研究者基本情報

• 文学修士, 立命館大学

• https://researchmap.jp/yokoitoshiro

• https://jglobal.jst.go.jp/detail?JGLOBAL_ID=200901021562126185
• http://www.hucc.hokudai.ac.jp/~s16826/index.html

• 40250401

• 200901021562126185

• 公教育制度
• 高校中退
• 不登校
• 教育の多様化
• 教育政策過程
• 社会的排除／包摂
• 教育委員会
• 教育条件整備
• 教育格差
• 教育機会保障
• 早期離学
• 教育政策
• 教育行政
• 教育制度
• 若者支援政策
• 中等教育制度

• 人文・社会, 教育学, 教育制度論
• 人文・社会, 教育学, 教育行政学

• 学士課程, 教育学部
• 修士課程, 教育学院
• 博士課程, 教育学院

研究活動情報

• 2020年度国勢調査にみる山梨県の義務教育未修了者
  横井敏郎
  基礎教育保障学研究（別冊）, 2, 2025年09月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• 過疎地公立義務教育諸学校教職員配置の現状と課題 : 北海道湧別町調査から
  長井潤平; 岡島慶太; 王小慧; 郭昱; 田茂依婷; 尾田碧亜; 小関隼矢; 青柳ゆきの; 大沼春子; 望月由美子; 横井敏郎
  公教育システム研究, 23, 25, 62, 2024年08月, ［最終著者, 責任著者］
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）, 43634974
• 教育機会確保法の可能性と課題―夜間中学に焦点を当てて―
  横井敏郎
  教育制度学研究, 27, 153, 158, 2020年10月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• 韓国における代案学校政策の展開と公費負担の構造―代案学校の制度化と非認可代案学校への助成システム―
  伊藤健治・横井敏郎
  横井敏郎編『グローバル化時代における包摂的な教育制度・行政システムの構築に関する国際比較研究』（2014～2017 年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(B)（一般）研究成果報告書（課題番号26285169））, 169, 177, 2019年12月
  日本語, 論文集(書籍)内論文, 11048154
• コペンハーゲン市青年学校―デンマークのセカンドチャンススクール―
  横井敏郎
  横井敏郎編『グローバル化時代における包摂的な教育制度・行政システムの構築に関する国際比較研究』（2014～2017 年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(B)（一般）研究成果報告書（課題番号26285169））, 139, 156, 2019年12月
  日本語, 論文集(書籍)内論文, 9967835
• 変動期日本の教育行財政改革 : 日本的システムの揺らぎ
  横井 敏郎
  公教育システム研究, 17, 141, 157, 北海道大学大学院教育学研究院教育行政学研究室／学校経営論研究室, 2018年07月30日
  日本語
• 教育機会確保法制定論議の構図 : 学校を越える困難 (特集 「学校」を越える)
  横井 敏郎
  教育学研究 = The Japanese journal of educational research, 85, 2, 186, 195, 日本教育学会, 2018年06月, ［査読有り］, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• 高校中退の軌跡と構造 : 北海道における64ケースの分析
  横井 敏郎; 伊藤 健治; 横関 理恵
  北海道大学大学院教育学研究院紀要, 131, 111, 144, 北海道大学大学院教育学研究院, 2018年, ［筆頭著者］
  日本語, We conducted interview surveys to inquire the processes of youth transition in contemporary Japan. The young interviewees were the residents in Hokkaido Prefecture, from 17 to 35 years old, who had dropped out from high schools. The number of cases are 64. It is necessary to see the processes of their education, jobs and lives from dropping out and after it to understand the phenomenon of dropping out from high schools. Dropping out is one of the results of poverty and social exclusion in many cases. However some dropouts from middle class families entered professional schools or universities, and others went through a lot of difficulties in their daily lives. We have found the stratification in dropouts. And some dropouts from middle class families didn't have stable jobs, but some dropouts from lower class families got regular employment because they encountered social resources and relationships. Many dropouts interpreted dropping out from school as the meaningful experiences for their lives. The loci of lives of high school dropouts could be changed, if they got relevant social resources and relationships.
• イギリスにおけるキャメロン連立政権の教育改革 : アカデミーとスタジオ・スクールを中心に
  横井 敏郎; 横関 理恵; 姉崎 洋一
  北海道大学大学院教育学研究院紀要, 133, 91, 121, 北海道大学大学院教育学研究院, 2018年, ［筆頭著者］
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• デンマーク生産学校のSocial Pedagogyとその価値・制度的基盤―コペンハーゲンのAFUKを中心に―
  横井 敏郎
  若者援助・政策とSocial Pedagogy研究会報告集『若者援助におけるユースワークの場とプロセスの専門性と公共性』, 84, 90, 2016年03月
• 教育政策研究と社会的排除――早期離学問題から
  横井 敏郎
  日本教育政策学会年報, 22, 92, 101, 2015年07月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• ポスト55年体制下の知事-教育委員会関係――鳥取県片山県政の教育政策過程
  横井 敏郎
  北海道大学大学院教育学研究院紀要, 122, 122, 107, 123, 北海道大学大学院教育学研究院, 2015年06月
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）, This Study aims to clarify the decision process of the local education policy under the post-1955 political system in Japan, focusing on relations between the prefectural governor and the board of education, in the case of Katayama government in Tottori prefec ture. Firstly, we can find that a lot of new education measures got available in Tottori in the 2000s and they were promoted by the governor Yoshihiro Katayama. To the second, we can see that the pressure to the Board of Education from the governor was brought out by the Ministry of Education orientation and the closed organization culture of the Board of Education. The prefecture Board of Education were so poor in the ability for policy making and the resources to build up the education measures to contribute to local development. The governor had to activate the Board of Education through various routs like personnel affairs of the Board of Education, the collaboration in policymaking between the governor's office and the Board of Education. Thirdly, while the independence of Board of Education was expected, it remained at the position of the follower to the end. We found that the menber of the Board of Education could not make policies independently and represent the resident's preference, even if they got the support of the governor. From this case study, we see that it is very difficult for the Board of Education to obtain the democratic legitimacy even under the governor that attached great value to resident autonomy. It is a big challenge for us to explore the way to balance power in the local educational governance and enhance the democratic legitimacy of the Board of Education.
• 多部制単位制高校
  横井 敏郎
  国立教育政策研究所『高等学校政策全般の検証に基づく高等学校に関する総合的研究（報告書）』, 192, 206, 2014年03月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 報告／若者支援領域から（日本臨床教育学会第2回大会シンポジウム・日本の臨床教育学とナラティブ的探究）
  横井 敏郎
  都留文科大学・重点領域研究「現場の課題に応える臨床教育学の開拓」プロジェクト編『日本臨床教育学会第2回大会Narrative Inquiryと日本の臨床教育学―クランディニン講演とシンポジウムの記録―』, 30, 34, 2013年04月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• 若者の移行過程研究の課題と方法
  横井 敏郎
  臨床教育学研究, 0, 93, 102, 群青社, 2011年10月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• 日本における若者の教育からの排除と包括的支援行政
  横井敏郎
  日本教育行政学会年報, 37, 197, 200, 2011年10月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• スクールリーダーシップ研修プログラムの研究開発――北海道大学2008年プログラムから
  横井敏郎
  スクールリーダー・フォーラム, 10, 96, 103, 2011年03月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 高校中退者の諸側面――2007年度調査を中心に
  横井 敏郎
  『「若者の教育とキャリア形成に関する調査」2008年第２回調査結果報告書』（日本教育学会特別課題研究）, 117, 135, 2010年03月
  日本語
• 人権保障と民主主義の教育行政・制度論
  横井 敏郎
  公教育システム研究, 9, 21, 41, 2010年02月
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 高校教育改革政策の論理とその課題
  横井敏郎
  国立教育政策研究所紀要, 138, 53, 63, 2009年03月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 若者を支える人間関係と社会への関わり
  横井 敏郎
  『「若者の教育とキャリア形成に関する調査」2007年第１回調査結果報告書』（日本教育学会特別課題研究）, 102, 114, 2009年02月
  日本語
• 都市部定時制高校の実態と存立の可能性―札幌市内高校定時制課程の調査から―
  近藤 伸; 横井 敏郎
  公教育システム研究, 8, 91, 122, 北海道大学大学院教育学研究院教育行政学研究グループ, 2009年
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• スクールリーダーシップ研修プログラムの方法と課題―2008年度北海道大学「スクールリーダーシップ研修」プログラムの報告―
  横井 敏郎; 伊藤 健治
  北海道大学大学院教育学研究院紀要, 109, 109, 150, 北海道大学大学院教育学研究院, 2009年
  日本語
• 高校教育改革の現段階とその評価
  横井 敏郎
  国立教育政策研究所『今後の後期中等教育の在り方に関する調査研究（最終報告書）』, 307, 321, 2008年03月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• 構造改革下における教育政策の動向
  横井敏郎
  日本教育政策学会年報, 15, 60, 67, 2008年, ［招待有り］
• 高校教育改革の政策論理と地方の展開状況
  横井敏郎
  月刊高校教育, 41, 14, 61, 72, 学事出版, 2008年
  日本語
• 幼保一元化にみる省庁縦割りの限界と克服
  横井敏郎
  月刊自治研, Vol.49, no.577, 40, 45, 自治研中央推進委員会, 2007年, ［招待有り］
  日本語
• 困難を抱える若者の社会参加と支援活動―参加型シティズンシップの視点から―
  横井敏郎
  ＬＤ研究, 30, 34, 2007年, ［招待有り］
  研究論文（学術雑誌）
• 若者自立支援政策の展開と課題―参加型シティズンシップへ向けて―
  横井敏郎
  発達学習支援ネットワーク研究, 7, 15, 26, 2007年
  研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 若者自立支援政策から普遍的シティズンシップへ―ポストフォーディズムにおける若者の進路と支援実践の展望―
  横井 敏郎
  教育学研究, 73, 4, 110, 121, 2006年12月, ［査読有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• 「子どもの権利に関する条例」の制定・実施過程と内容分析―北海道奈井江町条例の検討を中心に―
  横井敏郎; 安宅仁人; 辻村貴洋
  北海道大学大学院教育学研究科紀要, 98, 113, 150, 北海道大学大学院教育学研究科, 2006年, ［筆頭著者］
  日本語
• 高校配置を考える視点と課題―市立昼間定時制高校の可能性を中心に―
  横井敏郎
  発達学習支援ネットワーク研究, 3, 65, 89, 2005年
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 分権改革下の地方教育行政における「民衆統制」―岐阜県における知事主導の「教育改革」―
  横井敏郎
  教育学研究, 71, 2, 50, 61, 2004年06月, ［査読有り］
  日本語, 研究論文（学術雑誌）
• 地方における高校統廃合の政策過程(2)――北海道上川第3学区の事例
  横井 敏郎
  北海道大学大学院教育学研究科紀要, 89, 279, 306, 北海道大学大学院, 2003年03月
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 地方における高校統廃合の政策過程―北海道留萌第１学区の事例―
  横井 敏郎
  北海道大学大学院教育学研究科紀要, 85, 85, 193, 210, 北海道大学大学院, 2002年
  日本語
• 北海道町立農業高校改革と中間団体―公共性の活動空間―
  横井 敏郎
  日本教育行政学会年報, 27, 161, 164, 日本教育行政学会, 2001年, ［招待有り］
  日本語
• 教育の公共性と中間団体―農業高校の空間構造分析から―
  横井 敏郎
  公教育システム研究, 1, 13, 30, 北海道大学大学院 教育学研究科 公教育システム研究会, 2001年
  日本語
• 高校教育における市町村連合の意義―北海道市町村立農業高等学校振興対策協議会の活動と軌跡―
  横井敏郎
  北海道大学大学院教育学研究科紀要, 81, 1, 58, 北海道大学, 2000年
  英語
• ポートランド州立大学の一般教育改革と大学地域連携プログラム
  横井 敏郎
  北海道大学大学院教育学研究科紀要, 81, 261, 267, 北海道大学大学院, 2000年
  日本語
• 大都市部における工業高校と地域連携――東京都に見る事例と論点
  横井 敏郎
  北海道大学教育学部紀要, 79, 79, 69, 89, 北海道大學教育學部 = THE FACULTY OF EDUCATION HOKKAIDO UNIVERSITY, 1999年
  日本語
• アメリカにおける教育行政の分権化と総合教育の新たな試み―1990年代オレゴン州の高校教育改革―
  横井敏郎
  北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習研究年報, 4, 35, 56, 1998年
  研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 韓国の高校教育改革と日米韓高校教育システム比較―＜分権―集権＞、＜総合―分岐＞―
  横井敏郎
  北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習研究年報, 4, 71, 81, 1998年
  研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 明治末期社会政策の一類型－河田嗣郎の家族制度論と国家論－
  横井敏郎
  立命館大学人文科学研究所紀要, 65, 65, 65, 92, 立命館大学人文科学研究所, 1996年
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 高校と地域社会の教育的ネットワーク論－北海道町立農業高校の存立基盤－
  横井敏郎
  北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習研究年報, 2, 219, 244, 1996年
  研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 高岡熊雄の農政・植民論──帝国主義成立期の一社会政策論として
  横井 敏郎
  札幌の歴史, 26, 1, 15, 1994年02月, ［招待有り］
  日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
• 戸田海市の社会経済思想における労働者階級論--大阪市「労働調査報告」の思想的背景 (近代日本における社会調査の成立<特集>)
  横井 敏郎
  部落問題研究, 115, p71, 82, 部落問題研究所, 1992年01月, ［招待有り］
  日本語
• 日本近代都市史研究の展開 (近代都市史<特集>)
  横井 敏郎
  ヒストリア, 130, p108, 121, 大阪歴史学会, 1991年03月, ［招待有り］
  日本語
• 明治・大正期における都市の拡大と部落行政の転換--京都市を事例として (近代都市の研究--京都<特集>)
  横井 敏郎
  部落問題研究, 108, p19, 35, 部落問題研究所, 1990年11月, ［招待有り］
  日本語
• 明治後期の都市と「部落」--京都市を事例として (第27回部落問題研究者全国集会報告--日本の民主主義と部落問題研究の課題<特集>) -- (歴史2分科会〔含 討議〕)
  横井 敏郎
  部落問題研究, 105, p89, 110, 部落問題研究所, 1990年05月, ［招待有り］
  日本語

• 企画趣旨（日本教育学会北海道地区・北海道教育学会共催公開シンポジウム「外国につながる子どもの教育の現状と課題―全国動向と北海道・イタリアの事例から―」）
  横井敏郎, 教育学の研究と実践, 21, 2026年03月, ［招待有り］
  日本語, その他
• 書評／森直人、澤田稔、金子良事 編著 『公教育の再編と子どもの福祉１〈実践編〉「多様な教育機会」をつむぐ ジレンマとともにある可能性』、『公教育の再編と子どもの福祉２〈研究編〉「多様な教育機会」から問う ジレンマを解きほぐすために』
  横井敏郎, 教育学研究, 92, 4, 676, 678, 2025年12月, ［招待有り］
  日本語, 書評論文,書評,文献紹介等
• 書評／坂口緑『多文化化するデンマークの社会統合：生涯学習が果たす役割とその可能性』（花伝社、2024年）
  横井敏郎, 北ヨーロッパ研究, 21, 72, 73, 2025年11月, ［招待有り］
  日本語, 書評論文,書評,文献紹介等
• デンマークにおける後期中等教育への移行支援：学び直しの場の拡充と包摂の難しさ
  横井敏郎, 高校生活指導 18歳を市民に, 220, 118, 119, 2025年09月, ［招待有り］
  日本語, 記事・総説・解説・論説等（その他）
• 公教育と居場所をめぐる状況と検討課題（日本教育学会北海道地区公開シンポジウム「学校・地域・居場所をどう組み直すか」）
  横井敏郎, 教育学の研究と実践, 20, 51, 53, 2025年03月, ［招待有り］
  日本語
• 課題研究「With/After コロナ時代の教育と教育政策／統治」のまとめ
  横井敏郎, 日本教育政策学会年報, 31, 119, 122, 2024年07月, ［招待有り］
  日本語, 記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）
• 公教育の変容と新たな教育改革政策の検討 : 『Society 5.0』関連教育政策を中心に
  横井敏郎, 教育学研究, 91, 1, 92, 94, 2024年03月, ［招待有り］
  日本語
• 北海道の夜間中学と基礎教育保障のこれからを考える－シンポジウムの質疑とまとめ－
  横井敏郎; 遠藤知恵子, 基礎教育保障学研究, 6, 226, 233, 2022年09月, ［招待有り］, ［筆頭著者, 責任著者］
  日本語, 速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）
• 課題研究「With;Afterコロナ時代の教育と教育政策;統治」のまとめ
  横井敏郎; 前原健二, 日本教育政策学会年報, 29, 2022年07月, ［招待有り］, ［筆頭著者］
  日本語, 速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）
• 高校内居場所カフェとは何か―３つの側面からの把握―
  横井敏郎, 早稲田キャリア教育研究, 13, 58, 60, 2022年03月, ［招待有り］
  日本語, 記事・総説・解説・論説等（大学・研究所紀要）
• 図書紹介／大桃敏行・背戸博史編『日本型公教育の再検討：自由、保障、責任から考える』（岩波書店、2020年）
  横井敏郎, 教育学研究, 87, 5, 2021年06月
  日本語, 書評論文,書評,文献紹介等
• 高校内居場所カフェという実践
  横井敏郎, 教育, 893, 88, 93, 2020年05月, ［招待有り］
  日本語
• グローバル化時代における包摂的な教育制度・行政システムの構築に関する国際比較研究（2014～2017 年度日本学術振興会科学研究費補助金基盤研究(B)（一般）研究成果報告書（課題番号26285169））
  横井敏郎編, 1, 222, 2019年12月, ［責任著者］
  日本語, その他, 11048154
• 「Society5.0」に迫られる高校
  横井 敏郎, 教育, 886, 6, 11, 2019年10月, ［招待有り］
  日本語
• 解題／高校内居場所カフェ実践の意義を考える―公開研究会「高校内居場所カフェ実践は学校に何をもたらすか」に寄せて―
  横井 敏郎, 公教育システム研究, 18, 2019年09月
  日本語
• 新しい時代の「初等中等教育」ってどんな姿なの？
  横井 敏郎, 教育開発研究所編『教育の最新事情がよくわかる本2020』教育開発研究所, 10, 17, 2019年08月
  日本語, 記事・総説・解説・論説等（その他）
• 「学校」を超える学びの場
  横井 敏郎, 北海道大学教育学部・宮崎隆志・松本伊智朗・白水浩信編『ともに生きるための教育学へのレッスン40――明日を切り拓く教養』明石書店, 174, 177, 2019年07月, ［招待有り］
  日本語
• 現代日本の義務教育の拡張・拡散―制度外教育機会・規制緩和の観点から―
  横井 敏郎, 教育制度学研究, 25, 189, 190, 2018年11月, ［招待有り］
  日本語
• 現代教育における多様化と包摂の交錯―公教育制度の変容と教育行政（１）―
  横井 敏郎, 日本教育行政学会年報, 44, 181, 182, 2018年10月, ［招待有り］
  日本語
• 教育機会保障のための制度的条件を探る
  横井 敏郎, 北海道大学アドミッションセンター『知のフロンティア――北海道大学の研究者は、いま』, 4, 16, 17, 2018年01月, ［招待有り］
  日本語, その他
• 韓国代案学校に関する法制度的考察
  伊藤 健治; 横井 敏郎; 宋 美蘭, 日本教育学会大會研究発表要項, 75, 136, 137, 2017年
  一般社団法人 日本教育学会, 日本語
• イギリスにおけるキャメロン連立政権の中等教育改革:―Free schoolとStudio schoolの設立事例から―
  横関 理恵; 姉崎 洋一; 横井 敏郎, 日本教育学会大會研究発表要項, 76, 0, 210, 211, 2017年
  一般社団法人 日本教育学会, 日本語
• 書評／林明子『生活保護世帯の子どものライフストーリー 貧困の世代的再生産』勁草書房
  横井 敏郎, 教育学研究, 83, 4, 110, 112, 2016年12月, ［招待有り］
  日本語, 書評論文,書評,文献紹介等
• 学びの空洞化を超えて――高校教育再構築の課題
  横井 敏郎, 教育, 827, 5, 11, 2014年12月
  かもがわ出版, 日本語
• 社会的排除と教育行政
  横井 敏郎, 日本教育行政学会年報, 40, 188, 191, 2014年10月, ［招待有り］
  日本語
• 北海道の教育問題と地域 : 教員配置と教育財政
  横井 敏郎, 北海道経済, 559, 18, 32, 2014年04月, ［招待有り］
  北海道経済研究所, 日本語
• 高校再編整備と過疎地域の高校存続
  横井 敏郎, 月刊高校教育, 46, 13, 26, 29, 2013年12月
  学事出版, 日本語
• 教育における国の責任体制の確立
  横井 敏郎, 教職研修, 494, 84, 85, 2013年10月, ［招待有り］
  日本語, 記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）
• 『教職研修』2013年緊急プロジェクト 【政界激動】どうなる日本の教育行政! : そして学校現場への影響は!?(第7回)｢平成の学制大改革｣で日本の教育はどう変わる?
  横井 敏郎, 教職研修, 42, 1, 74, 79, 2013年09月
  教育開発研究所, 日本語
• 学制改革
  横井 敏郎, 教職研修, 493, 74, 79, 2013年09月
  日本語
• 教育委員会制度――改正の歴史と争点を整理する
  横井 敏郎, 教職研修, 41, 490, 80, 85, 2013年06月
  教育開発研究所, 日本語
• 日本臨床教育学会第2回大会 シンポジウムⅠ概要 日本の臨床教育学とナラティブ的研究 : 教育・若者支援・医療看護の領域から
  福井英雄; 横井敏郎; 早川りか, 臨床教育学研究, 1, 193, 199, 2013年04月
  日本語
• 教育委員会制度改革
  横井 敏郎, 教職研修, 486, 21, 2013年02月, ［招待有り］
  日本語, 記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）
• 都市部における不登校者支援の現在――札幌市の支援行政とフリースクールへの調査から
  横井 敏郎 ほか, 公教育システム研究, 11, 65, 100, 2012年05月
  日本語
• コメント／子どもの貧困研究の射程（貧困研究会第３回研究大会・国際シンポジウム「子どもの貧困と対抗戦略――研究・市民運動・政策形成」）
  横井 敏郎, 貧困研究, 6, 31, 33, 2011年06月, ［招待有り］
  日本語, 速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）
• 紹介／小川正人『教育改革のゆくえ――国から地方へ』筑摩書房
  横井 敏郎, 教育学研究, 78, 2, 218, 219, 2011年06月, ［招待有り］
  日本語, 書評論文,書評,文献紹介等
• 高校中退の軌跡と構造（中間報告）――北海道都市部における32ケースの分析
  北大高校中退調査チーム(横井敏郎; 伊藤健治; 市原 純; 横関理恵; 新谷康子; 津田紗希子; 小林なつみ; 家坂朱; 笠島沙喜; 清原 健; 池野 純; 小坂恭平; 倉田桃子; 福岡 諒; 福田 沙也佳; 杉山 晋平; 谷口 知弘; 森田 清太, 公教育システム研究, 10, 1, 60, 2011年03月, ［筆頭著者］
  日本語
• 公教育制度を問い直すフリースクール : 札幌自由が丘学園の調査
  横井敏郎; 宮盛邦友; 市原純; 石田守克; 佐渡かおり; 市川剛章; 中村太一, 公教育システム研究, 9, 9, 61, 99, 2010年02月, ［筆頭著者］
  北海道大学, 日本語, 速報，短報，研究ノート等（大学，研究機関紀要）
• 子どもの「貧困」と学習権の保障 : 家庭・地域・学校そして国家の役割を問い返す(公開シンポジウム,日本教育学会第68回大会報告)
  湯澤 直美; 藤田 英典; 世取山 洋介; 竹内 常一; 横井 敏郎; 勝野 正章, 教育学研究, 77, 1, 67, 77, 2010年
  一般社団法人 日本教育学会, 日本語, 速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）
• 格差社会における教育機会と教育行政の課題(まとめ,課題研究2,III 大会報告)
  横井 敏郎, 日本教育行政学会年報, 35, 251, 254, 2009年10月16日
  日本教育行政学会, 日本語
• 高校中退問題をどう考えるか――高校の社会的包摂機能の再認識
  横井 敏郎, 月刊高校教育, 42, 10, 34, 37, 2009年08月
  日本語
• 現代自治体子育て・教育行政の調査研究 (2) : 北海道芽室町の子育て・教育行政と子どもの権利条例
  横井 敏郎; 辻村 貴洋; 篠原 岳司; 市原 純; 横関 理恵; 小俣 渓; 河門前 冬美; 田巻 直也; 津田 紗希子; 佐渡 かおり; 新谷 康子; 牧野 友美; 松家 一樹, 公教育システム研究, 8, 8, 1, 54, 2009年03月10日
  北海道大学大学院教育学研究院教育行政学研究グループ, 日本語
• 若者たちの社会関係資本 (日本教育学会第67回大会報告) -- (特別課題研究 働き 学び 生きる 20歳の若者たちのいま--2007年度「若者の教育とキャリア形成に関する調査」結果から[含 質疑応答])
  横井 敏郎, 教育学研究, 76, 1, 70, 72, 2009年03月
  日本教育学会, 日本語
• 教育委員会制度の課題と展望―開かれた教育行政に向けて―
  横井 敏郎, 学校運営, 50, 572, 6, 11, 2009年03月
  学校運営研究会, 日本語
• 働き 学び 生きる 20歳の若者たちのいま : 2007年度「若者の教育とキャリア形成に関する調査」結果から(特別課題研究I,日本教育学会第67回大会報告)
  中村 高康; 西村 貴之; 児島 功和; 本田 由紀; 杉田 真衣; 横井 敏郎; 上間 陽子; 芳澤 拓也, 教育学研究, 76, 1, 64, 75, 2009年
  一般社団法人 日本教育学会, 日本語
• 若者たちの社会関係資本(I.働き 学び 生きる 20歳の若者たちのいま-「2007年度若者の教育とキャリア形成に関する調査」結果から,特別課題研究,発表要旨)
  横井 敏郎, 日本教育学会大會研究発表要項, 67, 320, 321, 2008年08月21日
  一般社団法人日本教育学会, 日本語
• 現代自治体子育て・教育行政の調査研究 : 「子どもが健やかに育つまち」をめざす恵庭市
  横井 敏郎; 辻村 貴洋; 篠原 岳司; 阿部 くるみ; 石田 守克; 奥野 雅人; 梅藤 紗貴子; 畑瀬 翔子; 横川 羽奈; 横関 理恵, 公教育システム研究, 7, 7, 1, 50, 2008年02月
  北海道大学大学院教育学研究科教育行政学研究グループ, 日本語
• スロー・エデュケーションの社会的条件―「時間の自律性」「完全参加社会」「solitude」―
  横井敏郎, 教育, 58, 5, 19, 25, 2008年
  国土社, 日本語, 記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）
• 総合学科高校の科目選択と進路選択に関する調査研究
  望月 美和子; 横井 敏郎; 市原 純, 公教育システム研究, 6, 6, 55, 78, 2007年02月
  北海道大学大学院教育学研究科教育行政学研究グループ, 日本語
• 青年の進路支援実践と新しい社会構想
  横井敏郎, 教育, 57, 9, 12, 18, 2007年
  国土社, 日本語, 記事・総説・解説・論説等（商業誌、新聞、ウェブメディア）
• 高校三者協議会実践の意義と可能性（その２）：富良野高校、美瑛高校の事例調査を通じて
  横井 敏郎; 安宅 仁人; 篠原 岳司; 月居 由香; 加我 拓也; 谷川 加奈; 寺田 祐一; 二坂 芳; 根深 忠太; 堀内 礼佳, 公教育システム研究, 6, 6, 1, 32, 2007年
  北海道大学大学院教育学研究科教育行政学研究グループ, 日本語, 速報，短報，研究ノート等（大学，研究機関紀要）
• 若者自立支援政策の批判的検討と支援ネットワーク形成の課題(9 社会教育・生涯学習,自由研究発表I,発表要旨)
  横井 敏郎; 宮崎 隆志; 安宅 仁人, 日本教育学会大會研究発表要項, 65, 124, 125, 2006年08月21日
  一般社団法人日本教育学会, 日本語
• 高校三者協議会実践の意義と可能性――北海道の２つの高校の事例調査を通して
  横井 敏郎; 辻村 貴洋; 安宅 仁人; 渡辺 宏輝; 角幡 草太; 小沼 由梨香; 佐々木 瑛; 佐々木 耕太; 佐々木 聡; 菅原 紫; 中西 希恵, 公教育システム研究, 5, 5, 1, 43, 2006年
  北海道大学大学院教育学研究科教育行政学研究グループ, 日本語
• 「子どもの権利に関する条例」の制定・実施過程と内容分析 : 北海道奈井江町条例の検討を中心に(14 教育行政・教育法B,自由研究発表II,発表要旨)
  横井 敏郎; 安宅 仁人; 辻村 貴洋, 日本教育学会大會研究発表要項, 64, 168, 169, 2005年08月20日
  一般社団法人日本教育学会, 日本語, 研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）
• 奈井江町「子どもの権利条例」の成果と課題
  横井 敏郎; 辻村 貴洋; 安宅 仁人; 中野 恵; 伊藤 健治; 篠原 岳司; 藤田 春香; 橋場 典子; 黛 幸治, 公教育システム研究, 4, 19, 60, 2005年02月
  北海道大学大学院教育学研究科教育行政学研究グループ, 日本語
• 「私立中高一貫教育の現在――北海道のある私学への調査から」
  横井 敏郎; 石川 愛子; 伊藤 拓也; 篠原 岳司; 八尾 崇寛; 山下 直樹, 『公教育システム研究』, 3, 15, 79, 2003年
  北海道大学大学院 教育学研究科 公教育システム研究会, 日本語
• 日本教育経営学会編, 『シリーズ 教育の経営』全6巻, 玉川大学出版部, 2000年12月 / 日本教育法学会編, 『講座 現代教育法』, 全3巻, 三省堂, 2001年6月(VI 書評)
  横井 敏郎, 日本教育行政学会年報, 28, 311, 317, 2002年10月04日
  日本教育行政学会, 日本語
• 「連携型中高一貫教育の実像――北海道上川町における中高一貫教育――」
  横井 敏郎; 朝田 利恵; 石川 俊文; 後藤 美海子; 清水 葉子; 滝ヶ平 真也; 外山 絵里子; 中野 恵, 『公教育システム研究』, 2, 1, 134, 2002年
  北海道大学大学院 教育学研究科 公教育システム研究会, 日本語
• 資料紹介 戦前日本の社会学者米田庄太郎著作目録・略年譜・参考資料・書誌
  横井 敏郎, 立命館大学人文科学研究所紀要, 77, 139, 175, 2001年09月
  立命館大学人文科学研究所, 日本語
• 「高等専門学校の現状と課題――苫小牧高等専門学校を事例に――」
  久世 俊郎; 金澤 綾美; 山本 剛志; 千葉 寛子; 横井 敏郎; 島田 麻美, 『公教育システム研究』, 1, 121, 156, 2001年
  北海道大学大学院教育学研究科 公教育システム研究会, 日本語
• 高校教育と大学教育の接続をめざした教育改革――オレゴン州のカリキュラム改革とアセスメント・システム――
  横井敏郎, 北海道大学高等教育機能開発総合センター生涯学習部『大学教育における大学・地域連携の意義に関する実証研究――ポートランド州立大学のキャップストーン・プログラムと北大――』, 85, 97, 2001年
  会議報告等
• 妹校提携10周年記念国際シンポジウム--北海道大学教育学部50周年記念事業/アメリカにおける教育改革と大学のとりくみ--ポートランド州立大学(PSU)とPSU教育学部のとりくみを素材として〔含 英文〕
  小出 達夫; 町井 輝久; 横井 敏郎; 大野 栄三, 北海道大学大学院教育学研究科紀要, 81, 221, 276, 2000年
  北海道大学大学院, 日本語
• "School-To-Work" : オレゴン州90年代高校改革の進展
  小出 達夫; 町井 輝久; 横井 敏郎; 佐藤 浩章, 教育學研究, 66, 1, 93, 94, 1999年03月30日
  一般社団法人日本教育学会, 日本語, 速報，短報，研究ノート等（学術雑誌）
• 「京都府会と教育政策」本山幸彦編著
  横井 敏郎, 日本史研究, 377, p105, 111, 1994年01月
  日本史研究会, 日本語

• 教育格差是正政策の日中比較 ― 教員確保・学校存続・教育機会保障
  横井敏郎; 厳平; 潘昆峰; 張揚; 大沼春子; 王婷; 辻村貴洋; 王佳寧; 葉陽永; 周詳; 延然; 篠原岳司; 上山浩次郎; 張東輝; 三好大樹; 尹力, 序章「日本・中国における教員確保・学校存続・教育機会保障の動向と課題」1-13頁、第7章「日本における小中学校存続・統廃合と小中一貫教育：政策動向と北海道の事例から」116-132頁、第12章「日本における外国ルーツの子どもの義務教育保障の課題：事業スキームの問題性」202-217頁、「あとがき」250-252頁
  北海道大学出版会, 2025年09月, 9784832969070, 253, 日本語, 学術書, ［共編者(共編著者)］
• 教育行政学(第5版): 子ども・若者の未来を拓く
  横井敏郎, 第1章「憲法と教育基本法」2～17頁、第4章「教育財政」52～75頁、第6章「教育を受ける権利と公教育制度」第3節「教育保障の課題」120～135頁、第9章「学校を支える教職員と施設」第1節1「保健室と養護教諭」177～181頁・3「学校給食・食育と栄養教諭・給食調理員」184～189頁、コラム「高校内居場所カフェ」259～260頁、年表・索引268～279頁
  八千代出版, 2024年09月02日, 4842918748, 304, ［編者(編著者)］
• Society5.0と揺らぐ公教育―現代日本の教育政策／統治―
  日本教育政策学会研究推進委員会企画; 児美川孝一郎; 横井敏郎編著, 第2章「公教育改革構想の現在：競争国家戦略下における改革政策の展開」19-36頁、「あとがき」175-177頁
  晃洋書房, 2024年08月30日, 4771038619, 194, ［共編者(共編著者)］
• 北海道現代史 資料編3（社会・文化・教育）
  北海道総務部行政局文書課道史編さん室編, 第二部「教育」第三章「教育条件整備・教育運動」; 執筆「解説」853～855頁、資料編纂「第一節 教育条件整備・教員配置」856～863頁、資料編纂「第二節 教育運動・教育政治」864～875頁
  北海道, 2024年03月, 1212, 日本語, その他, ［編纂］
• 子ども・若者の居場所と貧困支援：学習支援・学校内カフェ・ユースワーク等での取組
  横井敏郎, 「まえがき」3～4頁、第8章「会話・関係づくり実践としての高校内居場所カフェ：札幌大通高校ドーリ・プレイスの事例とユースワーク理論から」126～141頁、終章「学習支援・居場所カフェ・ユースセンター実践をどうとらえるか？」176～189頁
  学事出版, 2023年03月, 9784761929091, ［編者(編著者)］
• ユースワークとしての若者支援―場をつくる・場を描く
  横井敏郎, 2－3「ソーシャルペダゴジー――ユースワークの概念的実践的基盤」88～100頁
  大月書店, 2023年02月, 9784272412655, ［分担執筆］
• 教育行政学: 子ども・若者の未来を拓く（第4版）
  横井敏郎, 第1章「憲法と教育基本法」2～17頁、第4章「教育財政」52～75頁、第6章「教育を受ける権利と公教育制度」第3節「教育保障の課題」120～135頁、第9章「学校を支える教職員と施設」第1節1「保健室と養護教諭」177～181頁・3「学校給食・食育と栄養教諭・給食調理員」184～189頁、第2節「新たな課題に対応する専門職と地域人材」192～200頁、コラム「高校内居場所カフェ」259～260頁、年表・索引268～279頁
  八千代出版, 2022年09月, 9784842918396, ［編者(編著者)］
• 教育機会保障の国際比較 : 早期離学防止政策とセカンドチャンス教育
  横井, 敏郎, 第４章「デンマークの早期離学防止政策の展開―社会投資国家における教育への包摂」（67-87頁）、第8章「韓国における学業中断防止・学校外青少年支援政策」（157-177頁）、補章「夜間中学政策の転換と不登校─不登校生徒・形式卒業者の排除と包摂」（横関理恵との共著、220-236頁）、終章「早期離学防止政策の国際動向とセカンドチャンス教育の意義」（237-257頁）
  勁草書房, 2022年04月, 9784326251629, xi, 268p, 日本語, ［編者(編著者)］
• 公教育制度の変容と教育行政：多様化、市場化から教育機会保障の再構築に向けて
  横井敏郎; 滝沢潤; 佐藤智子, 「はしがき」3～7頁、第1章「日本における公教育制度の内的多様化と潜在的拡張」14～29頁
  福村出版, 2021年10月, 13081233, ［共編者(共編著者)］
• 教育行政学 : 子ども・若者の未来を拓く （第3版）
  横井, 敏郎, 第4章「教育財政」52～75頁、第6章「教育を受ける権利と公教育制度」第3節「教育保障の課題」120～131・133～135頁、第9章「学校を支える教職員と施設」第1節1「保健室と養護教諭」172～176頁・3「学校給食・食育と栄養教諭・給食調理員」179～184頁、第2節「新たな課題に対応する専門職と地域人材」187～195頁、コラム「高校内居場所カフェ」251～252頁、年表・索引262～271頁
  八千代出版, 2020年09月, 9784842917849, vi, 271p, 日本語, ［編者(編著者)］
• 乾彰夫・本田由紀・中村高康編『危機のなかの若者たち―教育とキャリアに関する５年間の追跡調査』
  横井 敏郎, 第6章「若者の移行への出身階層の影響」131～152頁、コラム5「学校長期欠席者のその後」263～265頁
  東京大学出版会, 2017年11月, ［共著］
• 教育行政学（改訂版）―子ども・若者の未来を拓く―
  横井 敏郎, 第4章「教育財政」57～79頁、第6章「教育を受ける権利と公教育制度」第3節「教育保障の課題」119～132頁、第9章「学校を支える教職員と施設」第1節1「保健室と養護教諭」167～171頁・3「学校給食・食育と栄養教諭・給食調理員」174～179頁、第2節「新たな課題に対応する専門職と地域人材」183～189頁、年表268～272頁、全276頁
  八千代出版, 2017年09月, ［編者(編著者)］
• 姉崎洋一・大野栄三・近藤健一郎編著『教職の道しるべ 第3版』
  横井 敏郎, 第1章「日本の学校制度と教員の仕事」13～27頁
  八千代出版, 2016年03月, ［分担執筆］
• 荒牧重人・小川正人・窪田眞二・西原博史編『新基本法コンメンタール 教育関係法 (別冊法学セミナー)』
  横井 敏郎, 方教育行政の組織及び運営に関する法律第2～16条、教育公務員特例法第7～10条
  日本評論社, 2015年09月, ［分担執筆］
• 横井敏郎編『教育行政学―子ども・若者の未来を拓く―』
  横井 敏郎, 第4章「教育財政」57～79頁、第6章第3節「教育保障の課題」117～130頁、第9章第1節1「保健室と養護教諭」・3「学校給食・食育と栄養教諭・給食調理員」165～169頁、第2節「新たな課題に対応する専門職と地域人材」181～187頁
  八千代出版, 2014年09月, ［編者(編著者)］
• 日本教育行政学会編『教育機会格差と教育行政－転換期の教育保障を展望する』
  横井 敏郎, 「第５章 日本の自治体不登校ガバナンスの課題」89～105頁、「あとがき」157～162頁
  福村出版, 2013年08月, ［共編者(共編著者)］
• 姉崎洋一・大野栄三・近藤健一郎編著『教職の道しるべ 第2版』
  横井 敏郎, 「第1章 日本の学校制度と教員の仕事」17-31頁
  八千代出版, 2013年04月, ［分担執筆］
• スタル他編著『学校と職場をつなぐキャリア教育改革――アメリカにおけるSchool-To—Work運動の挑戦』
  横井 敏郎
  学事出版, 2011年07月, ［共訳］
• 鈴木敏正編著『排除型社会を超えて持続可能な社会へ――日英韓生涯学習の基礎構造』
  横井 敏郎, 「第7章 日本の若者支援政策の端緒的形成と展望――参加とユースワークのポテンシャル」151～170頁
  北海道大学出版会, 2011年03月, ［分担執筆］
• 姉崎洋一・大野栄三・近藤健一郎編著『教職の道しるべ』
  横井 敏郎, 「第1章 日本の学校制度と教員の仕事」17-31頁
  八千代出版, 2010年10月, ［分担執筆］
• 宮﨑隆志・鈴木敏正編『地域社会発展への学びの論理――下川町産業クラスターの挑戦』
  横井 敏郎, 「第４章第２節 過疎農山村の内発的発展と高校教育」207-225頁
  北樹出版, 2006年07月, ［分担執筆］
• 新札幌市史編集委員会編『新札幌市史第5巻下』
  横井 敏郎, 「第１章 転換期の都市政治と行政」23～101頁
  札幌市, 2005年03月, ［分担執筆］
• 新札幌市史編集委員会編『新札幌市史第5巻上』
  横井 敏郎, 「第１章 戦後札幌市の政治と行政」36～52、65～70、73～78、92～111頁
  北海道新聞社, 2002年03月
• 新札幌市史編集委員会編『新札幌市史第8巻Ⅰ統計編』
  横井 敏郎, 「解説編Ⅱ行財政」43～52頁、「統計編Ⅱ行財政」179～317頁
  北海道新聞社, 2000年02月, ［分担執筆］
• 朝尾直弘教授退官記念会編『日本社会の史的構造 近世・近代』
  横井 敏郎, 「日露戦後の自由主義的社会政策論――神戸正雄を例に」395～416頁
  思文閣出版, 1995年04月, ［分担執筆］
• 岩井忠熊編『まちとくらしの京都史』
  横井 敏郎, 「近代の都大路建設」258-261頁
  文理閣, 1994年03月, ［分担執筆］
• 馬原鉄男・岩井忠熊編『天皇制国家の統合と支配』
  横井 敏郎, 「明治後期都市政治団体の研究──京都市における『市政団体』の形成と展開」271～286頁
  文理閣, 1992年12月, ［分担執筆］

• コメント／「第一言語保証は学校と地域に何をもたらすか：外国ルーツの若者と教育を考える（その2）
  横井敏郎
  日本教育学会北海道地区公開シンポジウム, 2026年07月20日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  ［招待講演］
• 外国ルーツの子どもの教育の実施体制とその課題―札幌市を中心に―
  横井敏郎
  北海道教育学会第70回大会自由研究発表, 2026年02月21日, 日本語, 口頭発表（一般）
  2026年02月21日 - 2026年02月22日, 51328752
• 外国ルーツの子どもの教育支援事業の構造：民間依存型スキームの問題性
  横井敏郎
  日本教育政策学会第32回大会（自由研究発表）, 2025年07月06日, 日本語, 口頭発表（一般）
  2025年07月05日 - 2025年07月06日, 43634975
• 小中学校統廃合・再編と小中一貫教育―北海道の事例から―
  横井敏郎
  北海道教育学会第69回大会（自由研究発表）, 2025年03月08日, 日本語, 口頭発表（一般）
  43634974
• 公教育と居場所をめぐる状況と検討課題
  横井敏郎
  日本教育学会北海道地区公開シンポジウム「学校・地域・居場所をどう組み直すか」, 2024年06月30日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  ［招待講演］
• 過疎地公立義務教育諸学校教職員配置の現状と課題－北海道湧別町調査から－
  岡島慶太; 長井潤平; 王小慧; 郭昱; 田茂依婷; 青柳ゆきの; 大沼春子; 望月由美子; 横井敏郎
  北海道教育学会第68回大会（自由研究発表）, 2024年03月15日, 日本語, 口頭発表（一般）
  43634974
• 指定討論／天池報告・段畑報告に対して
  横井敏郎
  2023年度北ヨーロッパ学会大会（分科会2）, 2023年11月04日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［招待講演］
• 日本型公教育システムの揺らぎと新たな公教育改革論：「Society5.0」関連教育改革政策の検討
  横井敏郎
  日本教育学会第82回大会シンポジウム「変容する公教育と学習・発達保障のゆくえ」, 2023年08月26日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  2023年08月24日 - 2023年08月27日, ［招待講演］
• ３つの活動の交差としての高校内居場所カフェ
  横井敏郎
  日本臨床教育学会第12回大会・課題研究Ⅱ「子ども・若者の育ちや自立を支える地域からの共同：高校生の居場所を学校と地域でつくる試み＜居場所カフェ＞から、子ども・若者の育ちを支える共同を考える」, 2022年10月15日, 日本語, 口頭発表（招待・特別）
  2022年10月15日 - 2022年10月16日, 13081233, ［招待講演］
• 高校内居場所カフェとは何か－３つの側面からの把握－
  横井敏郎
  日本キャリア教育学会関東地区部会シンポジウム・早稲田大学キャリア教育研究会共催シンポジウム「生きづらさを抱える児童生徒へのキャリア支援―すべての児童生徒が社会で活躍するために―」, 2021年11月21日, 日本語, 口頭発表（招待・特別）
  ［招待講演］
• 高校教育のこれからを考える―児美川孝一郎さんの新書をもとに―
  横井敏郎
  北海道教育科学研究会, 2020年01月11日, 日本語, その他
  ［招待講演］
• 教育機会確保法の可能性と課題―夜間中学に焦点を当てて―
  横井 敏郎
  日本教育制度学会第27回大会・公開シンポジウム, 2019年11月10日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• 若者支援実践の専門性を支える社会的環境――欧州3カ国におけるYouth Worker/Social Pedagogueをめぐる分析
  平塚眞樹; 横井敏郎; 南出吉祥; 原未来; 乾彰夫; 岡幸江
  日本教育学会第78 回大会・自由研究発表, 2019年08月07日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 指定討論／門脇正俊「小規模特認校制度と山村留学制度―北海道を中心として比較研究―」
  横井 敏郎
  日本教育制度学会第25回大会・自由研究発表, 2017年11月12日, 日本語, その他
  ［招待講演］, ［国内会議］
• 現代日本の義務教育の拡散―制度外教育機会・規制緩和の観点から―
  横井 敏郎
  日本教育制度学会第25回大会・課題別セッション（義務教育）, 2017年11月12日, 日本語, 口頭発表（招待・特別）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• イギリスにおけるキャメロン連立政権の中等教育改革―Free schoolとStudio school の設立事例から―
  横関理恵; 姉崎洋一; 横井敏郎
  日本教育学会第76回大会・自由研究発表, 2017年08月26日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• キャメロン連立政権の中等教育改革政策―アカデミーと新タイプ学校導入を中心に―
  姉崎洋一; 横井敏郎; 横関理恵
  日本教育政策学会第24回大会・自由研究発表, 2017年07月01日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 韓国における代案学校政策の展開と公費負担の構造―代案学校の制度化と非認可代案学校への助成システム―
  伊藤健治; 横井敏郎
  日本教育政策学会第24回大会・自由研究発表, 2017年07月01日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• コメント／不登校・フリースクールをめぐる行政と民間の連携
  横井 敏郎
  第12回全国若者・ひきこもり協同実践交流会in東京・分科会G「不登校・フリースクールをめぐる行政と民間の連携」, 2017年03月05日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• 韓国代案学校に関する法制度的考察
  伊藤健治; 横井敏郎; 宋美蘭
  日本教育学会第75回大会・自由研究発表, 2016年08月24日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 多様な教育機会確保法案をめぐる論点とその整理
  横井 敏郎
  第11回全国若者・ひきこもり協同実践交流会inふくしま・特別分科会①, 2016年02月20日, 日本語, 口頭発表（基調）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• 変動期日本の教育行財政改革――日本的システムの揺らぎ
  横井 敏郎
  中国人民大学教育学院・北海道大学教育学研究院国際交流シンポジウム, 2014年11月26日, 日本語, 口頭発表（招待・特別）
  ［招待講演］, ［国際会議］
• How Social Class and Education Affect Youth Transition in Japan? : Youth Cohort Study of Japan
  横井 敏郎; 児島功和; 安宅仁人; 乾彰夫
  ⅩⅧ International Sociology Association World Congress of Sociology, 2014年07月19日, 英語, 口頭発表（一般）
  ［国際会議］
• 教育政策研究と社会的排除――早期離学問題から
  横井 敏郎
  日本教育政策学会第21回大会・課題研究, 2014年07月06日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• 移行過程から見た高校中退―聞き取り調査を通じて―
  横井敏郎; 伊藤健治; 横関理恵
  日本臨床教育学会第2回大会、自由研究発表, 2012年11月24日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 日本の臨床教育学とナラティブ的探究――若者研究から
  横井 敏郎
  日本臨床教育学会第2回大会シンポジウム, 2012年09月29日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• 構造改革期の知事・教育委員会関係――長野県田中県政の検討
  横井 敏郎
  日本教育政策学会第19回大会・自由研究発表, 2012年07月07日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 高校中退経験者の移行過程に関する研究――インタビュー調査を通じて
  横井敏郎; 伊藤健治; 横関理恵
  北海道教育学会第56回大会 自由研究発表Ⅰ, 2012年03月19日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 高校中退のプロセスとその後の軌跡――北海道都市部のケース分析から
  横井 敏郎
  日本教育学会第70回大会・若者の移行過程と社会変容部会, 2011年08月26日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• ポスト55年体制下の知事-教育委員会関係――鳥取県片山県政を中心に
  横井 敏郎
  日本教育政策学会第18回大会・自由研究発表, 2011年07月03日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• コメント／子どもの貧困と対抗戦略――研究・市民運動・政策形成
  横井 敏郎
  貧困研究会第３回研究大会・国際シンポジウム, 2010年11月06日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• 移行支援コミュニティとしての学校像の探究――コミュニティ・エンパワーメントの視点から
  宮﨑隆志; 日置真世; 横井敏郎; 杉山晋平; 市原純
  日本教育学会第69回大会、テーマ型研究発表「若者の移行過程と社会変容」部会, 2010年08月22日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 指定討論／子どもの「貧困」と学習権の保障－家庭・地域・学校そして国家の役割を問い返す
  横井 敏郎
  日本教育学会第68回大会公開シンポジウム, 2009年08月29日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• 若者たちの社会関係資本
  日本教育学会第67回大会特別課題研究Ⅰ「働き学び生きる20歳の若者たちのいま―『2007年度若者の教育とキャリア形成に関する調査』結果から―」, 2008年
• 構造改革下における教育政策の動向（基調報告）
  日本教育政策学会第14回大会シンポジウム「自治体財政の危機と教育の平等」, 2007年
  ［招待講演］
• 学校づくりから地域づくりへの接続の可能性――中高一貫教育・四者協議会・子どもの権利条例、
  社会教育学・教育社会学第31回東北・北海道研究集会、シンポジウム「地域からの教育改革――地域と学校との連携と社会教育（その３）」, 2007年
  ［招待講演］
• 「自立支援」政策の論理と課題――若者再チャレンジ政策の検討から
  2007年度日本行政学会大会シンポジウム「格差社会と行政」, 2007年
  ［招待講演］
• 若者自立支援政策の批判的検討と支援ネットワーク形成の課題
  横井敏郎; 宮﨑隆志; 安宅仁人
  日本教育学会第65回大会自由研究発表「社会教育・生涯学習」部会, 2006年08月24日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 困難を抱える若者の社会参加と支援活動――ワークフェアから参加型シティズンシップへ
  日本ＬＤ学会第15回大会・大会企画シンポジウム「青年期のＬＤと若者自立支援」, 2006年
  ［招待講演］
• 「子どもの権利に関する条例」の制定・実施過程と内容分析――北海道奈井江町条例の検討を中心に
  横井敏郎; 安宅仁人; 辻村貴洋
  日本教育学会第64回大会自由研究発表「教育行政・教育法Ｂ」部会, 2005年08月26日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 北海道町立農業高校改革と中間団体――公共性の活動空間
  横井 敏郎
  日本教育行政学会第35回大会シンポジウム「教育行政と公共性」, 2000年10月15日, 日本語, シンポジウム・ワークショップパネル（指名）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• アメリカにおけるSchool-to-Workプログラムの創出とその構造――オレゴン州の場合
  横井 敏郎
  日本教育学会第57回大会・ラウンドテーブル11「School-to-Work」, 1998年08月, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 高校教育の存立基盤──北海道町立農業高校の事例から
  横井 敏郎
  日本教育学会第54回大会・ラウンドテーブル4「教育の社会的編成と公共性」, 1995年08月25日, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 明治後期の都市と部落──京都市を事例として
  横井 敏郎
  第27回部落問題研究者全国集会・歴史分科会, 1989年10月, 日本語, 口頭発表（招待・特別）
  ［招待講演］, ［国内会議］
• 戦前日本都市史研究の成果と課題
  横井 敏郎
  日本史研究会近現代史部会, 1987年11月, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］
• 第一次大戦後における大阪電灯市営化の意義・特質──戦前大都市市営事業の成立
  横井 敏郎
  日本史研究会近現代史部会, 1987年05月, 日本語, 口頭発表（一般）
  ［国内会議］

• 教育学調査実験Ⅰ, 2024年, 修士課程, 教．学院
• 大学院共通授業科目（一般科目）：人文社会科学, 2024年, 修士課程, 大学院共通科目
• 教育学調査実験Ⅱ, 2024年, 修士課程, 教．学院
• 教育学研究総合講義, 2024年, 修士課程, 教育学院
• 教育学調査実験Ⅲ, 2024年, 修士課程, 教．学院
• 学校教育特論, 2024年, 修士課程, 教育学院
• 教育学調査実験Ⅳ, 2024年, 修士課程, 教．学院
• 卒業論文, 2024年, 学士課程, 教育学部
• 専門演習, 2024年, 学士課程, 教育学部
• 専門演習, 2024年, 学士課程, 教育学部
• 教育制度論, 2024年, 学士課程, 教育学部
• 教育基礎論講義, 2024年, 学士課程, 教育学部
• 現代日本社会ⅢB, 2024年, 学士課程, 現代日本学プログラム課程
• 社会の認識, 2024年, 学士課程, 全学教育

• 2016年08月 - 現在
  基礎教育保障学会
• 2014年04月 - 現在
  日本教育法学会
• 2010年09月 - 現在
  日本臨床教育学会
• 2005年 - 現在
  北海道教育学会
• 2002年 - 現在
  日本教育学会
• 2000年 - 現在
  日本教育政策学会
• 2000年 - 現在
  日本教育制度学会
• 1998年 - 現在
  日本教育行政学会
• 2010年 - 2023年
  北海道臨床教育学会

• 若者支援/Youth Work/Informal教育のCore Values共有化の方法をめぐる国際共同研究
  科学研究費助成事業
  2024年04月 - 2028年03月
  平塚 眞樹; 横井 敏郎; 岡 幸江; 南出 吉祥; 木戸口 正宏; 原 未来
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 法政大学, 24K00379
• 公教育制度原理の再考と基礎教育保障に関する制度的実証的研究
  科学研究費助成事業
  2023年04月01日 - 2027年03月31日
  横井 敏郎; 岡部 敦; 高橋 寛人; 滝沢 潤; 武田 るい子; 横関 理恵; 後藤 武俊; 本山 敬祐; 西村 貴之; 園山 大祐; 柏木 智子; 高嶋 真之
  2023年度は本科研の第1年目である。メンバー全体が参加する活動として、書籍合評会を1回、研究会を2回開催した。
  本科研は以前の科研（18H00970）と内容面でもメンバー面でも継続性を有している。前科研の成果として2023年3月に出版した横井編著『子ども・若者の居場所と貧困支援：学習支援・学校内カフェ・ユースワーク等での取組』（学事出版、2023年3月）と研究代表者が分担執筆し、内容的にも関わりが深い平塚眞樹編『ユースワークとしての若者支援：場をつくる・場を描く』（大月書店、2023年2月）の合同合評会を2023年5月14日に開催した。双方から報告者とコメンテーターを立て、若者支援や教員などの多数の実践者も参加して、ユースワークと居場所実践の特質や意義について意見交換を行った。
  第1回研究会（2023年9月23日）では、まずこれまでの科研の研究経過について確認しながら本科研の研究課題、分担・協力、調査、成果発表などの計画について検討した。ついで、研究報告2本を得て、討議を行った。
  第2回研究会（2023年3月17-18日）では、上記横井編にも寄稿している学習支援事業等を行っているNPOさいたまユースサポートネットの青砥恭氏を招いて講演会を開催し、「学習支援・居場所・社会関係資本」をテーマとして共同討議を行った。他に、研究報告3本を得て、公教育制度編成のあり方や教育機会保障の課題について検討した。
  研究分担者はそれぞれ調査と論文執筆、学会発表を行っているが、調査では海外調査（イギリス）が1件あったことを付記する。
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 23K25616
• 公教育制度原理の再考と基礎教育保障に関する制度的実証的研究
  科学研究費助成事業
  2023年04月01日 - 2027年03月31日
  横井 敏郎; 岡部 敦; 高橋 寛人; 滝沢 潤; 武田 るい子; 横関 理恵; 後藤 武俊; 本山 敬祐; 西村 貴之; 園山 大祐; 柏木 智子; 高嶋 真之
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 23H00919
• 教職員の人事異動区域を単位とした教育条件整備に関する実証的研究
  科学研究費助成事業
  2023年04月01日 - 2026年03月31日
  辻村 貴洋; 篠原 岳司; 横井 敏郎
  日本学術振興会, 基盤研究(C), 上越教育大学, 23K02054
• 若者支援・ユースワークに関わる専門性の育成・評価をめぐる国際的共同研究
  科学研究費助成事業
  2020年04月 - 2024年03月
  平塚 眞樹; 宮崎 隆志; 横井 敏郎; 岡 幸江; 南出 吉祥; 乾 彰夫; 木戸口 正宏; 原 未来
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 法政大学, 20H01636
• 地方の若者にとっての職業教育訓練
  科学研究費助成事業 基盤研究(B)
  2019年04月01日 - 2022年03月31日
  上原 慎一; 佐々木 貴文; 池谷 美衣子; 光本 滋; 辻 智子; 横井 敏郎; 廣森 直子; 野依 智子; 長津 詩織; 肖 蘭; 上山 浩次郎; 宋 美蘭; 阿部 誠; 植上 一希; 冨永 貴公
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 19H01620
• 拡散・拡張する公教育と教育機会保障に関する国際比較研究
  科学研究費補助金（基盤研究(B)(一般)）
  2018年04月 - 2022年03月
  横井 敏郎
  日本学術振興会, 研究代表者, 競争的資金
• 若者支援における「場」の教育的価値～ユースワークの日欧比較
  科学研究費補助金（基盤研究(B)(一般)）
  2016年04月 - 2020年03月
  平塚 眞樹
  日本学術振興会, 競争的資金
• 学校教育の”周縁”の現代的可能性に関する複合的研究
  科学研究費助成事業 基盤研究(B)
  2015年04月01日 - 2018年03月31日
  上原 慎一; 佐々木 貴文; 池谷 美衣子; 光本 滋; 辻 智子; 横井 敏郎; 野依 智子; 植上 一希; 徳井 美智代; 西村 貴之; 永田 萬享
  本研究の目的は三つの「周縁」―学習内容、属性、地域―から職業に関わる教育学的研究、学校から社会への移行に関する研究、青年期教育研究の再構築を図り若者の就学・就職困難に関わる諸問題の解決に資することにあった。北海道・東北、九州地方の専門学校関係データの収集・整理・分析である。北海道のデータ収集・整理・分析は一昨年度にほぼ終え、その結果を公表した。また、「就職進学／進学就職」の実態に関わる概念整理に着手している。女性専門職については初職の正規雇用率や継続して働いているものの比率が相対的に高い一方、将来が見通せないとするものも多く、課題が浮き彫りとなった。
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 15H03466
• グローバル化時代における包摂的な教育制度・行政システムの構築に関する国際比較研究
  科学研究費補助金(基盤研究 (B) (一般))
  2014年04月 - 2018年03月
  横井 敏郎
  日本学術振興会, 研究代表者, 競争的資金
• 若者の教育とキャリア形成に関するパネル調査の詳細分析と国際比較
  科学研究費補助金（基盤研究(B)(一般)）
  2014年04月 - 2017年03月
  乾 彰夫
  日本学術振興会, 競争的資金
• 戦後日本における中等教育改革の総合的研究
  科学研究費補助金(基盤研究（A） (一般) )
  2012年10月 - 2017年03月
  植田 健男
  日本学術振興会, 競争的資金
• 若者支援政策の評価枠組み構築に向けた日欧比較研究
  科学研究費補助金(基盤研究 (B) (一般))
  2012年04月 - 2016年04月
  平塚 眞樹
  日本学術振興会, 競争的資金
• 若者自立支援にかかる地域援助体制の再編成に関する研究
  科学研究費助成事業
  2012年04月01日 - 2015年03月31日
  間宮 正幸; 村澤 和多里; 松田 康子; 宮﨑 隆志; 横井 敏郎
  本研究の課題は、わが国の若者自立支援における最大の困難が発達障害をもちひきこもり状態にある人々の生活支援にあるとみて、地域支援の再編成を検討することにあった。
  大きく分けて三つの成果があった。ひとつは、『障害者総合支援法』（2012年）により、北海道その他の地域において、新しい支援スタイルが構築されてきつつある状況を確認したこと。これらの支援拠点が核になっていくであろう。ふたつめの成果は、従来から韓国の青少年相談支援の体制づくりに注目してきたが、教育部（文科省）による学校安全統合システムのすべてを調査できたことである。今後、韓国にも学んで専門職の養成をどうしていくのかが課題になる。
  日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 24530848
• 移行支援実践におけるコミュニティ・エンパワメントモデルの開発ー若者支援を中心に
  科学研究費助成事業
  2010年04月01日 - 2014年03月31日
  宮崎 隆志; 石黒 広昭; 大高 研道; 武田 るい子; 向谷地 生良; 藤井 敦史; 藤野 友紀; 横井 敏郎; 日置 真世; 仲 真紀子
  種々の自立支援実践において重要な役割を果たす「媒介コミュニティ」（＝包摂的コミュニティ）の機能を向上させる実践をコミュニティ・エンパワメントとして概念化し、それを基軸にした実践モデルを明らかにした。
  居場所や中間就労の場などのコミュニティが、その媒介性を高める過程では、多様な参加者が自由に振る舞う（リーダーシップの分散性）と同時に、共通の価値を見出していく（相同性）ことが重要であり、それは「非決定空間」の創出によって可能になることが確認できた。支援者は、このような空間の教育機能を意識化した運営を行う編集者あるいはブローカーとしての役割を担っていることも明らかになった。
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 22330208
• 包摂的な教育制度・行政システム構築に関する実証的研究
  科学研究費補助金(基盤研究 (Ｃ) (一般))
  2011年04月 - 2014年03月
  横井 敏郎
  不登校や高校中退など、社会の不安定化を背景に浮上してきている就学困難について、当事者や支援団体、自治体・学校への調査を通して、排除のプロセス、行政の体制、学びと発達の場の実践を分析し、包摂的な教育制度・行政システム構築のための課題と方策を検討した。自治体の中には教育行政と福祉行政等を包括する体制を作り、効果を示している例が見られた。高校中退者等を多く受け入れている高校の調査からは、人格的発達を基底に置いた教育実践の意義が見出された。包摂的な制度・行政システム構築には、包括的な行政体制を作り出すこと、公教育制度の境界線の内外に人格的発達を可能とする場を用意することが必要な要素となる。
  日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 研究代表者, 競争的資金, 23531036
• 若年者の教育・職業の移行過程とキャリア形成に関するコーホート研究
  科学研究費補助金(基盤研究（A） (一般) )
  2010年04月 - 2014年03月
  乾 彰夫
  日本学術振興会, 競争的資金
• 分権改革下における子育て・教育行政の総合的再編に関する実証的研究
  科学研究費補助金(基盤研究(Ｃ) (一般))
  2008年04月 - 2011年03月
  横井 敏郎
  わが国自治体の子育て・教育に関わる行政部門の再編動向を検証するもの。調査から、子ども行政部局の設置、首長部局・教育委員会の連携、子ども条例・子どもプランの策定、若者支援ネットワークの形成、雇用・福祉行政と学校の連携など、総合化と連携の進展が確認された。しかし、首長部局と教育委員会の間には大きな溝が残されており、「総合的な子ども行政システム」を実現するには、両者の調整、接合を図ることが重要な課題となっている。
  日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 研究代表者, 競争的資金, 20530712
• 先進国周辺の地域再生と生涯学習計画モデルの構築
  科学研究費助成事業
  2008年 - 2011年
  鈴木 敏正; 姉崎 洋一; 浅川 和幸; 上原 慎一; 木村 純; 亀野 淳; 小田 清; 高原 一隆; 奥田 仁; 大沼 義彦; 光本 滋; 坂下 明彦; 横井 敏郎; 大野 栄三; 近藤 健一郎; 室橋 春光; 神沼 公三郎; 大坂 裕二; 玉井 康之; 川前 あゆみ; 内田 和浩; 河野 和枝; 河合 博司; 小田 清; 高原 一隆; 奥田 仁; 玉井 康之; 川前 あゆみ; 姉崎 洋一; 上原 慎一; 河野 和枝
  社会的排除問題に取り組む社会的包摂政策の一環としての生涯学習の日英韓比較研究の成果は、その基礎構造に関して鈴木敏正編『排除型社会と生涯学習』(北海道大学出版会、2011)、政策と実践に関して、鈴木敏正・姉崎洋一編『持続可能な包摂型社会への生涯学習』(大月書店、2011)をまとめた。また、地域調査については、北海道標茶町に関して鈴木敏正ほか編『住民自治へのコミュニティネットワーク』(北樹出版、2010)を出版し、韓国農村地域、および稚内市その他北海道周辺地域での地域調査にもとづいて、3.11後社会に当面する課題を、鈴木敏正『持続可能で包容的社会のために』(北樹出版、2012)にまとめた。英国リーズ地域を含め、他の地域調査についてもとりまとめ中である。
  日本学術振興会, 基盤研究(A), 北海道大学, 20243036
• 若者自立支援の課題と特別な教育的ニーズに関する総合的研究
  科学研究費助成事業
  2008年 - 2010年
  間宮 正幸; 村澤 和多里; 室橋 春光; 松田 康子; 浅川 和幸; 上原 慎一; 横井 敏郎; 大沼 義彦
  わが国の若者自立支援の実際に鑑み、特別な教育的ニーズに視点をあてて学校から職場への移行支援とその後の労働と生活に焦点をあてた。先駆的実践が行われているUK 北アイルランド、アイルランド共和国、韓国で調査を行い、それぞれの国でシンポジウムを開催した。とくに、韓国の学校相談システムと青少年相談支援システムに関する調査を行ったことで、今後のわが国での若者自立支援の方向の一端が見えてきた。また、わが国のハローワーク、若者サポートステーションでの臨床研究を行い、さらに、発達障害をもつ若年母親の生活調査や北海道夕張高校で人生イメージ調査を行い、企業・事業書での人間的自立に関する調査を行った。
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 20330192
• 学校経営能力育成のための探究的スクールリーダーシップ研修プログラムの開発
  教員研修モデルカリキュラム開発プログラム
  2008年04月 - 2009年03月
  研究代表者; 青木紀; 分担者; 坪井由実; 横井敏郎
  独立行政法人教員研修センター, 北海道大学大学院教育学研究院, 研究分担者
• 大都市部における若年者の教育・職業の移行とキャリア形成に関するコーホート調査
  科学研究費助成事業
  2007年 - 2009年
  乾 彰夫; 中村 高康; 藤田 武志; 横井 敏郎; 藤田 英典; 長谷川 裕; 佐野 正彦; 佐藤 一子; 本田 由紀; 平塚 眞樹; 大串 隆吉; 関口 昌秀; 上間 陽子; 芳澤 拓也; 木戸口 正宏; 杉田 真衣; 樋口 明彦; 新谷 周平; 安宅 仁人; 小林 大祐; 竹石 聖子; 西村 貴之; 片山 悠樹; 児島 功和; 有海 拓巳; 相良 武紀; 藤田 武志; 横井 敏郎; 新谷 周平; 小林 大祐; 本田 由紀; 長谷川 裕; 佐野 正彦
  本研究は、変容する若者の学校から仕事への移行実態を把握するため、調査開始時点で20歳の若者の18歳時点から24歳までの間の就学・就労等をめぐる状態変化と、その過程での諸経験・意識等を、同一対象者を継続的に追跡するパネル方式で調査したものである。このような調査では対象者からの毎回の回答率を維持し続けることが最も重要であるが、本研究では中間段階で予定を上回る回答率を達成できていたため、調査期間を5年間に延長する計画変更をおこない、最終年度を待たず次課題繰り上げ申請を行った。調査は次課題期間にわたって継続する予定である。収集されたデータの中間的分析はおこなっているが、本格的分析は今後の課題である。
  日本学術振興会, 基盤研究(A), 首都大学東京, 19203034
• 社会的に排除された若者の自立支援における社会関係資本形成の意義に関する実証的研究
  科学研究費助成事業
  2007年 - 2009年
  宮崎 隆志; 横井 敏郎; 上原 慎一; 石黒 広昭; 藤野 友紀; 日置 真世; 武田 るい子; 大高 研道; 向谷地 生良; 仲真 紀子; 駒川 智子; 間宮 正幸; 大高 研道
  社会的に排除された若者の移行支援の課題を明らかにした。彼・彼女らの「生きづらさ」の背後には、生活世界を構成する諸コミュニティの断片化がある。したがって移行支援のためには断片化したコミュニティを再統合することが必要であるが、そのためには多様性が保障された新たな媒介的コミュニティを構築することが有効であること、およびそのコミュニティを中心にした地域的な支援システムを構想することが必要であることを明らかにした。
  日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 19330165
• 学校改善計画の作成・実施・評価に関する研修
  教員研修モデルカリキュラム開発プログラム
  2006年04月 - 2007年03月
  研究代表者; 鈴木敏正; 分担者; 坪井由実; 横井敏郎
  独立行政法人教員研修センター, 学校改善計画の作成・実施・評価に関する研修, 北海道大学大学院教育学研究院, 研究分担者
• 発達・学習支援ネットワークのデザインに関する総合的研究
  科学研究費補助金(基盤研究（A） (一般) )
  2003年04月 - 2007年03月
  鈴木 敏正
  日本学術振興会, 競争的資金
• 地方分権化による都道府県教育行政構造の変動に関する実証的研究
  科学研究費助成事業
  2004年 - 2006年
  横井 敏郎; 坪井 由実; 光本 滋
  1.地方分権時代における都道府県レベルを中心に教育行政構造の変動の実態とプロセスを明らかにすることを課題とした。
  2.地方自立に意欲的と見られる長野県と鳥取県を選択し、無党派知事出現後の両県の地方教育行政の構造変化を、知事部局、県教育委員会総務課、小中高校指導担当課、高校改革担当、公立・公設大学担当、教職員組合、大学等を訪問、インタビューを通して調査した。両県とも、知事交代後、情報公開や行政過程の透明化が進められ、知事、県議会、県教育委員会の関係、教育関係審議会の委員選定のあり方などが変化し、従来の密室型からよりオープンな政策決定へという動きが見られた。
  3.長野県は知事のイニシャティヴが強く発揮され、それが県教育委員会の具体的な施策にも反映しており、また知事と議会や市町村との深刻な対立も生じていた。鳥取県は改革・自立推進本部が庁内横断的な組織として設置され、ここで県教委も含めた各部局の調整が図られていた。両県とも県教委の施策は知事部局側からの意向を受けて立案されるという共通の傾向が見られたが、知事の介入のあり方、また県庁内の組織連携のあり方が両県の差異を生み出していると言える。
  4.市町村自立の展望、県予算歳出構造のあり方と公共事業問題などが絡まる高校再編問題・小人数学級問題など、県・県教委と県議会・市町村・教委との対立は、地方財政削減と少子化のもとでのローカル・ガバナンスの変化を示すものである。
  5.高等教育については、秋田県も調査対象とした。各県は高等教育機関の支援に乗り出しているが、産業振興という性格が強い。補助金投入を根拠に大学に関与しようとする動きが見られ、地方高等教育機関の整備においていかに民主的なコントロールシステムを構築するかという課題が明らかになった。
  日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 16530487
• 若年者の学校から雇用への移行過程の実態と支援政策に関する実証的研究
  科学研究費助成事業
  2004年 - 2005年
  乾 彰夫; 佐野 正彦; 平塚 眞樹; 横井 敏郎; 長谷川 裕; 小林 大祐; 上間 陽子; 児美川 孝一郎
  本研究は、急速に変容する若年者の学校から就労への移行過程を支援する近年の諸政策の展開が、どのように機能しているのか、また政策上の課題はないかを明らかにすることを目的とした。対象は、近年展開されつつある国内の諸政策とともに、先行する西ヨーロッパの諸政策を併せて検討し比較した。
  1)国内諸地域における移行過程変容の実態と支援諸政策の効果に関する検討・評価
  第一年度、調査候補地域として北海道・東京・沖縄における近年の移行過程変容について、諸統計などをもとに分析検討し、とくに困難が大きく発生している地域として北海道・沖縄の二つへの絞り込みを行った。第二年度は、北海道(札幌市・函館市、2005年7月)、沖縄(那覇市ほか、2005年11月)において、若年者の就労ならびに学校から就労への移行をめぐる現状と、諸施策の実施状況などについて、関係者への聴き取りを中心とする調査を実施した。高校関係者らからは、高卒就職希望者らにとって非常に厳しい現状が明らかにされた。またジョブカフェ、ヤングジョブスポットなどの訪問からは、多様な対象層に対する諸機関の連携が困難な状況や、政府の予算措置期間が限定されているために長期的安定的な体制が作れない状況、利用者が高学歴層に偏っていて、もっとも就労上の困難を抱える層に施策が十分に届いていないことなどが明らかにされた。
  2)西ヨーロッパ諸国の政策並びに政策評価研究についての検討
  西ヨーロッパにおける青年支援政策の展開について、対象を主に英国(イングランド及びスコットランド)、EUにおいて、現地聴き取り調査を含む調査・検討を行った。第一年度は、イギリスの現状・政策動向・研究動向について、主に政策等にも関与する研究者を中心に聴き取り調査・意見交換を行うとともに、EUの政策について政策担当者及び研究者からの聴き取りを行った。第二年度は、英国に対象を絞り、支援政策を担当する現場(キャリアスコットランド・コネクションズセンター)の訪問調査を行った。スコットランド・イングランドとも、若年者全員の状況を正確に把握した上で、困難層に対して重点的な支援が行われていることが確認できた。この点は我が国の政策に欠落しているものである。
  日本学術振興会, 基盤研究(C), 首都大学東京, 16530518
• 高校教育改革における地方の政策形成システムと政策立案能力に関する実証的研究
  科学研究費補助金（基盤研究(C)(一般)）
  2001年04月 - 2004年03月
  横井 敏郎
  日本学術振興会, 研究代表者, 競争的資金
• 高校・高等教育諸機関の連携・接続に関する実証的・比較制度論的研究
  科学研究費補助金（基盤研究(C)(一般)）
  2000年04月 - 2002年03月
  小出 達夫
  日本学術振興会, 競争的資金
• 学校・地域・企業連携による高校教育改革の可能性に関する実証的研究
  科学研究費助成事業
  2000年 - 2002年
  町井 輝久; 小出 達夫; 横井 敏郎; 亀野 淳; 青木 紀; 山岸 みどり
  この研究は今日の高校教育改革における学校-地域・企業間連携の役割についてアメリカと日本において調査を実施し比較検討したものである。日本では総合学科高校に重点を置き普通高校・専門高校においても調査を行った。調査結果の概要は次の通りである。
  第一に日米両国において学校外での学習、特に地域企業における体験学習の果たす役割が増大していることが明らかになった。アメリカにおいては連邦及び州政府が地域・企業と連携した学習を行うことで生徒の進路と関わった学力の向上を追求していた。日本においては総合学科高校の「産業社会と人間」において企業見学や職場実習など、地域・企業での体験学習が重視され、この授業を通して生徒は将来の進路と科目選択を考えることになる。普通高校・専門高校でも「総合的学習の時間」が新しい学習指導要領により導入されることになり、すでに多くの高校で施行されていることである。
  第二にこのような体験的な学習を行うに当たっての学校と地域・企業との連携のあり方について日米に差異があることである。アメリカでは学校及び地域・企業の双方に利益があることが重視され、双方のパートナーシップのプロセスが重視されていることである。しかし日本においてはこのようなパートナーシップがほとんど形成されていない。
  第三に今日の中等後教育の意義及びあり方と関わって、高校と大学・短大・専門学校等との接続・連携の現状と課題について考察することである。アメリカにおいては高大連携の歴史は古く全米で年間1万2千件以上の実践が報告されている。連携の分野も大学の講義を高校生が受講するAdvanced Placementから入試改革、教員の研修などきわめて多様である。日本においては歴史は浅いがこの数年全国の高校において様々な高大連携の実践が取り組まれている。
  日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 12610230
• 高校教育改革の可能性とその条件の解明-北海道の工業高等学校の存立基盤と公共性
  科学研究費補助金（基盤研究(C)(一般)）
  1997年04月 - 2000年03月
  小出 達夫
  日本学術振興会, 競争的資金
• 高校教育改革の日韓米比較研究-平等性・差異性・公共性・責任性の改革原理の実証研究
  科学研究費補助金（国際学術研究）
  1996年04月 - 1997年03月
  小出 達夫
  日本学術振興会, 競争的資金
• 高校教育改革の可能性とその条件の解明-北海道町村を農業高校の存立基盤と公共性
  科学研究費補助金（基盤研究(C)(一般)）
  1995年04月 - 1996年03月
  小出 達夫
  日本学術振興会, 競争的資金
• 近代日本における社会政策思想史の再検討-自由主義的な潮流を中心に-
  科学研究費助成事業
  1995年 - 1995年
  横井 敏郎
  明治末期から大正期にかけての社会政策思想においては、自由放任主義でもなく、農本的な保護主義でもなく、日本が世界経済に巻き込まれていくなかでいかにしてバランスのとれた国民経済を確立していくかという視点に立つ自由主義的な潮流が、従来解明されてきた以上に一定の厚みをもって存在していた。以前に戸田海市、神戸正雄、高岡熊雄を取り扱ったが、本研究では、京大グループの一人である河田嗣郎の明治末期の社会政策論を検討した。それは、社会進化論的な文明観に基づく「人格」主義と、組合国家論に帰着する「自助」主義を基本原理としており、自由主義的社会政策論の中では異色の個性を有したものであった。また、「私利」を排して「公共」を実現しようとするその思考様式に、日本近代の自由主義の限界とそのファシズムへの連続性を見いだすことができた。これにより、近代的理念にかなったものだけを自由主義として取り出すのではなく、日本近代に固有の形態と性格をもった自由主義像を描く展望を得た。
  この河田研究に際しては、法政大学大原社会問題研究所、徳富蘇峰記念館より、河田の書簡等の複写の便宜を得た。河田の御孫に当たる河田 一氏にも、葉書等の史料を提供していただいた。また、河田研究は、立命館大学人文科学研究所近代思想史研究会において報告の機会を得(1995年9月9日)、『立命館大学人文科学研究所紀要』第65号に論文として掲載されることとなった。
  河田研究の他では、法政大学大原社会問題研究所に3週間通って『高野岩三郎日記』(49冊)を筆写(未完)、徳富蘇峰記念館所蔵の社会政策・社会事業関係の書簡の複写によって、いくつかの貴重な史料を収集した。また、『日本社会事業年鑑』(16巻、1919〜43年)、『文化生活』(10巻、1921〜25年)をそれぞれ復刻版で購入した。
  日本学術振興会, 奨励研究(A), 北海道大学, 07710227

• 日本教育政策学会公開研究会「現代の高校教育政策を問う：全国動向と北海道の現場から」
  2026年03月29日 - 2026年03月29日
  企画立案・運営等
  学会・研究会等
  日本教育政策学会研究推進委員会（横井敏郎・児美川孝一郎・仲田康一）
• 日本教育学会北海道地区公開シンポジウム「外国につながる子どもの教育の現状と課題―全国動向と北海道・イタリアの事例から―」
  2025年09月28日 - 2025年09月28日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育学会北海道地区（地区理事横井敏郎・辻智子）
• 日本教育政策学会第32回大会課題研究「揺らぐ公教育と教育政策の課題―学校制度の内外の動きに注目して―」
  2025年07月06日 - 2025年07月06日
  企画立案・運営等
  大会・シンポジウム等
  日本教育政策学会研究推進委員会（横井敏郎・児美川孝一郎・仲田康一）
• 日本教育政策学会第32回大会開催
  2025年07月05日 - 2025年07月06日
  企画立案・運営等
  大会・シンポジウム等
  日本教育政策学会第32回大会開催実行委員会（委員長横井敏郎）
• 日本教育政策学会公開研究会「教育におけるICT活用の現在地：国際的な揺り戻しと日本」
  2025年03月23日 - 2025年03月23日
  企画立案・運営等
  学会・研究会等
  日本教育政策学会研究推進委員会（横井敏郎・児美川孝一郎・仲田康一）
• 日本教育政策学会第31回大会課題研究「DXでどうなる？子育て・教育・地方自治」
  2024年07月07日 - 2024年07月07日
  企画立案・運営等
  大会・シンポジウム等
  日本教育政策学会研究推進委員会（横井敏郎・児美川孝一郎・仲田康一）
• 日本教育学会北海道地区公開シンポジウム「学校・地域・居場所をどう組み直すか」
  2024年06月30日 - 2024年06月30日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育学会北海道地区（地区理事横井敏郎・辻智子）
• 日本教育政策学会公開研究会「変容する公教育とグローバル教育ガバナンス」
  2024年03月23日 - 2024年03月23日
  企画立案・運営等
  学会・研究会等
  日本教育政策学会研究推進委員会（横井敏郎・児美川孝一郎・仲田康一）
• 日本教育政策学会第30回大会課題研究「With／Afterコロナ時代の教育と教育政策／統治」
  2023年07月09日 - 2023年07月09日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育政策学会研究推進担当理事（横井敏郎・児美川孝一郎）
• 日本教育政策学会公開研究会「Society5.0／教育DX下における教育政策をどう見るか」
  2023年03月25日 - 2023年03月25日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  学会・研究会等
  日本教育政策学会研究推進担当理事（横井敏郎・児美川孝一郎）
• 日本教育政策学会第29回大会課題研究「With／Afterコロナ時代の教育と教育政策／統治」
  2022年07月10日 - 2022年07月10日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育政策学会研究推進担当理事（横井敏郎・児美川孝一郎）
• 日本教育政策学会公開研究会「2030年の教育を展望する―「未来の教室」と公教育のゆくえ―」
  2022年03月26日 - 2022年03月26日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  学会・研究会等
  日本教育政策学会研究推進担当理事（横井敏郎・児美川孝一郎）
• 基礎教育保障学会第6回大会シンポジウム「北海道の夜間中学と基礎教育保障のこれからを考える」
  2021年09月19日 - 2021年09月19日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  基礎教育保障学会第6回大会開催現地実行委員会
• 日本教育政策学会第28回大会課題研究「With／Afterコロナ時代の教育と教育政策／統治」
  2021年07月11日 - 2021年07月11日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育政策学会研究推進担当理事（横井敏郎・児美川孝一郎）
• 日本教育政策学会公開研究会「2.27以降の教育政策と学校－教育法制と現場からの検証」
  2021年03月21日 - 2021年03月21日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  学会・研究会等
  日本教育政策学会研究推進担当理事（児美川孝一郎・横井敏郎）
• 日本教育学会北海道地区公開シンポジウム「ポストコロナ社会と教育の課題―北海道の現状を踏まえて」
  2021年03月06日 - 2021年03月06日
  企画立案・運営等
  大会・シンポジウム等
  日本教育学会北海道地区（地区理事姉崎洋一・横井敏郎）
• 基礎教育保障学会第6回大会開催
  2020年09月18日 - 2020年09月19日
  企画立案・運営等
  大会・シンポジウム等
  基礎教育保障学会第6回大会開催現地実行委員会（委員長横井敏郎）
• 日本教育行政学会第55回大会開催
  2019年10月10日 - 2019年10月12日
  企画立案・運営等
  大会・シンポジウム等
  日本教育行政学会第55回大会開催実行委員会（委員長横井敏郎）
• 日本教育学会北海道地区公開シンポジウム「中教審答申と教師教育改革の課題」
  2017年09月24日 - 2017年09月24日
  企画立案・運営等
  大会・シンポジウム等
  日本教育学会北海道地区（地区理事庄井良信・横井敏郎）
• 日本教育学会北海道地区公開シンポジウム「高校生はいかに政治を学ぶか―18歳選挙権時代の政治教育―」
  2016年07月10日 - 2016年07月10日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育学会北海道地区（地区理事庄井良信・横井敏郎）
• 日本教育学会北海道地区公開講演会「アクティブ・ラーニングを捉え直す」
  2015年11月15日 - 2015年11月15日
  企画立案・運営等
  大会・シンポジウム等
  日本教育学会北海道地区（地区理事庄井良信・横井敏郎）
• 日本教育学会北海道地区講演会「人口減少社会における地域連携、高等教育の役割・機能、教育学の課題を問う」（羽田貴史氏）
  2014年11月07日 - 2014年11月07日
  企画立案・運営等
  学会・研究会等
  日本教育学会北海道地区（地区理事姉崎洋一・横井敏郎）
• 日本教育学会北海道地区シンポジウム「教師という仕事と学校職場の現在」
  2013年11月13日 - 2013年11月13日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育学会北海道地区（地区理事庄井良信・横井敏郎）
• 日本教育行政学会第48回大会課題研究Ⅱ「社会的排除と教育行政」
  2013年10月13日 - 2013年10月13日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育行政学会研究推進委員会（担当平塚眞樹・横井敏郎）
• 日本教育行政学会第45回大会課題研究Ⅱ「子ども・若者の貧困と教育行政学の課題」
  2010年10月03日 - 2010年10月03日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育行政学会研究推進委員会（担当中嶋哲彦・横井敏郎）
• 日本教育行政学会第44回大会課題研究Ⅱ「子育て・教育条件整備の課題と教育行政学」
  2009年10月18日 - 2009年10月18日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育行政学会研究推進委員会（担当中嶋哲彦・横井敏郎）
• 日本教育行政学会第43回大会課題研究Ⅱ「格差社会における教育機会と教育行政の課題」
  2008年10月13日 - 2008年10月13日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育行政学会研究推進委員会（担当中嶋哲彦・横井敏郎）
• 日本教育政策学会第14回大会シンポジウム「自治体財政の危機と教育の平等」
  2007年07月07日 - 2007年07月08日
  企画立案・運営等, パネル司会・セッションチェア等
  大会・シンポジウム等
  日本教育政策学会第14回大会開催実行委員会（事務局長横井敏郎）
• 北海道大学125周年記念シンポジウム「大学院教育改革の動向と新しいモデルに関するジョイントシンポジウム―北大とポートランド州立大学―」
  2001年12月04日 - 2001年12月05日
  企画立案・運営等
  学会・研究会等
  北海道大学大学院教育学研究科
• 日本教育行政学会第35回大会開催
  2000年10月 - 2000年10月
  企画立案・運営等
  大会・シンポジウム等
  日本教育行政学会第35回大会準備委員会
• 姉妹校提携10周年記念国際シンポジウム（北海道大学教育学部50周年記念事業）「アメリカにおける教育改革と大学のとりくみ：ポートランド州立大学（PSU）とPSU教育学部のとりくみ」
  1999年09月30日 - 1999年09月30日
  企画立案・運営等
• シンポジウム「高校教育改革の日米韓の比較研究――平等性・差異性・公共性・責任制の改革原理の比較研究」
  1998年02月03日 - 1998年02月04日
  企画立案・運営等
  学会・研究会等
  小出達夫・町井輝久
  11783539

• 講演「子どもの権利条例を定めて市は何を実現していくのか」
  2026年02月13日 - 2026年02月13日
  講師
  伊達市
  「子どもの権利に関する講演会」（伊達市職員研修）
• 講演「『北海道現代史 資料編３(社会・文化・教育)』の編さんを振り返って」
  2024年10月02日 - 2024年10月02日
  講師
  北海道
  『北海道現代史 資料編３（社会・文化・教育）』刊行記念講演会「戦後の歴史資料でたどる北海道の社会・文化・教育」
• 公開講座講演「子どもに優しいマチになる― 子ども目線で描く未来をめざして―」
  2024年05月12日 - 2024年05月12日
  講師
  伊達市に子どもの権利条例をつくる会（伊達市・伊達市教育委員会・北海道新聞社伊達支局・室蘭民報社西部支社共催）
  2024 年つどい<1>
• 公開講座講演「不登校と基礎教育保障―夜間中学の意義と可能性―」
  2022年09月10日 - 2022年09月10日
  パネリスト, 講師
  清泉女学院大学・短期大学
  SJCアカデミック講座「欧州のセカンドチャンス教育から考える～日本の基礎教育保障の課題～」
  13081233
• 公開講座講演「欧州の早期離学者への支援政策とセカンドチャンス教育：デンマークを中心に」
  2022年05月14日 - 2022年05月14日
  講師
  清泉女学院大学・短期大学
  SJCアカデミック講座「欧州のセカンドチャンス教育から考える～日本の基礎教育保障の課題～」
  13081233
• 講義「子ども・家族理解の視点と学校の組織的対応」
  2020年12月05日 - 2020年12月05日
  講師
  北海道大学大学院教育学研究院
  2020年度北海道大学教員免許状更新講習
• 講義「子ども・家族理解の視点と学校の組織的対応」
  2019年08月15日 - 2019年08月15日
  講師
  北海道大学大学院教育学研究院
  2019年度北海道大学教員免許状更新講習
• 講義「子ども・家族理解の視点と学校の組織的対応」
  2018年08月16日 - 2018年08月16日
  講師
  北海道大学大学院教育学研究院
  2018年度北海道大学教員免許状更新講習
• 講演「教育政策と学校のいま、そしてこれから」
  2015年12月05日 - 2015年12月05日
  講師
  札幌自由が丘学園
  教育の集い
• 講演「北海道の教育と地域―教員配置と教育財政―」
  2013年12月12日 - 2013年12月12日
  講師
  北海道地域・自治体問題研究所
  北海道地域・自治体問題研究所連続講座第5回
• 講義「日本の高校教育改革の成果と課題」
  2012年06月26日 - 2012年06月26日
  講師
  ソウル大学校教育研修院
  ソウル大学校教育研修院職業教育課程日本研修
• コメント「自然環境を活かす人づくり・自治体づくり」
  2012年05月26日 - 2012年05月26日
  コメンテーター
  全国小さくても輝く自治体フォーラム
  第17回全国小さくても輝く自治体フォーラム・分科会3
• 基調講演「『読書コミュニティ』を支える条例制定の意義」
  2012年04月26日 - 2012年04月26日
  講師
  恵庭市立図書館
  恵庭市読書のまちづくり市民ワークショップ第1回
• 講義「フリースクールと公教育制度―その位置づけと公的支援をめぐって―」
  2011年01月14日 - 2011年01月14日
  講師
  北海道フリースクール等ネットワーク
  スタッフ研修会
• 講義／そもそも、学校って何？―公教育の変遷と今―
  2010年10月19日 - 2010年10月19日
  講師
  さっぽろ自由学校「遊」
  連続講座「学びをあきらめない～学校教育の課題・フリースクール・夜間中学・引きこもり支援の取組み～」
• 講義／教育の今日的課題とその改革の方途
  2010年08月12日 - 2010年08月13日
  講師
  北海道大学大学院教育学研究院
  2010年度北海道大学教員免許状更新講習
• 講演／フリースクール・不登校と公教育制度
  2010年07月24日 - 2010年07月24日
  講師
  教育人間塾・札幌自由が丘学園
  公開シンポジウム「公教育・義務教育と不登校問題」
• 講義／ミドルリーダーに求められるリーダーシップの視点と方法
  2009年09月01日 - 2009年09月01日
  講師
  札幌市教育委員会
  平成21年度札幌市立小中学校運営研修会（新任教務主任研修）
• 講義／教育の今日的課題とその改革の方途
  2009年07月25日 - 2009年08月09日
  講師
  北海道大学大学院教育学研究院
  2009年度北海道大学教員免許状更新講習
• 企画・開催／第４回社会的ひきこもり支援実践者全国交流集会企画
  2009年02月21日 - 2009年02月22日
  司会, 企画, 運営参加・支援
  社会的ひきこもり支援実践者全国交流集会
  第４回社会的ひきこもり支援実践者全国交流集会in札幌
• 講義「教育と民主主義―総合的人間科学としての教育学から―」
  2008年11月12日 - 2008年11月12日
  講師
  札幌旭丘高校（高大連携講義）
  「進路セミナー・学問研究会」（高校1・2年生）
• 報告「構造改革下の地域間格差と教育の平等」
  2007年06月16日 - 2007年06月16日
  講師
  北海道地域づくりフォーラム
• 企画運営・講義「北海道大学公開講座 スクールリーダーシップ研修」
  2006年10月 - 2007年03月
  コメンテーター, 司会, 講師, 企画, 運営参加・支援, 報告書執筆
  北海道大学大学院教育学研究科
  スクールリーダーシップ研修
• 講義「学校評価の考え方・進め方」
  2007年01月11日 - 2007年01月11日
  講師
  鹿追町教育委員会
  小中高教頭リーダーシップ研修講座
• 講演「地域からの高校づくりの展望を求めて」
  2006年07月08日 - 2006年07月08日
  講師
  余市町議会
  高校教育のこれからと地域の願いを語る会
• 報告「北海道の新しい自治のあり方――教育分野からの発言」
  2006年02月04日 - 2006年02月04日
  パネリスト
  道州制と自治を考える会、余市町
  「地方の時代の新展開」余市フォーラム――あらたな自治のあり方をめぐって
• 講演「いま求められる進路探究学習と中学生の職場体験活動の理解」
  2005年05月30日 - 2005年05月30日
  講師
  札幌市教育委員会
  キャリア・スタート・ウィーク支援会議
• 講演「全国の高校教育改革の動向と北海道の課題について」
  2005年05月18日 - 2005年05月18日
  講師
  北海道教育委員会
  高校教育推進検討会議第４回会議
• 報告「高校配置と広域連合」
  2005年03月09日 - 2005年03月09日
  講師, 情報提供
  道州制と自治を考える会
• 講演「総合学科の意義・論点・課題」
  2005年02月16日 - 2005年02月16日
  講師
  名寄市教育委員会
  高校教育検討委員会ワーキンググループ講演会
• 講演「地域とともに歩む高等学校―小さな学校、大きなネットワーク―」
  2005年01月24日 - 2005年01月24日
  講師
  北海道大学大学院教育学研究科
  公開講座「若者が生き生きと活躍するマチづくりをめざして」
• 講演「意味のある学びと進路探究学習」
  2004年12月09日 - 2004年12月09日
  講師
  札幌市中学校高等学校進路指導協議会
  講演会
• パネルディスカッション・コーディネーター「仕事をするってどういうこと？」
  2004年06月26日 - 2004年06月26日
  コメンテーター, 司会
  札商インターンシップ推進協議会
  「札幌・ジョブ・フォーラム」
• パネルディスカッション「これからの時代の市民と行政の共同（協働・響同）」
  2004年02月27日 - 2004年02月27日
  パネリスト, 講師
  北大大学院教育学研究科・教育学部、士別市人づくり・まちづくり市民会議
  北大教育学部公開講座シンポジウム
• 講演「北海道上川町における中高一貫教育調査報告―連携型中高一貫教育の実像を探る―」
  2003年02月19日 - 2003年02月19日
  講師
  北海道上川高校
  中高一貫教育研修会
• 報告「北海道上川町における中高一貫教育調査報告――連携型中高一貫教育の実像を探る」（共同報告）
  2003年01月10日 - 2003年01月10日
  講師
  北海道高等学校教育経営研究会
  中高一貫教育フォーラム
• 講演「連携型中高一貫教育の実像を探る――上川町の中高一貫教育調査から」
  2003年01月07日 - 2003年01月07日
  講師
  北海道専門高校教育ネットワーク
  第2回北海道専門高校教育ネットワーク全道研究集会
• 講演「日米の比較にみる管理職のあり方」
  2002年11月26日 - 2002年11月26日
  講師
  北海道高等学校教頭会
  平成14年度第2回研究協議会
• 講演「これからの高校教育と市立高校の未来」
  2002年10月19日 - 2002年10月19日
  講師
  札幌市立高等学校教職員組合
  第18回札幌市立高等学校教職員組合教研集会
• 講演「農業高校と地域の連携」
  2000年02月23日 - 2000年02月23日
  講師
  中頓別農業高等学校振興対策協議会（研究部会）
  研究部会講演会

• 月形・義務教育校 見えぬ開校＊事業費高騰で建設計画中断＊財政悪化懸念 まちづくりにも影響（コメント）
  2025年09月14日
  北海道新聞社
  北海道新聞
  朝刊全道(総合) 3ページ, ［新聞・雑誌］
• 高校授業料の無償化拡充（インタビュー）
  2025年05月07日
  北海道新聞社
  北海道新聞
  朝刊全道（解説） 6ページ, ［新聞・雑誌］
• 高校無償化 「格差」懸念＊先行地 私立に集中／過疎地 学校選べず（コメント）
  2025年02月12日
  北海道新聞社
  北海道新聞
  朝刊全道(社会) 16ページ, ［新聞・雑誌］