士課程, 教．学院
- 卒業論文, 2024年, 学士課程, 教育学部
- 専門演習, 2024年, 学士課程, 教育学部
- 教育学概説, 2024年, 学士課程, 教育学部
- 教育社会科学調査実習, 2024年, 学士課程, 教育学部
- 教育社会科学講義, 2024年, 学士課程, 教育学部
- 社会・制度モジュール特殊科目B, 2024年, 学士課程, 現代日本学プログラム課程
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
- 性別を基軸にした教育機会の不平等における諸要因の関連構造に関する研究
科学研究費助成事業
2025年04月01日 - 2029年03月31日
上山 浩次郎
日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 25K05968 - 若者のトランジション経験の地域性に関する実証的研究
科学研究費助成事業
2024年04月01日 - 2029年03月31日
尾川 満宏; 知念 渉; 都島 梨紗; 新藤 慶; 上山 浩次郎; 平松 誠; 野村 駿
日本学術振興会, 基盤研究(B), 広島大学, 24K00388 - 子どもの貧困と地域特性の関連の研究
科学研究費助成事業
2022年06月16日 - 2027年03月31日
松本 伊智朗; 中村 強士; 佐々木 宏; 山野 良一; 後藤 澄江; 上山 浩次郎; 所 道彦; 喜屋武 ゆりか
本研究の目的は、貧困と地域特性（経済・地理・気象・人口動態・社会資本等）の関連を解明することである。地域特性とは、地理条件や気象といった地理的特性、都市規模や地域資源、政治ガバナンスといった行政的特性、地域の結びつきや住民活動の活発さなどの社会資本（socialcapital）の強弱や、私立学校や私立高校の割合など教育市場の偏り、大学等の進学割合や新卒就労率などの労働経済状況、地区内の経済格差、三世代世帯やひとり親世帯の割合などの家族形態の違いなどの社会特性を指す。これらの検討を行うために、全国の自治体で行われている「子どもの貧困調査」の個票データを二次利用し、分析を行う。
2022年度は以下を計画した。１．各地域における「子どもの貧困調査」のこれまでの分析結果を再検討し、到達点を確認する。対象となるのは、北海道、東京都、大阪府、沖縄県。愛知県、高知県の調査で、二次利用が可能になった自治体を適宜追加する。２．各地域における「子どもの貧困調査」の設問から、「地域特性」に係る項目を選定し、地域比較が可能な分析枠組みを設定する。３．上記の検討を行うために、対面での研究会を開催する（2回を予定）。
2022年度は以下の研究活動を行った。１）9月、11月（2回）に研究会を開催し、北海道、東京、愛知、大阪、沖縄で行われた子どもの生活実態調査の概要、それぞれの調査方法と結果の特徴について共有し、意見交換をおこなった。２）北海道、東京、愛知、大阪、沖縄の結果を比較検討するための基礎作業として、各地の報告書を、同様の設問の結果が一覧できる様式に再編集作業を行った。３）本学術変革プロジェクトの他の班と共同で、公開シンポジウム「貧困と地域」を開催し、各地の調査結果について報告を行った。
日本学術振興会, 学術変革領域研究(A), 北海道大学, 22H05099 - 子ども・子育て家族の貧困と政策・実践：「包括的最低限保障」の構想のために
科学研究費助成事業
2021年04月05日 - 2026年03月31日
松本 伊智朗; 鳥山 まどか; 関 あゆみ; 加藤 弘通; 大谷 和大; 川田 学; 上山 浩次郎; 大澤 真平; 鹿嶋 桃子; 及川 智博; 吉中 季子; 新藤 こずえ; 田中 智子; 丸山 里美; 小西 祐馬
日本学術振興会, 基盤研究(A), 北海道大学, 21H04404 - 産業構造の変容がトランジッション経験に与える影響の地域差
科学研究費助成事業
2021年04月01日 - 2026年03月31日
知念 渉; 尾川 満宏; 野村 駿; 上山 浩次郎; 都島 梨紗; 新藤 慶; 打越 正行
本研究の目的は、「戦後日本型循環モデルの成立と再編」という視点を手がかりにして、地域の産業構造の変化（第二の近代化）を地方の若者たちがどのように経験しているのかを明らかにすることである。1990年代以降、トランジッション研究が数多く蓄積されてきたが、その多くは大都市を中心になされたものであり、それらの知見が地方の若者にどの程度妥当するのかという点は十分に検討されていない。近年ではそうした課題をふまえ地方の若者に焦点を当てる研究がなされているが、それらも都市／地方の比較にとどまっており、地方における地域差や産業構造の変動の地域差といった点は明らかにされていない。そこで本研究では、産業構造が異なる三つの地域を対象とすることで、第二の近代化が若者の生活に与える影響の地域差をより詳細に明らかにすることを目指す。
2021年の活動を通して、私たちは三つの地域を対象とすることに決めた。かつては製造業が栄えていたが規模が縮小傾向にあるX市、製造業がいまだに中心になっているY市、製造業が中心的な産業として成立してこなかったZ市である。
2022年度から、これら３つの市を対象にして参与観察、インタビュー、資料収集などを行っている。2023年度は、X市に12回、Y市に５回、Z市に４回訪問した（X市が突出して多いのは、X市近郊に住む共同研究者が頻繁に訪問した結果である）。2022年度は学校や市役所など公的な施設を訪問することが主だったが、2023年度は実際にそこで暮らしている若者へのインタビューや青年団活動へのフィールドワークなども行うことができた。
これらの調査を通じて、若者の視点から抱かれている大人イメージが地域によって異なることが明らかになりつつある。
日本学術振興会, 基盤研究(B), 23K20686 - 外国人の子どもの貧困と進路保障: ブラジル籍、フィリピン籍、ペルー籍を中心に
科学研究費助成事業
2021年04月01日 - 2026年03月31日
新藤 慶; 安宅 仁人; 高島 裕美; 野崎 剛毅; 濱田 国佑; 上山 浩次郎; 品川 ひろみ; 新藤 こずえ
本年度は、公式統計やこれまでの調査で得られたデータの分析などに取り組んだ。ここで明らかになったのは、以下の諸点である。
第1に、文科省の「日本語指導が必要な児童生徒の受入状況等に関する調査」と、法務省の在留外国人統計、さらにこれまでの先行研究を組み合わせることで、国籍によって子どもの状況に一定のパターンがみられることを明らかにした。具体的には、ブラジル籍やフィリピン籍は、日本語指導が必要な子どもが4～5割に達すると推計され、結果として教育達成が低い一方で、中国籍や韓国・朝鮮籍では、日本語指導が必要な子どもは全体の3割弱から数％となっており、教育達成も高くなっていることが確認された。
また第2に、こうした国籍によるパターンの違いは、子どもたちの在留資格の違いとして把握することができた。全般的に「永住者」（韓国・朝鮮籍については「特別永住者」）が
多いが、ブラジル籍・フィリピン籍は「定住者」が多い一方、中国籍では「家族滞在」が多くなっていた。家族滞在の資格を持つ子どもは、多くの場合、親が、家族の帯同が許される在留資格を持っているということなるが、こうした家族帯同が認められる資格は、「技術・人文知識・国際業務」などのホワイトカラー職など、相対的には高い階層であると捉えられる。こうしたホワイトカラーの親は、留学生として日本の大学・大学院で学んでいることも多く、その点で、高学歴で、高い日本語能力を有している可能性が高い。そうした高い文化資本が、家族滞在の在留資格を持つ子どもたちに受け継がれ、相対的に日本語能力も高く、上位の教育達成を遂げやすいものと捉えられる。
一方、定住者については、ブラジル籍では日系人、フィリピン籍では、母親の日本人男性との再婚などで日本に連れて来られた場合に付与されることが多い。こうした子どもたちは、日本での学業において不利な条件を抱えているものと捉えられる。
日本学術振興会, 基盤研究(C), 群馬大学, 21K02308 - 産業構造の変容がトランジッション経験に与える影響の地域差
科学研究費助成事業
2021年04月01日 - 2026年03月31日
知念 渉; 打越 正行; 尾川 満宏; 野村 駿; 上山 浩次郎; 都島 梨紗; 新藤 慶
本研究の目的は、「戦後日本方循環モデルの成立と再編」という視点を手がかりにして、地域の産業構造の変化（第二の近代化）を地方の若者たちがどのように経験しているのかを明らかにすることである。日本では1990年代以降、トランジッション研究が数多く蓄積されてきたが、その多くは大都市を中心になされたものであり、それらの知見が地方の若者にどの程度妥当するのかという点は十分に検討されていない。近年ではそうした課題をふまえ地方の若者に焦点を当てる研究がなされているが、それらも都市／地方の比較にとどまっており、地方における地域差や産業構造の変動の地域差といった点は明らかにされていない。そこで本研究では、複数の地域を対象とすることでその課題をクリアしたい。
初年度となる2021年度の目標は、具体的な調査地域を選定することであった。まず、研究グループの規模や調査期間を考慮して、市町村単位で三つの地域を対象とすることに決めた。三つにしたのは、立体的な比較を可能にすることと一つ一つの地域の調査をある程度深掘りすることを両立できるようにしたためである。その後、重要な先行研究を読み合わせて批判検討する作業とともに、官公庁統計を用いて、市町村を単位とした人口構造や産業構造の経年変化を分析した。さらに、それらの作業を通じて割り出された調査の対象候補となる地域を訪れて、資料収集などを行った。
2021年度の研究活動を通じて、三つの市を対象にして残り4年間の調査を行うことになった。すなわち、かつては製造業が栄えていたが規模が縮小傾向にあるX市、製造業がいまだに中心になっているY市、製造業が中心的な産業として成立したことのないZ市である。2022年度以降は、これら３つの市を対象にして参与観察、インタビュー、質問紙調査、資料収集などを行っていくことになる。
日本学術振興会, 基盤研究(B), 神田外語大学, 21H00835 - 教育機会の不平等における諸要因の関連構造の解明に関する実証的研究
科学研究費助成事業
2020年04月01日 - 2024年03月31日
上山 浩次郎
当該年度は、まず、昨年度に行った教育機会の不平等における地域と社会階層の関連構造に関する研究の論文化作業を行い、論文として公開した。具体的には、進学行動に対して、地域的変数は社会階層的変数を通して格差を生成していたものの、社会階層的変数に還元できない形でも地域的変数は格差を生成していたことを明らかにした。次に、教育機会の不平等における属性的要因同士の関連のうち、特に性別と社会階層の関連構造に関する理論や仮説の検討を行った。具体的には、性別専攻分離に関する欧米圏の先行研究を整理し、その中で性別と社会階層の関連がどのように理論的に整理されているか、検討を行った。例えば、低階層の者ほどジェンダー典型的な専攻選択を行うこと、逆に言えば、高階層の者ほどジェンダー非典型的な専攻選択を行うことという「インターセクショナリティ（交差性）仮説」等が提唱されていることを確認した。なお、「インターセクショナリティ（交差性）仮説」に関して、地位維持に関わるメカニズムが想定されるだけでなく、高い学歴を持つほどジェンダー平等的な意識をもつために上記の傾向がみられると想定されていた。関連して、性別専攻分離に関する研究のレビューを行った。その結果、欧米圏に比べれば、我が国の社会を対象とした研究は十分とは言い難い状況にあることを確認した。それを踏まえて、性別専攻分離に関するデータの整備状況を確認しつつ、性別と社会階層の関連構造を検討する前提として、そもそもの性別専攻分離の実態を明らかにする必要があるとの示唆を得た。
日本学術振興会, 若手研究, 北海道大学, 20K13894 - 地方の若者にとっての職業教育訓練
科学研究費助成事業
2019年04月01日 - 2022年03月31日
上原 慎一; 佐々木 貴文; 池谷 美衣子; 光本 滋; 辻 智子; 横井 敏郎; 廣森 直子; 野依 智子; 長津 詩織; 肖 蘭; 上山 浩次郎; 宋 美蘭; 阿部 誠; 植上 一希; 冨永 貴公
本研究の目的は、地方とされる社会の現代的課題、具体的にいえば衰退する地域産業、尋常減少、労働力不足という諸問題の構造の解明や、解決策について、職業教育訓練はいかなる貢献をなしうるか、明らかにすることにある。実施に当たって、これまで通り以下の3つの領域に分かれて研究を展開してきた。（1）地方における専門学校、短期大学の役割と政策に関する調査、（2）企業立学校、専門職の歴史的・現代的意義に関する資料収集、（3）地方産業が抱える課題と職業教育訓練に関する調査、である。
（1）の領域に関しては事例分析に先立って、医療・看護系の専門学校進学の比率が高い地域について市町村別データにまで立ち入って分析を加えた。これまでの研究は、都道府県別の分析にとどまっており、今回の市町村別（それらを地域ブロックに加工）データ分析は、高卒後の進路研究に新たな地平を切り開く一歩となろう。それ加えて専門学校教員のキャリアに関する研究に新たに着手し始めた。また、保育士養成学校の発展についての分析や専門学校教員のキャリア形成に関する研究も展開しつつある。（2）の領域に関しては継続して中部地方の織物産地に関する資料収集を行っている。（3）の領域に関しては地方の水産業や農業の構造分析及び技能実習生、若者への就農支援に関する調査を継続している。前者については、沿岸域の過疎・高齢化で、若年層や労働集約的な作業形態を必要とする水産業・水産加工業分野での外国人依存の実態について具体的に明らかにした。後者については夏秋イチゴ農家等への調査を行い、新規農家同士の関係が就農後の職業能力形成に大きな役割を果たしていること、地域社会生活や余暇も含めた新規就農が促す就農者同士の関係の特質、持続可能な経営と農産物品目の特徴の関係が明らかとなった。
また、懸案であった東アジアの実態についての一定の成果を取りまとめた。
日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 19H01620 - ブラジル人の子どもの教育を支える保護者－教師・学校関係についての実践的研究
科学研究費助成事業
2016年04月01日 - 2022年03月31日
新藤 慶; 野崎 剛毅; 濱田 国佑; 上山 浩次郎; 小野寺 理佳; 品川 ひろみ
在日ブラジル人の子どもには、将来も、ブラジルには帰国せず、日本で生活する者も多い。そこで、日本での生活を安定させるためにも、学齢期に充実した学習環境が保障されることが重要である。その際、学校と家庭の連携が大きな役割を果たす。ブラジル人の保護者たちは、学校が、子どもたちに、日本語や日本での生活に必要な事柄を教えてくれることを評価している。一方、日本の教育システムがわからず、子どもの進路に不安を抱いている。しかし、言語の壁があり、教師に十分に悩みを相談することができない。そこで、今後は、多言語の対応を進めつつ、日本の教育システムをブラジル人保護者が理解できるような支援が求められる。
日本学術振興会, 基盤研究(C), 群馬大学, 16K04600 - 子どもの貧困に関する総合的研究：貧困の世代的再生産の過程・構造の分析を通して
科学研究費助成事業
2016年04月01日 - 2020年03月31日
松本 伊智朗; 湯澤 直美; 関 あゆみ; 蓑輪 明子; 永野 咲; 加藤 弘通; 長瀬 正子; 丸山 里美; 大谷 和大; 岩田 美香; 大澤 亜里; 鳥山 まどか; 佐々木 宏; 杉田 真衣; 山野 良一; 田中 智子; 上山 浩次郎; 藤原 千沙; 吉中 季子; 福間 麻紀; 大澤 真平; 藤原 里佐; 川田 学; 谷口 由希子; 中澤 香織; 伊部 恭子; 山内 太郎; 新藤 こずえ; 小西 祐馬; 加藤 佳代
本研究の目的は、子どもの貧困の現代的特質を明らかにすると同時に、政策的介入と支援のあり方を検討することである。そのために、大規模な子ども・家族を対象とした生活調査（3万人対象）を北海道で行った。あわせて、女性の貧困に関する理論的検討、社会的養護経験者に対する調査を行った。それらを通して、経済的問題、時間の確保、追加的ケアへの対応、ジェンダー平等の重要性、子どもの活動と経験、社会的ケアと社会保障制度の問題について検討を行った。
日本学術振興会, 基盤研究(A), 北海道大学, 16H02047 - 教育達成の地域間格差のメカニズムの解明に関する基礎的研究
科学研究費助成事業
2016年04月01日 - 2019年03月31日
上山 浩次郎
教育達成の地域間格差のメカニズムの解明に向けて基礎的な検討を行った。まず、欧米で議論されている地域住民の階層構造に注目した「伝播理論」「集合的社会化理論」を我が国を対象としたデータをもとに検証しそれらが成立することを傍証的に確認した。また、特定の都道府県の高校生を対象に、高等教育機関がある地域とそうではない地域を比べると、高等教育機関がある地域の者ほど大学進学等を希望すること等を明らかにした。
日本学術振興会, 若手研究(B), 北海道大学, 16K17409
