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加藤　弘通 (カトウ　ヒロミチ)

教育学研究院　教育学部門　教育心理学分野教授
教育イノベーション機構教授

専門：発達心理学
領域：思春期の発達、問題行動の発達

研究者基本情報

■ 学位
  • 博士（心理学）
■ URL
researchmap URLホームページURL■ ID 各種
研究者番号
  • 20399231
J-Global ID■ 研究キーワード・分野
研究キーワード
  • 中学生
  • 発生と継続
  • 生徒指導
  • 小学校高学年
  • 思考の発達
  • 集団化
  • 自尊心
  • 学校適応
  • 教師の関わり
  • 学級の荒れ
  • 学級崩壊
  • 小学生
  • いじめ
  • 自尊心・自尊感情
  • 学校の荒れ
  • 思春期
  • 縦断研究
  • 問題行動
研究分野
  • 人文・社会, 臨床心理学
  • 人文・社会, 教育心理学
■ 担当教育組織

経歴

■ 経歴
経歴
  • 2025年04月 - 現在
    北海道大学大学院教育学研究院 教授
  • 2020年08月 - 現在
    静岡大学, 教育学部 現代教育研究所, 客員准教授
  • 2013年04月 - 2025年03月
    北海道大学大学院, 教育学研究院, 准教授
  • 2009年04月 - 2013年03月
    静岡大学大学院教育学研究科, 准教授
  • 2008年04月 - 2009年03月
    静岡大学 教育学部, 准教授
  • 2004年03月 - 2008年03月
    常葉学園短期大学, 保育科, 専任講師
学歴
  • 1999年04月 - 2004年03月, 中央大学, 文学研究科, 博士後期課程教育学専攻心理学分野, 日本国
  • 1997年04月 - 1999年03月, 中央大学, 文学研究科, 博士前期課程教育学専攻心理学分野, 日本国
  • 1993年04月 - 1997年03月, 中央大学, 文学部, 教育学科心理学コース, 日本国
委員歴
  • 2022年09月 - 現在
    埼玉県戸田市「ぱれっとラボ」外部研究員, 自治体
  • 2022年07月 - 現在
    旭川市いじめ対策に関する有識者懇談会, 自治体
  • 2022年05月 - 現在
    札幌市子ども・子育て会議（児童福祉部会・処遇部会）委員, 自治体
  • 2021年04月 - 現在
    札幌市, 児童等に係る重大事態調査検討委員会, 自治体
  • 2018年12月 - 現在
    札幌市, 児童会館運営協議会委員, 自治体
  • 2018年10月 - 現在
    日本青年心理学会, 理事, 学協会
  • 2022年08月 - 2024年04月
    心理科学研究会 機関誌編集委員長, 学協会
  • 2019年04月 - 2020年03月
    日本青年心理学会, 国際交流委員会委員長, 学協会
  • 2017年01月 - 2020年01月
    (財)日本心理学諸学会連合, 心理学検定局員, 学協会
  • 2017年01月 - 2020年01月
    日本教育心理学会, 機関誌編集委員, 学協会
  • 2018年12月 - 2019年11月
    札幌市, 「小中一貫した教育についての在り方検討委員会」委員, 自治体
  • 2018年12月 - 2019年11月
    日本青年心理学会, 国際交流委員会委員, 学協会
  • 2012年04月 - 2015年03月
    日本心理科学研究会, 運営委員長, 学協会
  • 2012年02月 - 2013年03月
    日本発達心理学会, 機関誌編集委員, 学協会
  • 2011年04月 - 2013年03月
    静岡市臨床心理士会, 幹事, その他
  • 2008年04月 - 2013年03月
    静岡市立南中学校, 学校評議員, 自治体
  • 2007年12月 - 2013年03月
    NPO法人サンフォレスト, 理事, その他
  • 2008年11月 - 2012年03月
    日本パーソナリティ心理学会, 機関誌常任編集委員, 学協会
  • 2008年04月 - 2009年03月
    静岡市, 静岡市スクールソーシャルワーカー活用事業委員, 自治体
  • 2006年10月 - 2009年03月
    静岡市, 静岡市教育委員会学校サポートチーム委員, 自治体
  • 2007年09月 - 2008年11月
    日本パーソナリティ心理学会, 機関誌編集委員, 学協会
  • 2007年09月 - 2008年03月
    警察庁生活安全局少年課, 青少年問題調査研究会委員, 政府
  • 2006年04月 - 2008年03月
    日本パーソナリティ心理学会, 経常的研究交流委員会 委員, 学協会
  • 2006年04月 - 2007年04月
    静岡市, 静岡市青少年育成プラン策定アドバイザー, 自治体

研究活動情報

■ 受賞
  • 2025年09月, 日本心理学会, 学術大会優秀発表賞
    佐藤奈月;加藤弘通
  • 2025年09月, 日本教育心理学会, 優秀論文賞
    舒悦;鈴木修斗;太田正義;加藤弘通
  • 2010年08月, 日本教育心理学会, 優秀論文賞
    加藤弘通, 大久保智生
  • 2007年09月, 日本教育心理学会, 城戸奨励賞
    加藤弘通;大久保智生
  • 2007年09月, 日本犯罪心理学会, 研究奨励賞
    加藤弘通;大久保智生
  • 2006年03月, 社会安全研究財団, 優秀論文賞
    加藤弘通;大久保智生
  • 2006年03月, 常葉学園短期大学, 木宮乾峰学術文化振興賞
  • 2004年03月, 社会安全研究財団, 優秀論文賞
    加藤弘通;大久保智生
■ 論文
  • 保護者の登校規範意識と不登校の子どものストレスとの関連 : 親子ペアデータによる検討—Parental Normative Beliefs About School Attendance and Stress Responses in Children with School Absenteeism : Evidence from Parent-Child Dyadic Data
    村井 史香; 侯 玥江; 太田 正義; 木下 弘基; 加藤 弘通
    心理科学 = The Japanese journal of psychological science / 心理科学研究会『心理科学』編集委員会 編, 47, 1, 29, 40, 福山 : 心理科学研究会, 2026年06月, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語
  • Typologies, teacher contact, and family consequences of school absenteeism in Japan
    Hiromichi Kato; Masayoshi Ota; Koki Kinoshita; Yuejiang Hou; Fumika Murai
    FRONTIERS IN EDUCATION, 11, 2026年03月19日, ［査読有り］, ［筆頭著者］
    英語, 研究論文（学術雑誌）
  • 10代支援サイトに寄せられた児童虐待に関わる記述のテキストマイニング分析 : 気持ちの言えなさと発達段階に着目して—A text mining analysis of child abuse-related descriptions from a teenage support website : Developmental perspectives on the difficulties of expressing feelings
    鴨田 祐汰; 佐藤 奈月; 白石 光; 加藤 弘通
    子どもの虐待とネグレクト = Japanese journal of child abuse and neglect : 日本子ども虐待防止学会学術雑誌, 27, 3, 405, 413, 東京 : 日本子ども虐待防止学会 ; 1999-, 2025年12月, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語
  • 就職活動の自己分析における「本当の自分」の表出
    唐川 真歩; 加藤 弘通
    青年心理学研究, 37, 1, 37, 54, 日本青年心理学会, 2025年10月28日, ［査読有り］
    日本語, This study aimed to elucidate the process of expressing one’s “true self” in job hunting and explore the associated psychological distress encountered by students in this context. Semi‒structured interviews were conducted with individuals in their early twenties who had engaged in self‒analysis during their job hunting. Data from these interviews were analyzed using the Modified Grounded Theory Approach (M-GTA). The process of expressing one’s “true self” was characterized by encouraging students to reveal their “true self” and prompting introspection, leading them to strive to meet the expectations of the interviewers and mentors. It also marked a transition from the struggle to seek the “true self” to recognize the distinction between the “true self” demanded in job‒hunting self‒analysis and one’s genuine authenticity. The findings also indicate that students may experience psychological distress while wrestling with the concept of their “true self.” Therefore, this study suggests that understanding adherence to the “true self” in this context is not obligatory, and considering the option to step back from the self‒analysis process may provide relief to individuals engaged in job hunting.
  • 小中学生の友人に対する感情とキャラに対する考え方およびストレスとの関連
    村井 史香; 中島 寿宏; 加藤 弘通
    発達心理学研究, 36, 3, 132, 142, 一般社団法人 日本発達心理学会, 2025年09月20日, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語, 本研究の目的は，第1に，小中学生におけるキャラに対する考え方とキャラを演じることのストレスについて，学校段階による違いを検討すること，第2に，キャラがある者における友人に対する感情とキャラに対する考え方が，キャラを演じることのストレスに及ぼす影響を検討することであった。質問紙調査により，小中学生1,141名のデータを得て分析した結果，以下3点が示された。第1に，小学4年ではキャラを知らない者の割合が高いが，中学3年ではキャラを知っている者のほうが多くなり，キャラは小学4年から中学3年にかけて，広く知られるようになる可能性が示唆された。第2に，小学生よりも中学生のほうが，キャラがあることのメリットとデメリットのいずれの認識も高く，キャラを演じることのストレスも高かった。第3に，学校段階によらず，友人への信頼感の高さはキャラがあることに対するメリット認知を促進し，キャラを演じることのストレスにはつながりにくい一方，友人に対する不安の強さはキャラがあることのデメリット認知を強め，キャラを演じるストレスを促進することが示された。すなわち，本研究の結果から，友人に対してどのような感情を抱いているかによって，キャラの利用はポジティブにもネガティブにもなりうることが示唆された。小中学生のキャラの問題に対しては，キャラがどのような友人との間で利用されているのかにも注目する必要があるだろう。

    【インパクト】

    小中学生のキャラに関する知見は乏しい中で，小中学生におけるキャラの認知度と保有率，小学生よりも中学生のほうがキャラを演じるストレスは高いことを明らかにした。また，友人に対する感情によって，キャラに対する考え方やキャラを演じるストレスは左右されることを示し，児童生徒のキャラの問題に対しては，キャラ自体の良し悪しを問題にするよりも，キャラが用いられる友人関係のあり方に着目する必要性を示唆した。
  • 通常学級と特別支援学級に在籍する児童生徒における自傷行為の実態とその背景要因 : 学級環境、親・保護者、いじめ被害経験に注目して
    穴水 ゆかり; 太田 正義; 鈴木 修斗; 舒 悦; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 22, 85, 102, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2025年06月20日
    日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）, 本研究では、通常学級と特別支援学級に通う小中学生の自傷行為の実態とその発達的変化、自傷行為と家庭環境や学校環境、いじめ被害経験との関連について検討することを目的とし、児童生徒38,724名を対象に質問紙調査を行った。その結果、通常学級では思春期前後に自傷経験率が高まる時期と低下する時期があり、その時期や自傷行為が深刻化する時期は男女で異なったが、特別支援学級では男女ともに一定の傾向はみられなかった。自傷との関連では、まず、学級内の不和をつくりだす児童生徒の存在と自傷経験の関連は、特に特別支援学級で強い可能性がみられた。一方、通常学級でみられた親・保護者との関係や関係的いじめとの関連は、特別支援学級では関連がみられず、特に児童では所属感よりも、穏やかで心を乱さない環境が求められる可能性がみられた。以上を踏まえ、学校種や通常学級と特別支援学級という学級種に応じた対応の必要性が考えられた。
  • オンラインゲームについて考え、議論する道徳教育プログラムの開発・実施・評価
    鈴木 希実; 藤井 基貴; 安永 太地; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 22, 37, 46, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2025年06月20日
    日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）
  • 排他的な友達グループへの所属は心理的苦痛と関係するのか? : グループ外の者との関わり、学級適応感及び抑うつとの関連から—Is Affiliation with an Exclusive Peer Group Linked to Psychological Distress? : Relationships with Out-group Members, Classroom Adjustment, and Depression
    鈴木 修斗; 加藤 弘通
    心理科学 = The Japanese journal of psychological science / 心理科学研究会『心理科学』編集委員会 編, 46, 1, 58, 64, 福山 : 心理科学研究会, 2025年06月, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語
  • Relationship Between School Avoidance Motivation and Absentee Behavior in the Transition to Futoko
    Yuejiang Hou; Masayoshi Ota; Fumika Murai; Koki Kinoshita; Hiromichi Kato
    Japanese Psychological Research, Wiley, 2025年05月30日, ［査読有り］, ［最終著者］
    研究論文（学術雑誌）, Abstract

    The spectrum of school absenteeism, futoko in Japanese, encompasses various behaviors, from psychological school avoidance motivation to the initiation and persistence of absentee behaviors. This study determined if the progression from ideation to action in absenteeism is attributable to the intensification of ideation (i.e., the spectrum hypothesis) or the lowering of the behavioral hurdle that cannot be explained solely by ideation (i.e., the actualization hurdle hypothesis). Retrospective data from 156 students who had experienced futoko were used to examine their school avoidance motivation and absentee behavior at four time points before the onset of futoko. The analysis delineated a trajectory wherein students, 2 years before ceasing attendance, showed adaptation comparable to that of their attending peers, followed by progression into futoko, marked by an escalation in avoidance motivation over the following 2 years. This study found no substantial reduction in behavioral actualization hurdles, indicating that the emergence of such behaviors is linked to escalating school avoidance motivation. These findings underscore the importance of monitoring changes in ideation, specifically school avoidance motivation, to prevent absenteeism.
  • The association between peer group exclusivity and relational victimization among junior high school students: Focusing on the disincentives for forming interpersonal relationships outside the affiliated group
    Shuto Suzuki; Yue Shu; Kazuhiro Ohtani; Hiromichi Kato
    The Japanese journal of psychology, The Japanese Psychological Association, 2025年, ［査読有り］, ［最終著者］
    研究論文（学術雑誌）
  • 小・中学生の英語学習への意識と学校適応・友人関係の関連
    高橋 陸斗; 加藤 弘通
    北海道大学大学院教育学研究院紀要, 145, 175, 183, 北海道大学大学院教育学研究院, 2024年12月25日, ［最終著者］
    日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）, 本研究では，小中学生の英語に対する「好き」と「理解している」の評価が，コミュニケーション能力の結果として学校適応感，友人関係にどのように影響するかを明らかにすることを目的とした。札幌市内の小中学生10,957名を対象に，教科の好みや理解度，学校適応感，友人関係に関する質問紙調査を実施した。分析の結果，英語を「好き」と「理解している」が両立しないケースが他教科に比べて多く見られた。また，英語の「好き」と「理解している」は学校適応感とそれぞれ正の関連を示したが，友人関係とは有意な関連が見られなかった。これらの結果から，英語教育では児童生徒が英語を「好き」になることと「理解している」ことのどちらか一方でも，児童生徒の興味関心に合わせてアプローチすることが重要であると示唆された。
  • 小・中・高校生はどのようなネット上の他者を不審に思うか : テキストマイニングによる学校種差と性差の検討—Who Do Japanese School Students Find Suspicious Online? Examining Gender and School Type Differences through Text Mining
    佐藤 奈月; 唐川 真歩; 常本 萌々花; 谷山 大三郎; 加藤 弘通
    心理科学 = The Japanese journal of psychological science / 心理科学研究会『心理科学』編集委員会 編, 45, 2, 119, 134, 福山 : 心理科学研究会, 2024年12月, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語
  • 日本の若者の自尊感情の特徴とその改善に向けての提言
    我が国と諸外国のこどもと若者の意識に関する調査 （令和５年度）, 122, 135, 2024年06月, ［招待有り］, ［筆頭著者］
    研究論文（その他学術会議資料等）
  • 貧困と子どもの抑うつの調整要因 : 子どもの「暮らし向きの認知」の性差に注目して
    安 明希; 鈴木 修斗; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 19, 175, 185, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2024年03月25日, ［最終著者］
    日本語
  • いじめ被害と規範的攻撃信念との関連 : 深刻ないじめ被害類型に着目して—Relationship Between Bullying Victimization and Normative Beliefs About Aggression : Types of Severe Bullying Victimization
    舒 悦; 鈴木 修斗; 太田 正義; 加藤 弘通
    教育心理学研究 = The Japanese journal of educational psychology / 日本教育心理学会教育心理学研究編集委員会 編, 72, 1, 40, 56, 東京 : 日本教育心理学会, 2024年03月, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語
  • 高校生における学校への適応感の関連要因の検討 : ソーシャルスキル及び友人や教師との関係の交互作用効果に注目して—An Examination of Factors Related to School Adaptation in High School Students : Focusing on the Interaction Effects of Social Skills and Relationships with Friends and Teachers by School Type
    渡邉 仁; 太田 正義; 飯田 昭人; 加藤 弘通
    学校心理学研究 = The Japanese journal of school psychology / 日本学校心理学研究会編集委員会 編, 23, 2, 123, 137, 東京 : 日本学校心理学研究会, 2024年, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語
  • 小学生及び中学生の自傷念慮・自傷行為経験の実態 : 性差・発達差に注目して—An Examination of Self-Injurious Thoughts and Self-Injury Experiences among Elementary and Middle School Students : Focusing on Gender and Developmental Differences
    穴水 ゆかり; 太田 正義; 加藤 弘通
    臨床心理学 = Japanese journal of clinical psychology, 23, 6, 706, 710, 東京 : 金剛出版, 2023年11月, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語, 研究論文（学術雑誌）
  • Is School Absenteeism a Spectrum? Development and Validation of Japanese Futoko Spectrum Quotient (FSQ)1
    Yuejiang Hou; Yuki Harada; Masayoshi Ota; Hiromichi Kato
    Japanese Psychological Research, Wiley, 2023年09月08日, ［査読有り］, ［最終著者］
    研究論文（学術雑誌）, Abstract

    This study aimed to develop and validate a scale called the Futoko Spectrum Quotient (FSQ), which measures school absenteeism (futoko), as a method to achieve the early identification of at‐risk students. We recruited 673 students and 119 futoko students from secondary schools and educational support centers. The results showed that the bifactor model had better fit, proposing a general (G) factor representing avoidance motivation and an orthogonal specific (S) factor representing psychological distress. We then examined the measurement invariance and continuity of the latent bifactor construct of the FSQ, correlations of the FSQ with external variables, and measurement reliability to validate the FSQ. Our findings highlight the need to focus on students’ mental state prior to the emergence of absence behaviors and the significance of the present scale in theory and practice.
  • 顕在的・潜在的自尊心と抑うつの関連―小・中学生を対象として―
    稲垣勉; Hou Yuejiang; 太田正義; 加藤弘通
    教育テスト研究センター年報, 8, 38, 40, 2023年08月, ［査読有り］, ［最終著者］
    研究論文（学術雑誌）, 32563062
  • 思春期になぜ自尊感情が下がるのか?—特集 学校教育と子どものウェルビーイング
    加藤 弘通
    指導と評価, 69, 8, 26, 28, 東京 : 日本図書文化協会, 2023年08月, ［招待有り］, ［筆頭著者］
    日本語
  • The Diverse Nature of School Bullying and Its Relation to Depression and the Efficacy of Coping Strategies in Japan
    Yue Shu; Masayoshi Ota; Hiromichi Kato
    International Journal of Bullying Prevention, Springer Science and Business Media LLC, 2023年07月20日, ［査読有り］, ［最終著者］
    研究論文（学術雑誌）
  • 外向性および内向性の自己呈示が呈示者の顕在的・潜在的外向性に与える影響
    上田 皐介; 稲垣 勉; 山形 伸二; 加藤 弘通
    パーソナリティ研究, 32, 2, 57, 68, Japan Society of Personality Psychology, 2023年07月18日, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語, 研究論文（学術雑誌）
  • 中学生における仲間集団の排他性に関する尺度作成の試み : 仲間を外に離さない集団規範に着目して
    鈴木 修斗; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 17, 33, 40, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2023年03月24日
    日本語, 本論文では、従来の集団外成員の排除に焦点化した仲間集団の排他性について、その概念を見直し、排他的なグループにおけるグループ外の者との関係を阻害する2 つの要因について検討する。一つ目は、グループ外の者がグループ内に入ることを阻害する要因「内関係阻害」、二つ目はグループ内の仲間がグループ外の者と関係をもつことを阻害する要因「外関係阻害」である。排他的な友達グループには内関係阻害と外関係阻害の2 つの阻害要因が関係していると考えられるが、外関係阻害については十分な検討がされていない。そこで本研究では、仲間集団の外関係阻害に関する暫定尺度を開発し、友達グループの外関係阻害の実態を示すことを目的とする。そのために、①項目を作成し、因子構造の検討を行い、②自由記述調査をふまえ、さらにその項目内容について検討した。
  • 小中高校生はどのようなネット上の他者を不審に思うか？—自由記述のテキストマイニングによる分析
    佐藤 奈月; 唐川 真歩; 常本 萌々花; 加藤 弘通
    日本心理学会大会発表論文集, 87, 2B-024-PC, 2B-024-PC, 公益社団法人 日本心理学会, 2023年
    日本語
  • 高校における友人及び教師との関係と学校への適応感の関連 : 学校や教師に対する生徒の態度による学校タイプに注目して—School Adjustment and Relationships with Friends and Teachers in High School : Focus on School Types and Student Attitudes towards Schools and Teachers
    渡邉 仁; 加藤 弘通
    北海道情報大学紀要 = Memoirs of Hokkaido Information University / 北海道情報大学紀要委員会 編, 34, 1, 11, 江別 : 北海道情報大学, 2022年10月
    日本語
  • Inter-Peer Group Status and School Bullying: The Case of Middle-School Students in Japan
    Kumpei Mizuno; Yue Shu; Masayoshi Ota; Hiromichi Kato
    Adolescents, 2, 2, 252, 262, MDPI AG, 2022年04月28日, ［査読有り］, ［最終著者］
    研究論文（学術雑誌）, The aim of the current study was to investigate the relationship between school bullying and inter-peer group status among Japanese middle-school students. A total of 2294, 7th–9th grade Japanese middle-school students participated in this study. Using a self-report questionnaire, we measured their inter- and intra-peer group status, bullying behavior, victimization, coping strategy, and current victimization status. The results showed that, compared to those in the higher-status groups, students in lower-status peer groups tended to be bullied and experienced prolonged victimization. These findings suggest that a lower peer-group status predisposes students to victimization.
  • 発達心理学からみた「大人ではないこと」の意味—特集 18歳成人の社会に向けて : 大人への入り口をどう支えるか
    加藤 弘通
    世界の児童と母性 = Mother and child wellbeing around the world / 資生堂社会福祉事業財団 編, 91, 7, 10, 東京 : 資生堂社会福祉事業財団, 2022年04月, ［招待有り］, ［筆頭著者］
    日本語
  • 中学生におけるメンタルヘルスの問題と学校生活で求める支援との関連性
    鈴木 修斗; 藤井 義久; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 16, 11, 19, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2022年03月25日, ［最終著者］
    日本語, 本研究の目的は、中学生におけるメンタルヘルスの問題と学校生活で求める支援との関連性を明らかにすることである。公立中学校の生徒521 名を対象に質問紙調査を行い、生徒の学校生活における援助ニーズを測る尺度（学校生活ニーズ尺度）を開発し、学校生活ニーズを従属変数、メンタルへルスの問題（ストレス反応及びパーソナリティ）を独立変数とするパス解析を行った。その結果、男女ともに学校生活ニーズとメンタルヘルスの問題との間に複数の関連が認められた。特に、「非効力感」については、男女ともに「評価的サポート」との間に強い負の関連が認められ、この結果から、効力感の低い子どもは、「評価的サポート」に対するニーズが低い傾向にあることが示された。また男女間の比較では、「対人緊張」と「情緒的サポート」との関連について、男子では負の関連が、女子では正の関連が、「衝動性」については女子のみ「情報的サポート」および「公平的環境」との間に負の関連が認められた。このことはメンタルヘルスの問題に有効と考えられているソーシャルサポートが、生徒のパーソナリティやストレス反応、性別によっては、生徒が求めていない支援である可能性を示唆している。
  • 高校生における「書く」「聞く」「話す」「読む」ことへの苦手意識に関する研究 : 学習動機づけ・学校享受感との関連の検討
    村井 史香; 梅村 拓未; 鈴木 育美; 鈴木 修斗; 渡邉 仁; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 16, 1, 9, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2022年03月25日
    日本語
  • 小中高校生の「ネットを通した出会い」に関する研究－メリット・リスク認知との関連及びトラブル経験とその回避行動の分類－
    佐藤 奈月; 唐川 真歩; 常本 萌々花; 加藤 弘通
    日本青年心理学会大会発表論文集, 30, 43, 44, 日本青年心理学会, 2022年
    日本語
  • 一貫校と非一貫校の比較から見えてくる中学校教育の課題
    加藤 弘通; 太田 正義; Hou Yuejiang
    人間と教育, 166, 66, 73, 2022年, ［招待有り］, ［筆頭著者］
    研究論文（学術雑誌）
  • 思春期・若年期女性の自立をめぐる困難 : 札幌市若年女性調査を通して—Difficulties of independence for adolescent and young adult females : From a Survey of Adolescent and Young Adult Females in Sapporo City—特集 子ども・若者の親密圏と自立支援
    佐藤 奈月; 加藤 弘通; Hou Yuejiang; 松本 伊智朗
    生活指導研究, 39, 21, 31, 2022年, ［最終著者］
    日本語
  • 教師の受容的態度と学級での三者関係が児童の感情に及ぼす影響
    大久保 智生; 加藤 弘通; 江村 早紀; 大沼 泰枝
    香川大学教育実践総合研究 = Bulletin of educational research and teacher development of Kagawa University, 42, 37, 48, 香川大学教育学部, 2021年03月31日
    日本語, 本研究の目的は，児童—教師—友人という三者関係に焦点を当て，教師の受容的態度が児童の感情に及ぼす影響を場面別に検討することであった。小学生822名に対して，教師の受容的態度に関する場面を設定し，三者間の各関係性と各場面の感情について測定を行った。分析の結果，三者の関係性が児童の感情に対して影響を与えており，他者の存在，場面，三者関係の特徴によって児童の感情に差がみられることが明らかとなった。
  • 中学生・大学生の“自認するキャラ”を介した友人関係とセルフ・モニタリングとの関連
    村井 史香; 岡本 祐子; 太田 正義; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 15, 31, 39, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2021年03月25日, ［最終著者］
    日本語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）, 本研究の目的は、自認するキャラを対象に、キャラを介したコミュニケーションとセルフ・モニタリングとの関連を検討することであった。中学生と大学生を対象に質問紙調査を行った結果、以下2点が示された。第1に、学校段階に関わらず、セルフ・モニタリングはキャラあり群の方がキャラなし群よりも高かった。第2に、キャラ行動および受け止め方とセルフ・モニタリングとの関連について、自己呈示変容能力はキャラ行動を促進し、キャラの積極的受容につながることが示された。また、自己呈示変容能力は、キャラへの拒否に負の関連を示した。一方、他者の表出行動への感受性は、キャラ行動および受け止め方とは関連がなかった。なお、この過程は学校段階に関わらず、成り立つことが示された。以上の結果から、キャラの利用は、対人場面での自己呈示に対する不安よりも、状況に応じて自身の言動を適切に調整できるという自信に基づいている可能性が示唆された。
  • 小・中学生の学校・家庭・自己に対する意識の変化 : 札幌市の過去５年間の子どもの変化
    加藤 弘通; 高橋 陸斗; 濤岡 優
    子ども発達臨床研究, 15, 41, 50, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2021年03月25日, ［筆頭著者］
    日本語
  • 集団での協同課題場面における集団への評価と自己評価との関連
    大塚 あかり; 加藤 弘通; 山根 隆宏
    神戸大学発達・臨床心理学研究, 20, 29, 34, 神戸大学大学院人間発達環境学研究科心理発達論分野, 2021年02月28日
    日本語, 本研究では, 集団での協同活動場面において, 集団全体へ与えられた評価, および自己への“他者の目線”からの評価 (主観的他者評価) が, 成員の自己評価にどのように影響するのかを検討した。「同性・同学年・顔見知り」という条件の3人1組グループに対して協同課題を実施し, 各グループを高評価群・低評価群・統制群に割り当て, 課題後に実験者からフィードバックを行った。質問紙によって協同課題前後の状態自尊感情を測定し, フィードバックによる状態自尊感情への影響を検討した。分散分析の結果, フィードバックの有無, 種類 (高評価・低評価）どちらの群分けに関しても, 状態自尊感情への有意な影響は確認されなかった。本研究の結果より、集団における評価は, 成員である個人の自己評価に影響を与えないということが示唆された。本研究においては, 課題に参加した被験者自身が得た点数を根拠にフィードバックの群分けを行ったため, 被験者集団にとってフィードバックの内容は, 事実に基づいたものであることから, 集団活動において得られた「結果」が個人に与える影響は大きいものではないという可能性が示唆された。
  • 教師の学級経営が児童の学級適応に及ぼす影響—学級経営スタイル尺度の作成と適合の良さ仮説の検証—
    大久保 智生; 加藤 弘通; 尾崎 沙織; 江村 早紀
    心理科学, 42, 1, 20, 28, 心理科学研究会, 2021年, ［査読有り］
    日本語
  • 中学生における教室内の友だちグループ間の地位と進学先への意識の関連性 : 中学3年生を対象とした予備的検討
    水野 君平; 森田 未希; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 14, 13, 16, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2020年03月25日
    日本語, 本研究の目的は中学3年生が進学を考えている高校の選択および高校での所属グループの希望に対して、現在の所属グループの地位が関連するかどうかを検討することであった。そこで本研究は中学1－3年生707名へ実施した質問紙調査のうち、中学3年生253名の回答データから分析した。分析の結果、中学3年生の生徒は進学予定と考えている高校に対して、自分の属しているグループの地位に関係なく、どちらかというと今と同じ雰囲気のグループに属したいと感じており、また自分のグループ以外の生徒が進学先にいた方が良いと思っているという結果であった。最後に本研究の限界点を踏まえ、今後の研究の方向性を議論した。
  • 小・中学生の生活意識と大人への評価 : 札幌市の小学生・中学生の生活と意識についての調査Ⅲ
    加藤 弘通; 高橋 陸斗; 川原 里奈
    子ども発達臨床研究, 14, 1, 12, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2020年03月25日, ［筆頭著者］
    日本語, 本研究は「さっぽろ子ども・若者白書」をつくる会と北海道大学大学院教育学研究院子ども発達臨床研究センター・子ども発達支援部門が共同プロジェクトとして、行っている札幌市の小中学生の生活実態について報告するものである。なおこれまでの実態調査の結果については、太田・柳・水野・加藤（2016）、加藤・水野（2018）、加藤・水野・侯・濤岡（2019）があり、本研究は、2019年度冬期に行われた調査をもとに分析をしたものである。
    本研究では、札幌市の小学生・中学生の学校・家庭・自己に関する意識の実態、およびその関連要因を明らかにするとともに、本年度は小中学生が周囲の大人をどのように認識しているのかについても検討する。
  • テキストマイニングを用いた高校生がインターネットで新しい知り合いをつくるきっかけについての考察:男女差に着目して
    佐藤 奈月; 加藤 弘通
    情報教育ジャーナル, 3, 1, 19, 26, 日本情報教育学会, 2020年, ［査読有り］
    日本語, 本研究の目的は，高校生がインターネット上で新しい知り合いをつくるきっかけについて男女差の観点をまじえて明らかにすることで，先行研究で女性に調査されてきたつながりのきっかけが女性特有のものであるのかを再検討することにあった．そのために，高校6校の1129名を対象とした質問紙調査の自由記述データを分析した．その結果，男女ともに共通の趣味が知り合うきっかけになっていたが，男性はゲームが出会いのきっかけになっており，女性は同じ学校の者と知り合う者がいることが明らかになった．以上を踏まえた実践的示唆として，インターネットが現実の人間関係の補完になっている可能性があるなど，インターネットで他者と出会うことの積極的意義を検討する必要性について議論した．
  • 小中移行期における学校享受感の変化様態および教師・親との縦断影響プロセス:―一貫校と非一貫校を比較して―
    侯 玥江; 太田 正義; 加藤 弘通
    教育心理学研究, 68, 4, 360, 372, 一般社団法人 日本教育心理学会, 2020年, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語,

    小学校から中学校への移行における学校適応の困難を見据え，学校間接続を円滑化するため近年小中一貫教育が実施されてきた。しかし学校環境の変化の程度と学校適応感の変化について，十分に検討されていない。また学校適応感と大人との関係性との縦断的な影響プロセスが未検討であるという問題点が挙げられる。本研究では，小中一貫校の121名の児童生徒と非一貫校の小中学校173名の児童生徒を対象に，小学校6年生後期から1年間3時点にわたる縦断調査を行った。分析の結果，（1）一貫校は非一貫校よりも移行における環境の変化が小さいにもかかわらず，二校間の学校享受感の変化軌跡には違いは認められなかった。（2）学校享受感の変化軌跡は，平均的に見ると軽微に低下するが，個人差が認められる。学校享受感の変化量は0に集中し，ごく少数の子どもが明確な向上と低下を示した。（3）移行後の中1前期の教師との関係から中1後期の学校享受感への縦断的影響が見られたが，逆方向の学校享受感から教師との関係への影響がどの時期にも認められた。親との関係から学校享受感への縦断的な影響は認められなかった。

  • 子どもの貧困における保育者および教職員の意識調査(第2報)貧困支援の困難性ならびに必要性についての分析
    飯田 昭人; 水野 君平; 加藤 弘通
    北翔大学教育文化学部研究紀要 = Bulletin of Hokusyo University School of Education and Culture Department, 5, 1, 12, 北翔大学, 2020年
    日本語, 本研究の目的は，2019年に私たちが発表した，子どもの貧困における保育者及び教職員の意識調査の第２報である。 保育施設，小学校，中学校で働く保育士や教職員等に対して次の２点を行った。 １点目は，「貧困状況にある家庭への支援にあたって，どのような点に困難を感じているか（以下，「貧困状況における家庭支援への困難」と表記する）」「（自分が所属する機関で実際に取り組まれている支援いかんにかかわらず）一般的に，貧困状況に置かれた子どもや親に対し，どのような支援がもっと必要だと思うか（以下，「貧困状況に置かれた子どもや親に対しての必要な支援」と表記する）」の２点について，因子分析を用いて検討・考察した。 ２点目は，貧困家庭への支援においての必要性の回答が，「強く感じている」「やや感じている」と回答した対象者を「必要群」，「まったく感じていない」「あまり感じていない」と回答した対象者を「不要群」とし，「貧困状況における家庭支援への困難」の各項目の平均値に差があるかどうかをt 検定で検討・考察した。 １点目の因子分析の結果については以下の通りである。「貧困状況における家庭支援への困難」における因子分析の結果では「全体」では３因子構造が見いだされた。ちなみに「保育施設」と「小学校」は２因子構造が，「中学校」は１因子構造であった。「貧困状況に置かれた子どもや親に対しての必要な支援」における因子分析の結果では，「全体」では１因子構造であった。ちなみに「保育施設」のみ２因子構造，「小学校」「中学校」は１因子構造であった。 ２点目の「貧困状況における家庭支援への困難」におけるt 検定の結果では，貧困家庭への支援における「必要群」と「不要群」の２群において，「全体」では２項目，「保育施設」と「小学校」では該当する項目がなく，「中学校」では３項目において有意差が見られた。
  • 高校生を対象とした多元的アイデンティティ尺度の検討
    村井 史香; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究 = Annual report of Research and Clinical Center for Child Development, 14, 17, 21, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2020年, ［最終著者］
    日本語
  • 青年期における"自認するキャラ"を介した友人関係と承認欲求・評価懸念との関連
    村井 史香; 岡本 祐子; 太田 正義; 加藤 弘通
    発達心理学研究 = The Japanese journal of developmental psychology, 30, 3, 121, 131, 日本発達心理学会, 2019年09月, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語
  • 教育心理学 : 〈マインド〉から〈アウトカム〉へ—Educational Psychology : From Mind to Outcomes—教育研究の新章(ニュー・チャプター)
    加藤 弘通
    教育学年報, 11, 141, 160, 横浜 : 世織書房, 2019年08月, ［招待有り］, ［筆頭著者］
    日本語
  • 自尊感情の発達的推移とその関連要因の変化
    加藤弘通
    我が国と諸外国の若者の意識に関する調査（平成30年度） 第３部有識者の分析, 149, 164, 2019年06月, ［招待有り］, ［筆頭著者］
  • いじめを受けている子のSOSを捉えた先のこと (特集 SOSが出せない子どもの理解)
    加藤 弘通
    教育と医学, 67, 2, 108, 114, 慶應義塾大学出版会, 2019年02月, ［招待有り］, ［筆頭著者］
    日本語
  • 発達(青年期以降) 青年期以降の発達研究の動向と展望 (わが国の教育心理学の研究動向と展望)
    加藤 弘通
    教育心理学年報 = The annual report of educational psychology in Japan, 59, 0, 9, 27, 日本教育心理学会, 2019年, ［査読有り］, ［筆頭著者］
    日本語,

    本稿の目的は，2018年7月―2019年6月までの1年間に国内で刊行された国内学会誌4誌と2019年9月に開催された日本教育心理学会第61回総会で発表された青年期から成人期，老年期までの発表を概観し，その現状と課題を明らかにすることである。対象となった研究は日本教育心理学会第61回総会でのポスターによる研究発表と学会誌に掲載された論文であり，それぞれを分けて動向を概観した。分析の対象となった研究は，中学校段階，高校段階，大学段階，成人期以降，多世代にわたるものに分類された。またそれぞれの段階でテーマ別に分類し，研究内容を要約して記載した。

    動向分析の結果，まず青年期研究における中学生・高校生を対象とした研究と大学生を対象とした研究の量的なバランスの偏りの問題を指摘し，学会レベルで必要となる対応について問題提起を行った。さらにサンプリングやサンプルサイズの問題を指摘し，研究知見の一般化の問題について議論した。

  • 思春期における自尊感情研究の課題:――山本氏・伊田氏のコメントへのリプライ――
    加藤 弘通
    青年心理学研究, 31, 1, 78, 81, 日本青年心理学会, 2019年, ［査読有り］, ［招待有り］, ［筆頭著者］
    日本語
  • 中学生の学年移行期における学校生活享受感と欠席行動との関連
    侯 玥江; 太田 正義; 加藤 弘通
    北海道大学大学院教育学研究院紀要, 134, 1, 15, 北海道大学大学院教育学研究院, 2019年, ［最終著者］
    日本語
  • 中学生のグループ間の地位といじめ被害・加害の関係性の検討
    水野 君平; 加藤 弘通; 太田 正義; Mizuno Kumpei; Kato Hiromichi; Ota Masayoshi; ミズノ クンペイ; カトウ ヒロミチ; オウタ マサヨシ
    対人社会心理学研究, 19, 14, 21, 大阪大学大学院 人間科学研究科 対人社会心理学研究室, 2019年, ［査読有り］
    日本語, 資料「スクールカースト」はいじめの原因であると教育評論家から指摘されているが、実証的な知見が不足しているのが現状である。そこで本研究では、日本の中学生(N＝2,384)を研究協力者とした質問紙調査によって、所属するグループの地位が学級内で中心的か否かという視点から「スクールカースト」といじめの関連を検討した。質問紙では、友だちグループ間の地位、いじめ被害・加害をすべて自己報告によって測定した。分析の結果、グループ間の地位といじめ被害・加害の一部の項目で有意な関連を示したが、関連性の程度は非常に小さいものであった。つまり、自分のグループは中心的か否かと思うという視点で「スクールカースト」といじめの関係を検討した場合、これまで指摘されてきた「スクールカースト」といじめの関連は本研究の実証的調査からは殆どみられないということが示された。この結果をふまえ考察では、なぜグループ間の地位といじめの関連性がみられなかったかについて、いくつかの可能性を挙げながら議論した。
  • 小・中学生の生活意識と遊び : 札幌市の小学生・中学生の生活と意識についての調査(2)
    加藤 弘通; 水野 君平; 侯 玥江; 濤岡 優
    子ども発達臨床研究, 13, 1, 10, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2019年, ［筆頭著者］
    日本語, 本研究は「さっぽろ子ども・若者白書」をつくる会と北海道大学大学院教育学研究院子ども発達臨床研究センター・子ども発達支援部門が共同プロジェクトとして行っているアンケート調査から札幌市の小中学生の生活実態について報告するものである。なおこれまでの実態調査の結果については、太田・柳・水野・加藤（2016）、加藤・水野（2018）があり、本研究は、2017 年度冬期に行われた調査をもとに分析をしたものである。
    本研究では、札幌市の小学生・中学生の学校・家庭・自己に関する意識の実態、およびその関連要因を明らかにするとともに、本年度は雪国における冬期の遊びの実態についても検討する。というのも、札幌市は日本国内でも有数の積雪量を誇る都市であり、1年のうち約半年間、子どもの生活は雪の影響を受けることになる。したがって、この間、雪が降らない他地域の子どもたちとは異なった生活、遊びの形態がとられることが予想されるからである。また体格や体力との関連では、北海道の児童生徒は肥満傾向児の出現率が例年、全国平均よりも高く（北海道教育委員会、2017）、特に小学生でその傾向が顕著である。さらに北海道の児童生徒の体力・運動能力の低さは、こうした肥満率の高さに起因しているという指摘もある（秋月・神林・森田・奥田・志手・石澤・中道・中嶋・新開谷、2015）。こうしたことには冬期における運動や外遊びの経験の不足が関連していると考えられる。
    そこで今年度の調査では「冬に札幌の小学生、中学生はどれくらい友だちと遊んでいるのか」、また遊んでいるとしたら「どこで何をして遊んでいるのか？」という素朴な問いを解明することを課題とした。また併せて、遊びの経験の有無や種類が、学校や家庭における居場所感や健康状態、友人関係や自尊感情といった他の要因とどのように関連しているのかも検討する。
  • 札幌市の子どもたちにおける「外国語」及び「総合的な学習」に関する実態分析
    宋 美蘭; 水野 君平; 侯 玥江; 濤岡 優; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 13, 11, 22, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2019年, ［最終著者］
    日本語, 本稿は、「さっぽろ子ども・若者白書」をつくる会と北海道大学大学院教育学研究院子どもの発達臨床研究センターが共同プロジェクトとして、2017 年度に行っている札幌市の小学生及び中学生のアンケート調査のうち、子どもたちの「学び」に関する実態について、その一部を紹介するものである。本調査の分析ついては、すでに、加藤・水野（2018）の研究や太田・柳・加藤・水野（2016）がある。加藤・水野（2018）の研究では、子どもを取り巻く「学校、家庭」、そして「自己」について、子ども自身がそれらをどのように意識をし、捉えているのか、一人ひとりの子どもの実態や学年別の変化に着目し、明らかにしている。また、太田・柳・加藤・水野（2016）では、2016 年の札幌市の小学生（1060 人）・中学生（1860 人）の一般学級及び特別支援学級の大規模の調査から子どもたちの学校・家庭・生活・自己に関する実態を網羅している。
    本稿は、以上の先行事例研究の連続性を持つものであるが、本稿では特に、第1に、子どもたちの「学校」及び「授業」の好感度について、第2に、「外国語、英語」について、そして第3に、「総合的な学習」の興味や関心について焦点を合わせ、これらを学校段階別と学年段階別に検討し、その実態を明らかにすることを目的とする。
    これらの項目を検討する理由は、世界の教育の潮流のなかで、とりわけOECD のDeSeCo プロジェクトや21 世紀型スキル（ACT21s）では、グローバルな社会を生きるために必要な能力やスキルとして、外国語はますます重視されるようになり、また、変化の激しいこれからの社会では、他者と共同・協同しながら問題解決していくことが求められている。こうした世界の潮流に合わせて、日本の次期学習指導要領においても、社会の変化を見据えて身につけるべき能力や資質、また主体的に学ぶことを重視する方向性を示し、その中において小学校の外国語教育の教科化や総合的学習を従来以上に積極的に推進している。
    日本の次期学習指導要領は2020 年度に小学校から本格実施される。2016 年8月に、中央教育審議会教育課程企画特別部会では、「次期学習指導要領に向けたこれまでの審議」をまとめ、2016 年12 月に、「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策について」答申を出している。
    次期学習指導要領の目玉は21 世紀型学習を目指すものとして、「社会に開かれた教育課程」や新しい時代に必要となる資質・能力を踏まえた教科・科目の新設やそのための目標や内容を見直している。これらの資質・能力の具体的な学びの姿として、「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた「アクティブ・ラーニング（能動的学習）」の視点から学びを捉え直すことを狙いとしている。こうした3つの視点を踏まえた「アクティブ・ラーニング」を実施することで、「授業や学習の改善に向けた取り組みを活性化することができ」、「知識・技能を生きて働くものとして習得することを含め、育成すべき資質・能力を身につけるために必要学習過程の質的改善を実現する」ことを目指している。
    以上の背景を踏まえて、本稿では札幌市の小学生及び中学生の子どもたちの「学校と授業」の好感度、そして「外国語、英語」の学習及び、「総合的な学習」に関する興味・関心の意識やその実態を明らかにする。
  • 子どもの貧困における保育者および教職員の意識調査(第1報)貧困状況下の子どもの状態や子どもの困難の捉え方について
    飯田 昭人; 瀧澤 颯大; 水野 君平; 加藤 弘通
    北翔大学教育文化学部研究紀要 = Bulletin of Hokusyo University School of Education and Culture Department, 4, 1, 18, 北翔大学, 2019年, ［最終著者］
    日本語, 本研究の目的は，質問紙調査を実施することで，子どもの貧困における保育者及び教職員の意識の実態を明らかにすることである。 保育施設，小学校，中学校で働く保育士や教職員等に対して次の２点を行った。１点目は，「子どもの貧困状況の捉え方」「子どもの貧困状況において併せて見られる現象」「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」の３点について，因子分析を用いて検討・考察した。２点目は，貧困家庭への支援においての必要性の回答が，「強く感じている」「やや感じている」と回答した対象者を「必要群」，「まったく感じていない」「あまり感じていない」と回答した対象者を「不要群」とし，「子どもの貧困状況の捉え方」「子どもの貧困状況において併せて見られる現象」「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」の各項目の平均値に差があるかどうかをt 検定で検討・考察した。 １点目の因子分析の結果では，「子どもの貧困状況の捉え方」「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」については，因子構造が見いだされるとともに，「子どもの貧困状況の捉え方」については「保育施設」「小学校」「中学校」およびそれらを合わせた「全体」とも２因子構造であった。「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」については，「全体」「保育施設」は同じ２因子構造であったが，「小学校」は２因子構造であったものの，１つの項目が「全体」「保育施設」と異なった。中学校においては，３因子構造が見いだされ，「保育施設」「小学校」とは異なる結果となった。なお，「子どもの貧困状況において併せて見られる現象」においては１因子構造であった。これらの結果から，「子どもの貧困状況の捉え方」「子どもの貧困状況において併せて見られる現象」においては，「保育施設」「小学校」「中学校」で違いが見られなかったものの，「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」においては，「保育施設」「小学校」「中学校」において違いが見られた。２点目のt 検定の結果では，貧困家庭への支援における「必要群」と「不要群」の２群において，「全体」では22項目，「保育施設」では14項目，「小学校」では11項目，「中学校」では９項目において有意差が見られた。「保育施設」「小学校」「中学校」の順で２群間の有意差の見られる項目が減少した。保育施設では「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」の項目が多く，「小学校」」は「子どもの貧困状況の捉え方」の項目が多いことが特徴だった。
  • いじめ深刻化の要因とリスクアセスメントツールの開発
    加藤弘通; 太田正義; 藤井基貴
    017年度一般研究助成 研究報告書（公益財団法人 日工祖社会安全研究財団）, 2018年, ［招待有り］, ［筆頭著者］
  • 道徳教育による規範意識の涵養といじめ問題の関連：:小中学生を対象とした自己/他者の罪悪感といじめ調査からの一考察
    水野 君平; 太田 正義; 加藤 弘通
    心理科学, 39, 2, 1, 8, 心理科学研究会, 2018年, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語
  • 留岡清男の「実践」論
    加藤 弘通
    心理科学, 39, 1, 3, 13, 心理科学研究会, 2018年, ［査読有り］, ［筆頭著者］
    日本語
  • 思春期になぜ自尊感情が下がるのか？:――批判的思考態度との関係から――
    加藤 弘通; 太田 正義; 松下 真実子; 三井 由里
    青年心理学研究, 30, 1, 25, 40, 日本青年心理学会, 2018年, ［査読有り］, ［筆頭著者］
    日本語, The aim of this study is to address the decline of self-esteem in puberty from a viewpoint of development of thinking, especially critical thinking disposition. The sample consists of 633 junior high school students from four schools. We conducted nine separate questionnaires. We first estimated the mean pattern of self-esteem. It showed that self-esteem declines until Time 5 (Grade 7) after that it increased; however, there was more variation after Time 5. Then we examined self-esteem across five different time points to address the decline by using a latent growth curve model. The model showed an acceptable fit to the data. The change of Individual differences of self-esteem were shown to be related to critical thinking disposition (Time 1). The results revealed that the development of critical thinking in puberty had a negative effect on the change of self-esteem: if students have a higher level of development critical thinking disposition, it predicts that their self-esteem will decline. Thus, it appears that the development of thinking would be related to the decline of self-esteem in puberty.
  • 小学生のスクールカースト、グループの所属、教師との接触といじめ被害の関連
    水野 君平; 加藤 弘通; 太田 正義
    心理科学, 38, 1, 63, 73, 心理科学研究会, 2017年, ［査読有り］
    日本語
  • 教育現場における自傷児童生徒支援の課題について : 文献レビュー
    穴水 ゆかり; 加藤 弘通
    北海道大学大学院教育学研究院紀要, 129, 17, 35, 北海道大学大学院教育学研究院, 2017年, ［査読有り］, ［最終著者］
    日本語, 本稿では，過去の自傷研究を整理することにより，学校教育現場の自傷児童生徒支援において検討すべき学術的課題を示すことを目的とした。まず自傷の用語と定義の問題について検討し，児童生徒の自傷の実態と関連する問題行動および背景要因について整理した。その結果，定義や実態については調査研究により大きな幅があり，教育現場で認識される自傷とも隔たりがあることから，ある種の自傷が見逃されている可能性が明らかになった。また関連要因の検討から，教員は自傷行為そのものだけではなく，さまざまな問題行動や関連要因を通して自傷の発見・対応に努める必要があり，その一方で，自傷を通して，彼らが置かれている環境や心理面の問題に気づくことも重要と考えられた。今後の自傷研究の課題としては，養護教諭は研修等を通して自傷への理解を深めること，養護教諭のみならず一般教員を対象とした実態調査や，発達差に留意した研究の必要性が示唆された。The purpose of this study is to examine the current academic issues of care and support fordeliberate self-harming（=DSH） children and students in school by reviewing a previous DSHstudies. First, the authors examined the problem of definitions of DSH, and, then examined theactual conditions of DSH children and students and behavior problems related to DHS and itsbackground factor. The results show the definition and incidence of DSH are so differentaccording to studies, and there are some differences between the definition in medical studies andthose in educational studies. The results reveal the possibility that some kind of DSH might beoverlooked in school. In addition, examining behavior problems related to DSH and the factorenables teachers and Yogo teachers defect and treat DSH in its early stages through caring suchbehavior problems and factors. And through treating DSH, it is important for teachers and Yogoteachers to pay attention to family problems and psychological diseases of students. For futurestudy of DSH, it is suggested that Yogo teacher should learn about the DSH through sometraining programs. It is necessary that studies be focus on commitments of general teachers toDHS students and their developmental process.
  • いじめ被害の実態と教師への援助要請 : 通常学級と特別支援学級の双方に注目して
    加藤 弘通; 太田 正義; 水野 君平
    子ども発達臨床研究, 8, 1, 12, 北海道大学教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2016年, ［筆頭著者］
    日本語, 本研究の目的は、通常学級と特別支援学級に分け、いじめ被害の実態と被害者が援助要請行動を生起させる要因を教師の指導と生徒との関係性から検討することであった。公立小中学校41,089名を対象に質問紙調査を行った結果、以下のことが明らかとなった。１つは、過去３ヶ月のいじめ被害の実態は、通常学級の小学校で42.7％、中学校で31.5％、特別支援学級の小学校で45.5％、中学校で30.9％であった。２つは、いじめ被害にあった者のうちで「先生に知らせた」とする者の全体の児童生徒に占める割合を算出したところ、通常学級では小学校で約25％、中学校で約15％であり、特別支援学級では小学校で約50％、中学校で約42％であった。３つは、いじめ被害者の教師への援助要請行動を生起する要因としては、学校種、および通常学級と困難学級では異なる結果が得られた。以上をふまえ、学校種・学級種に応じた対応の必要性を論じた。
  • 中学生における「スクールカースト」とコミュニケーション・スキル及び学校適応感の関係 : 教室内における個人の地位と集団の地位という視点から
    水野 君平; 加藤 弘通; 川田 学
    子ども発達臨床研究, 7, 13, 22, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2015年
    日本語, 本研究の目的は中学生のコミュニケーション・スキルと学級内の地位、及び学校適応の関連を明らかにすることである。そのために、公立中学校の生徒780名に対してコミュニケーション・スキル、学校適応感、学級内の地位を尋ねる質問紙調査を行った。その結果、コミュニケーション・スキルは学級内での人気を媒介して生徒の学校適応感に影響を与えることが明らかになった。また、重回帰分析の結果から、男子において、表現を理解するスキルを持ち、良好な人間関係を志向し、他者受容的ではない生徒ほどクラスの中で中心的なグループに属することが示された。
  • 援助要請行動生起における援助要請期待尺度と心理的コスト尺度の信頼性・妥当性の検討
    伊藤 詩菜; 松田 康子; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 7, 5, 12, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2015年, ［最終著者］
    日本語, 本研究では、援助要請行動生起における利益とコストの関係性を検証するため、中岡・兒玉（2011）の援助要請期待尺度の信頼性・妥当性の検討を行うとともに、援助要請不安尺度を元に援助要請行動生起における心理的コスト尺度を作成し、その信頼性・妥当性の検討を行った。そのため、大学生、大学院生208名を対象とし、既存の援助要請期待尺度（中岡・兒玉，2011）と、本研究で作成した心理的コスト尺度を合わせた計46項目を「カウンセリングに対する印象」として質問紙を用いて調査した。その結果、心理的コスト尺度は「スティグマへの懸念」因子、「カウンセラーの対応への懸念」因子、「強要への懸念」因子の３因子となり、中岡・兒玉（2011）と同様の結果となった。一方、援助要請期待尺度については、「内面の安定への期待」因子、「カウンセラーの対応への期待」因子、「知識習得への期待」因子の３因子となり、中岡・兒玉（2011）と異なる結果となった。また、Cronbachのα係数と２つの尺度の下位尺度との相関により、本研究で作成された心理的コスト尺度は十分な信頼性と妥当性が示された。援助要請期待尺度（中岡・兒玉，2011）についても再検討され、因子構造は中岡・兒玉（2011）とは異なる結果となったものの、より多くの項目数からなる、より信頼性・妥当性を有した尺度が作成されたと考えられる。
  • 思春期は「むずかしい」年頃なのか? (特集 かかわりを育てる保育 : その先にめざすもの)
    加藤 弘通
    季刊保育問題研究, 270, 32, 41, 新読書社, 2014年12月, ［招待有り］, ［筆頭著者］
    日本語
  • 問題行動における〈性差〉をどう解釈するか : 生徒指導の作用構造の転換 (特集 批判心理学は何をもたらすか)
    加藤 弘通; 大久保 智生; 太田 正義
    心理科学, 35, 2, 1, 7, 心理科学研究会, 2014年12月, ［査読有り］, ［筆頭著者］
    日本語
  • 自尊感情とその関連要因の比較：日本の青年は自尊感情が低いのか？
    加藤弘通
    平成25年度 我が国と諸外国の若者の意識に関する調査（内閣府）, 119, 133, 2014年06月, ［招待有り］
  • 「抵抗」としての発達支援 (特集 Development概念の転換 : 支援の背後にある困難性を探究する) -- (発達と支援の再考)
    加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 6, 35, 41, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2014年
    日本語
  • 思春期における思考の発達と自己および人間関係への影響 : 批判的思考態度についての縦断調査をもとに
    加藤 弘通; 太田 正義; 松下 真実子; 三井 由里
    子ども発達臨床研究, 5, 21, 30, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 2014年
    日本語, 本研究の目的は、思春期における思考の発達過程を明らかにすることと、こうした思考の発達が、自尊心の低下や大人への反抗といったこの時期の諸問題とどのように関係するのかを明らかにすることである。そのために中学生468名を対象に、批判的思考態度、自尊心、親との関係、教師との関係を含む質問紙を用いて、２年間で５回の縦断調査を行った。その結果、思考の発達を示す批判的思考態度は、２年生の後半あたりから上昇する傾向にあることが分かった。また批判的思考態度の発達の状況により生徒タイプを分類し、その後の自尊心などの発達的推移を検討した結果、中学入学時の段階で思考の発達がより進んでいる者ほど、より早く自尊心の低下や大人との関係の良さの低下が生じることが示された。
  • 子どもの問題のなかに発達をみる (特集 第52回全国保育問題研究集会・報告)
    加藤 弘通
    季刊保育問題研究, 263, 154, 180, 新読書社, 2013年10月, ［招待有り］
    日本語
  • 自己評価,着任校管理職評価及び一般教員群との比較から探る教職大学院現職派遣修了生の獲得力量
    原田 唯司; 加藤 弘通; 原田 年康
    日本教育大学協会研究年報, 31, 281, 297, 日本教育大学協会第二常置委員会, 2013年
    日本語
  • 養護教諭養成課程設置に向けた取り組み
    谷 健二; 杉山 康司; 小林 朋子; 井手 智博; 石原 剛志; 大塚 玲; 加藤 弘通; 梅澤 収
    静岡大学教育実践総合センター紀要, 21, 21, 251, 253, 静岡大学, 2013年
    日本語
  • 「『高校に行かない』 ことがもつ意味と中１にある 〈希望〉」
    加藤 弘通
    「遊ぶ・学・働く ： 持続可能な発達の支援のために」 シンポジウム報告書, 30, 43, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター 研究プラットフォーム委員会(代表：宮﨑隆志), 2012年05月25日, ［招待有り］
    日本語, C：シンポジウムⅡ テーマ：学校の限界線上における学び 「遊ぶ・学ぶ・働く ： 持続可能な発達の支援のために」シンポジウム報告書：子ども発達臨床研究センター総合研究企画(2011サステナ企画). 平成23年11月2日(水)～4日(金). 北海道大学人文・社会科学総合教育研究棟 教育学研究院会議室. 札幌市
  • 小学校教師の校内研修に対する認識
    高木 宏康; 藤井 基貴; 加藤 弘通
    静岡大学教育実践総合センター紀要, 20, 20, 159, 166, 静岡大学教育学部附属教育実践総合センター, 2012年
    日本語
  • 中学生の自尊心を低下させる要因についての研究 : 批判的思考の発達との関連から
    加藤 弘通; 太田 正義; 松下 真実子; 三井 由里
    静岡大学教育学部研究報告. 人文・社会・自然科学篇, 63, 63, 135, 143, 静岡大学教育学部, 2012年, ［筆頭著者］
    日本語
  • 小学校教師の校内研修に対する認識
    高木 宏康; 藤井 基貴; 加藤 弘通
    静岡大学教育実践総合センター紀要, 20, 20, 159, 166, 静岡大学, 2012年
    日本語
  • 小学校の学級はどのようにして崩壊するのか--「側近」の離反としての学級崩壊 (特集 学級崩壊を建て直す)
    加藤 弘通
    教育と医学, 59, 7, 664, 669, 慶應義塾大学出版会, 2011年07月, ［招待有り］
    日本語
  • ネットいじめと生徒指導 (ネットいじめ) -- (ネットいじめの学校教育における指導)
    加藤 弘通
    現代のエスプリ, 526, 118, 126, ぎょうせい, 2011年05月, ［招待有り］
    日本語
  • 修了生の自己評価・他者評価及び連携協力校からの評価に基づいた教職大学院教育の成果検証の試み
    石田 純夫; 加藤 弘通; 原田 唯司
    日本教育大学協会研究年報, 29, 205, 217, 日本教育大学協会年報編集委員会, 2011年
    日本語
  • 学校教育現場との往還を組み込んだ大学院授業の展開--生徒指導支援領域での実践
    石田 純夫; 原田 唯司; 加藤 弘通
    静岡大学教育実践総合センター紀要, 18, 18, 175, 187, 静岡大学, 2010年
    日本語
  • 学校教育現場との往還を組み込んだ大学院授業の展開 : 生徒指導支援コースでの実践
    石田 純夫; 原田 唯司; 加藤 弘通
    静岡大学教育実践総合センター紀要, 18, 18, 175, 187, 静岡大学, 2010年
    日本語
  • 中学生の問題行動とその動機の語彙との関連--中和化の技術に注目して
    大久保 智生; 加藤 弘道
    香川大学教育学部研究報告 第1部, 134, 1, 12, 香川大学教育学部, 2010年
    日本語
  • 教職大学院で育成を目指す実践的指導力の構造--学校長を対象とする調査から
    杉山 孝; 原田 唯司; 加藤 弘通; 益川 弘如; 山崎 保寿
    静岡大学教育実践総合センター紀要, 17, 17, 1, 10, 静岡大学, 2009年
    日本語
  • 教職大学院で育成を目指す実践的指導力の構造 : 学校長を対象とする調査から
    杉山 孝; 原田 唯司; 加藤 弘通; 益川 弘如; 山崎 保寿
    静岡大学教育実践総合センター紀要, 17, 17, 1, 10, 静岡大学, 2009年
    日本語
  • 道徳教育の授業開発に関する基礎的研究(1)モラルジレンマに関する実態調査から
    藤井 基貴; 加藤 弘通
    静岡大学教育学部研究報告. 人文・社会・自然科学篇, 60, 60, 237, 243, 静岡大学教育学部, 2009年
    日本語
  • 学校の荒れの収束過程と生徒指導の変化:二者関係から三者関係に基づく指導へ
    加藤 弘通; 大久保 智生
    教育心理学研究, 57, 4, 466, 477, 一般社団法人 日本教育心理学会, 2009年, ［査読有り］, ［筆頭著者］
    日本語, 本研究の目的は, 学校の荒れが収束する過程で指導および生徒の意識にどのような変化が生じているのかを明らかにすることにある。そこで本研究では, 調査期間中に荒れが問題化し収束に向かったB中学校の生徒（のべ1,055名）に対して, 学校生活への感情, 教師との関係, 不良少年へのイメージおよび不公平な指導などをたずねる質問紙調査を3年間行い, その結果を荒れが問題化していない中学校7校の生徒（計738名）と比較した。またB中学校の管理職の教師に対し面接を行い, 荒れの収束過程で指導にどのような変化があったのかを探った。その結果, 生徒の意識に関しては荒れの収束に伴い不公平な指導の頻度が下がり, 学校生活への感情や不良少年へのイメージ, 教師との関係が改善していることが明らかになった。また生徒指導に関してはその指導が当該生徒に対してもつ意味だけでなく, 他の生徒や保護者に対してもつ意味が考慮された間接的な関わりが多用されるようになっていた。以上のことをふまえ, 実践的には指導を教師－当該生徒との関係の中だけで考えるのではなく, それを見ている第三者まで含めた三者関係の中で考える必要性があることを示唆した。
  • 幼児の生活習慣と祖父母との同居の関係について
    大村 壮; 加藤 弘通; 山田 紀子
    富士常葉大学研究紀要, 8, 91, 100, 富士常葉大学, 2008年03月
    日本語
  • <問題行動>をする生徒および学校生活に対する生徒の評価と学級の荒れとの関係 : <困難学級>と<通常学級>の比較から(VII 城戸奨励賞を受賞して(2006年度))
    加藤 弘通; 大久保 智生
    教育心理学年報, 47, 210, 210, 日本教育心理学会, 2008年
    日本語
  • 小学生高学年における問題行動の実態と規定要因--学校・学級場面の問題行動に注目して
    加藤 弘通; 大久保 智生
    静岡大学教育学部研究報告. 人文・社会科学篇, 59, 59, 153, 163, 静岡大学, 2008年
    日本語
  • 個人一環境の適合性と行動および適応状態との関連： 大学生における個人一環境の適合の良さ仮説の検証
    大久保, 智生; 黒沢, 香; 加藤, 弘通
    子ども発達臨床研究センター英文年報, 29, 17, 23, Research and Clinical Center for Child Developmemt, Graduate School of Education, Hokkaido University, 2007年03月27日
    英語, 研究論文（大学，研究機関等紀要）, The purpose of this study was to examine the effect of person-environment fit on behavioral orientation and subjective adjustment. First, we developed Adjustment Oriented Behavior Scale to assess adjustment related behavioral orientation. Data analysis indicated that the Scale had three factors, and reliability of each subscale was acceptable. Next, we examined the effect of person-environment fit on behavioral orientation and school adjustment, and then the effect of behavioral orientation on school adjustment. Results showed that the effect of person-environment fit on school adjustment was mediated by behavioral orientation. The discrepancy score between psychological need and environment demand influenced three types of behavior orientation. The higher the socially active orientation, and the lower the socially subordinate orientation, the higher the subjective feeling of school adjustment. Academic achievement orientation did not influence the adjustment. In sum, we found that poor fit between person and environment motivated the person to choose certain types of behavior, which in turn succeeded or failed to increase subjective adjustment.
  • 意味の獲得・学習過程についての発達心理学的研究--三者関係の成立と新しい意味の創造という観点から
    加藤 弘通
    中央大学大学院研究年報, 32, 101, 111, 中央大学大学院研究年報編集委員会, 2002年
    日本語
  • 「理論と実践」論からみた実践性の類型化の試み
    夏堀 睦; 加藤 弘通
    心理科学, 23, 2, 1, 16, 心理科学研究会, 2002年, ［査読有り］
    日本語, In this study, we have discussed the relationship of theory and practice in psychology. The purpose of this study is that critiques previous studies of theory and Practice, which include that of a general academic society and the Japanese Research Association of Psychology Science (JRAPS), and that presents an alternative perspective of relationship of theory and practice. At first, we define the discussion or theory and practice, which wc examine in this study as "a practicity of theory" : our analysis focus on the process that is not practitioners' acceptation of theory, but how researchers relate their theories and studies to practice. Then, we review Habermas's idea of the relationship of theory and practice and of knowledge and interest, which contains three classifications, technical knowledge-interest, practical and emancipatory one. And on the basis of these ideas, we construct a model of the relationship of theory and practice. This model contains two processes, the process of the theory's own origines and application. The former is the process of constructing theory, the latter is the process of using theory for practice, in a word, enlightenment. In addition, each processes has two aspects, the process of constructing theory has aspects of researchers themselves criticize their theoretical framework from the perspective of practice and emancipate the perspective of practice, that of enlightenment also has two aspects of problem-solving in compliance with practice and enlightenment to practice. We examine and classify the previous studies on the basis of this model. As a result, we point out following facts : (1) most discussions in the domain of the general academic society are only basis of problem-solving in compliance with practice, then they are lead to only technical knowledge-interest. (2) several researches in JRAPS contain another aspects from general discussion of theory and practice, some has self-reflection of their theoretical frameworks, other has enlightenment perspective. And we critique these discussions and researches, present our own studies, whose perspectives would be lead to emancipatory knowledge-interest, as, alternative one. Finally we emphasize the importance of self-reflection, which researcher improve their own the theoretical framework of study, and the importance that when we study various psychological problem, we must take into account a value of our subject or practice.
  • 大学生の大学生活への適応過程に関する研究 (4) 1年生から4年生までの横断データと縦断データの比較分析
    都筑学; 西谷明子; 深瀬吉邦; 八島健司; 舟橋一郎; 宮本知次; 早川宏子; 加藤弘通
    中央大学保健体育研究所紀要, 19, 1, 33, 中央大学出版部, 2001年03月31日
    日本語
  • 自閉症児童の行為分節についての研究--自閉症児童の行動理解に向けての活動理論の応用の試み
    加藤 弘通
    中央大学大学院研究年報, 31, 259, 269, 中央大学大学院研究年報編集委員会, 2001年
    日本語
  • 問題行動の継続過程の分析 : 問題行動をめぐる生徒関係のあり方から
    加藤 弘通
    発達心理学研究, 12, 2, 135, 147, 一般社団法人 日本発達心理学会, 2001年, ［査読有り］
    日本語, 本研究の目的は,問題行動及び指導に対する生徒の意味づけを明らかにすることにより生徒同士の関係のあり方から問題行動の継続過程について検討することである。問題行動の繰り返しによって高校を中途退学した少年F(18歳)を対象に17回のインタビューを行い,彼の問題行動や指導,自己に対する意味づけを探った。また,Fと同時期に同校に在籍していた生徒4名へのインタビューから,他の生徒の問題行動や指導,及び問題行動を起こす生徒(F)への意味づけを探った。そして,Fと他の生徒の意味づけを比較し,問題行動を巡る生徒同士の関係のあり方から問題行動の継続過程について検討した。その結果,(1)問題行動・指導に対する意味づけは,生徒が置かれた状況によって異なること,それと対応して,(2)問題行動を起こす生徒も個々の生徒との関係に応じて,自らの問題行動に対して異なる意味づけをしていることが明らかになった。Fは「悪ガキ」との関係において,問題行動を肯定的に意味づけ(「格好いい」),親密な関係を築く一方で,悪ガキ以外の生徒との関係においては,問題行動を否定的に意味づけ(「(自分は)抹消されている」),関係を希簿化させていた。このことから,Fが問題行動を起こすほど,そして,それに対する指導を受けるほど問題行動が繰り返されやすくなる生徒同士の関係が生じるという。Fの問題行動・指導を巡る循環関係の存在が示唆された。
  • 高校中退と問題行動の関係についての一考察--高校中退に関する研究動向のレビューから
    加藤 弘通
    中央大学大学院研究年報, 30, 199, 209, 中央大学大学院研究年報編集委員会, 2000年
    日本語
■ その他活動・業績
■ 書籍等出版物
■ 講演・口頭発表等
  • 学習支援プログラムに継続参加する中学生の長期的変化—学習への意識と自尊感情・自己有用感に注目して
    三井 小波; 加藤 弘通; 内山 昴; 飯田 昭人; 高橋 陸斗
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2024年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2024年 - 2024年
  • オンラインリスク経験尺度・オンラインリスク回避行動尺度の作成
    佐藤 奈月; 唐川 真歩; 常本 萌々花; 加藤 弘通
    日本青年心理学会大会発表論文集, 2024年, 日本青年心理学会, 日本語
    2024年 - 2024年
  • 子どもの貧困を保育者および教職員はどう捉えているか（2）:施設・学校別及び経験年数別による貧困の捉え方について
    飯田 昭人; 水野 君平; 加藤 弘通
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2020年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2020年 - 2020年
  • 学校規模別にみた児童の学校への安心感
    高橋 陸斗; 加藤 弘通
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2020年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2020年 - 2020年
  • 子どもの貧困における保育者および教職員の意識調査(第1報)貧困状況下の子どもの状態や子どもの困難の捉え方について
    飯田 昭人; 瀧澤 颯大; 水野 君平; 加藤 弘通
    北翔大学教育文化学部研究紀要 = Bulletin of Hokusyo University School of Education and Culture Department, 2019年, 北翔大学, 日本語
    2019年 - 2019年, 本研究の目的は，質問紙調査を実施することで，子どもの貧困における保育者及び教職員の意識の実態を明らかにすることである。 保育施設，小学校，中学校で働く保育士や教職員等に対して次の２点を行った。１点目は，「子どもの貧困状況の捉え方」「子どもの貧困状況において併せて見られる現象」「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」の３点について，因子分析を用いて検討・考察した。２点目は，貧困家庭への支援においての必要性の回答が，「強く感じている」「やや感じている」と回答した対象者を「必要群」，「まったく感じていない」「あまり感じていない」と回答した対象者を「不要群」とし，「子どもの貧困状況の捉え方」「子どもの貧困状況において併せて見られる現象」「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」の各項目の平均値に差があるかどうかをt 検定で検討・考察した。 １点目の因子分析の結果では，「子どもの貧困状況の捉え方」「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」については，因子構造が見いだされるとともに，「子どもの貧困状況の捉え方」については「保育施設」「小学校」「中学校」およびそれらを合わせた「全体」とも２因子構造であった。「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」については，「全体」「保育施設」は同じ２因子構造であったが，「小学校」は２因子構造であったものの，１つの項目が「全体」「保育施設」と異なった。中学校においては，３因子構造が見いだされ，「保育施設」「小学校」とは異なる結果となった。なお，「子どもの貧困状況において併せて見られる現象」においては１因子構造であった。これらの結果から，「子どもの貧困状況の捉え方」「子どもの貧困状況において併せて見られる現象」においては，「保育施設」「小学校」「中学校」で違いが見られなかったものの，「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」においては，「保育施設」「小学校」「中学校」において違いが見られた。２点目のt 検定の結果では，貧困家庭への支援における「必要群」と「不要群」の２群において，「全体」では22項目，「保育施設」では14項目，「小学校」では11項目，「中学校」では９項目において有意差が見られた。「保育施設」「小学校」「中学校」の順で２群間の有意差の見られる項目が減少した。保育施設では「貧困状況にある子どもの困難についての捉え方」の項目が多く，「小学校」」は「子どもの貧困状況の捉え方」の項目が多いことが特徴だった。
  • 札幌市の子どもたちにおける「外国語」及び「総合的な学習」に関する実態分析
    宋 美蘭; 水野 君平; 侯 玥江; 濤岡 優; 加藤 弘通
    子ども発達臨床研究, 2019年, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 日本語
    2019年 - 2019年, 本稿は、「さっぽろ子ども・若者白書」をつくる会と北海道大学大学院教育学研究院子どもの発達臨床研究センターが共同プロジェクトとして、2017 年度に行っている札幌市の小学生及び中学生のアンケート調査のうち、子どもたちの「学び」に関する実態について、その一部を紹介するものである。本調査の分析ついては、すでに、加藤・水野（2018）の研究や太田・柳・加藤・水野（2016）がある。加藤・水野（2018）の研究では、子どもを取り巻く「学校、家庭」、そして「自己」について、子ども自身がそれらをどのように意識をし、捉えているのか、一人ひとりの子どもの実態や学年別の変化に着目し、明らかにしている。また、太田・柳・加藤・水野（2016）では、2016 年の札幌市の小学生（1060 人）・中学生（1860 人）の一般学級及び特別支援学級の大規模の調査から子どもたちの学校・家庭・生活・自己に関する実態を網羅している。
    本稿は、以上の先行事例研究の連続性を持つものであるが、本稿では特に、第1に、子どもたちの「学校」及び「授業」の好感度について、第2に、「外国語、英語」について、そして第3に、「総合的な学習」の興味や関心について焦点を合わせ、これらを学校段階別と学年段階別に検討し、その実態を明らかにすることを目的とする。
    これらの項目を検討する理由は、世界の教育の潮流のなかで、とりわけOECD のDeSeCo プロジェクトや21 世紀型スキル（ACT21s）では、グローバルな社会を生きるために必要な能力やスキルとして、外国語はますます重視されるようになり、また、変化の激しいこれからの社会では、他者と共同・協同しながら問題解決していくことが求められている。こうした世界の潮流に合わせて、日本の次期学習指導要領においても、社会の変化を見据えて身につけるべき能力や資質、また主体的に学ぶことを重視する方向性を示し、その中において小学校の外国語教育の教科化や総合的学習を従来以上に積極的に推進している。
    日本の次期学習指導要領は2020 年度に小学校から本格実施される。2016 年8月に、中央教育審議会教育課程企画特別部会では、「次期学習指導要領に向けたこれまでの審議」をまとめ、2016 年12 月に、「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策について」答申を出している。
    次期学習指導要領の目玉は21 世紀型学習を目指すものとして、「社会に開かれた教育課程」や新しい時代に必要となる資質・能力を踏まえた教科・科目の新設やそのための目標や内容を見直している。これらの資質・能力の具体的な学びの姿として、「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた「アクティブ・ラーニング（能動的学習）」の視点から学びを捉え直すことを狙いとしている。こうした3つの視点を踏まえた「アクティブ・ラーニング」を実施することで、「授業や学習の改善に向けた取り組みを活性化することができ」、「知識・技能を生きて働くものとして習得することを含め、育成すべき資質・能力を身につけるために必要学習過程の質的改善を実現する」ことを目指している。
    以上の背景を踏まえて、本稿では札幌市の小学生及び中学生の子どもたちの「学校と授業」の好感度、そして「外国語、英語」の学習及び、「総合的な学習」に関する興味・関心の意識やその実態を明らかにする。
  • 小・中学生の生活意識と遊び : 札幌市の小学生・中学生の生活と意識についての調査(2)
    加藤 弘通; 水野 君平; 侯 玥江; 濤岡 優
    子ども発達臨床研究, 2019年, 北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター, 日本語
    2019年 - 2019年, 本研究は「さっぽろ子ども・若者白書」をつくる会と北海道大学大学院教育学研究院子ども発達臨床研究センター・子ども発達支援部門が共同プロジェクトとして行っているアンケート調査から札幌市の小中学生の生活実態について報告するものである。なおこれまでの実態調査の結果については、太田・柳・水野・加藤（2016）、加藤・水野（2018）があり、本研究は、2017 年度冬期に行われた調査をもとに分析をしたものである。
    本研究では、札幌市の小学生・中学生の学校・家庭・自己に関する意識の実態、およびその関連要因を明らかにするとともに、本年度は雪国における冬期の遊びの実態についても検討する。というのも、札幌市は日本国内でも有数の積雪量を誇る都市であり、1年のうち約半年間、子どもの生活は雪の影響を受けることになる。したがって、この間、雪が降らない他地域の子どもたちとは異なった生活、遊びの形態がとられることが予想されるからである。また体格や体力との関連では、北海道の児童生徒は肥満傾向児の出現率が例年、全国平均よりも高く（北海道教育委員会、2017）、特に小学生でその傾向が顕著である。さらに北海道の児童生徒の体力・運動能力の低さは、こうした肥満率の高さに起因しているという指摘もある（秋月・神林・森田・奥田・志手・石澤・中道・中嶋・新開谷、2015）。こうしたことには冬期における運動や外遊びの経験の不足が関連していると考えられる。
    そこで今年度の調査では「冬に札幌の小学生、中学生はどれくらい友だちと遊んでいるのか」、また遊んでいるとしたら「どこで何をして遊んでいるのか？」という素朴な問いを解明することを課題とした。また併せて、遊びの経験の有無や種類が、学校や家庭における居場所感や健康状態、友人関係や自尊感情といった他の要因とどのように関連しているのかも検討する。
  • いじめの深刻化のリスク要因
    加藤弘通; 太田正義; 侯げつ侯, 舒悦
    日本発達心理学会大会プログラム(CD-ROM), 2019年, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 中学生のグループ間の地位といじめ被害・加害の関係性の検討
    水野 君平; 加藤 弘通; 太田 正義; Mizuno Kumpei; Kato Hiromichi; Ota Masayoshi; ミズノ クンペイ; カトウ ヒロミチ; オウタ マサヨシ
    対人社会心理学研究, 2019年, 大阪大学大学院 人間科学研究科 対人社会心理学研究室, 日本語
    2019年 - 2019年, 資料「スクールカースト」はいじめの原因であると教育評論家から指摘されているが、実証的な知見が不足しているのが現状である。そこで本研究では、日本の中学生(N＝2,384)を研究協力者とした質問紙調査によって、所属するグループの地位が学級内で中心的か否かという視点から「スクールカースト」といじめの関連を検討した。質問紙では、友だちグループ間の地位、いじめ被害・加害をすべて自己報告によって測定した。分析の結果、グループ間の地位といじめ被害・加害の一部の項目で有意な関連を示したが、関連性の程度は非常に小さいものであった。つまり、自分のグループは中心的か否かと思うという視点で「スクールカースト」といじめの関係を検討した場合、これまで指摘されてきた「スクールカースト」といじめの関連は本研究の実証的調査からは殆どみられないということが示された。この結果をふまえ考察では、なぜグループ間の地位といじめの関連性がみられなかったかについて、いくつかの可能性を挙げながら議論した。
  • テーマ：心理学は〈格差〉をどうとらえるか？
    加藤 弘通
    心理科学, 2019年, 心理科学研究会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 青年心理学とは何か？（青年分科会）
    加藤 弘通
    心理科学, 2019年, 心理科学研究会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 三重県答志島の若者宿「寝屋子」―お木曳行事を中心に（青年分科会）
    加藤 弘通
    心理科学, 2019年, 心理科学研究会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 大学生の友人関係における"自認するキャラ"の形成・維持プロセス
    村井 史香; 岡本 祐子; 加藤 弘通
    日本青年心理学会大会発表論文集, 2019年, 日本青年心理学会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • いじめ類型と深刻化の関係
    加藤 弘通; 太田 正義; 舒 悦
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2019年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 不登校児の適応指導教室への適応要因の検討:―短期縦断調査の結果から―
    木下 弘基; 加藤 弘通; 太田 正義
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2019年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 卒業期待度尺度の作成
    渡邉 仁; 佐藤 奈月; 加藤 弘通
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2019年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 子どもの貧困を保育者および教職員はどう捉えているか（1）:―貧困状況下の子どもの状態や子どもの困難の捉え方について―
    飯田 昭人; 水野 君平; 加藤 弘通
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2019年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 中学生のいじめ被害分類と対人関係の関連
    舒 悦; 加藤 弘通; 太田 正義
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2019年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 中学生・大学生における"自認するキャラ"の種類と承認欲求・評価懸念との関連
    村井 史香; 太田 正義; 加藤 弘通
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2019年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • 外向的に振る舞えば，自己認識が外向的に変わる？:—Tice(1992)の追試的検討—
    上田 皐介; 加藤 弘通; 山形 伸二
    日本心理学会大会発表論文集, 2019年, 公益社団法人 日本心理学会, 日本語
    2019年 - 2019年
  • いじめに対する規範意識といじめ加害の関連:自己の罪悪感と他者の罪悪感想起を比較したマルチレベル分析
    水野 君平; 加藤 弘通; 太田 正義; 今岡 多恵
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2018年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2018年 - 2018年
  • 定時制高校における学校への適応の検討について:全日制高校との比較から
    渡邉 仁; 太田 正義; 飯田 昭人; 加藤 弘通
    日本教育心理学会総会発表論文集, 2018年, 一般社団法人 日本教育心理学会, 日本語
    2018年 - 2018年
■ 主な担当授業
  • 教育学調査実験Ⅰ, 2024年, 修士課程, 教．学院
  • 教育心理特論, 2024年, 修士課程, 教育学院
  • 教育学調査実験Ⅱ, 2024年, 修士課程, 教．学院
  • 教育学研究法, 2024年, 修士課程, 教育学院
  • 教育学調査実験Ⅲ, 2024年, 修士課程, 教．学院
  • 卒業論文, 2024年, 学士課程, 教育学部
  • 教育学調査実験Ⅳ, 2024年, 修士課程, 教．学院
  • 専門演習, 2024年, 学士課程, 教育学部
  • 教育学実践研究Ａ, 2024年, 修士課程, 教．学院
  • 専門演習, 2024年, 学士課程, 教育学部
  • 教育心理学講義, 2024年, 学士課程, 教育学部
  • 社会・制度モジュール特殊科目B, 2024年, 学士課程, 現代日本学プログラム課程
  • 教育心理学, 2024年, 学士課程, 教育学部
  • 人文・社会科学の基礎, 2024年, 学士課程, 全学教育
■ 共同研究・競争的資金等の研究課題
  • アプリでどこまでいじめを減らせるか？：中学3年間を見通したいじめ対応の提案
    科学研究費助成事業
    2026年04月01日 - 2031年03月31日
    加藤 弘通; 舒 悦; 岡田 智
    日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 26K06590
  • 不登校児童生徒の適応指導教室への適応過程と適応要因に関する縦断研究
    科学研究費助成事業
    2024年04月01日 - 2029年03月31日
    木下 弘基; 太田 正義; 加藤 弘通; HOU YUEJIANG; 村井 史香
    日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道情報大学, 24K06573
  • 子ども・子育て家族の貧困と政策・実践：「包括的最低限保障」の構想のために
    科学研究費助成事業
    2021年04月05日 - 2026年03月31日
    松本 伊智朗; 鳥山 まどか; 関 あゆみ; 加藤 弘通; 大谷 和大; 川田 学; 上山 浩次郎; 大澤 真平; 鹿嶋 桃子; 及川 智博; 吉中 季子; 新藤 こずえ; 田中 智子; 丸山 里美; 小西 祐馬
    日本学術振興会, 基盤研究(A), 北海道大学, 21H04404
  • 貧困と子どもの問題行動を媒介・調整する要因の解明：発生論と継続論の視点から
    科学研究費助成事業
    2023年04月01日 - 2025年03月31日
    加藤 弘通
    日本学術振興会, 学術変革領域研究(A), 北海道大学, 23H04436
  • 学校を中心とした生活困窮世帯の子どもと家庭の支援に関する実証的研究
    科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    2020年04月01日 - 2024年03月31日
    吉住 隆弘; 加藤 弘通; 飯田 昭人; 畠垣 智恵
    課題研究「教員の貧困認識の特性と支援における困難感の検討」について，教員192名から得られた自由記述にテキスト分析を行い，貧困世帯の子どもとの関わりに伴う困難を検討した。特徴語分析および対応分析の結果，小学校教員は，家庭環境の問題や関係機関との連携の問題を認識していることが分かった。中学校教員は，学校としての支援のあり方全般に困難を感じていた。特に困難を抱える親との関りや教員の経験不足を課題と感じていることが分かった。高校教員は，貧困の状況の見えにくさを課題と感じていることが分かった。
    課題研究の「貧困が子どもの発達に与える影響の実証的検討」について，昨年度に引き続き学習サポート事業に参加する生活困窮世帯の中学生157名と，保護者146名を対象に質問紙調査を行った。その結果，8割の中学生が本事業に参加して，自分自身に肯定的な変化が生じていることが明らかになった。またその変化には，勉強の面白さが関係しており，学習支援が生徒の肯定的な変化に繋がっていることが明らかになった。しかし、昨年度と比べ、その関係の強さは、相対的に弱まっていた。一方で、居場所感にかかわる自己有用感については、サポーターといった大人とのかかわりよりも、中学生同士の交流や他校の中学生の仲間ができたことなど、友人関係の要因が関連していた。
    また新型コロナウイルスは，経済的困難を抱える大学生にも深刻な影響を与えていると考え，大学生を対象とした調査も実施した。大学生約700名を対象に，新型コロナウイルスによる経済的影響，遠隔授業環境，精神的健康の関連を調べた。結果，経済的負担感のある大学生は，ライブ型授業の負担感やK6，GAD-7,孤独感も高い傾向にあり，精神的健康の側面への支援の必要性を示唆する結果となった。
    日本学術振興会, 基盤研究(C), 中部大学, 20K03401
  • 発達障害特性の影響因を加味した知能検査解釈システムの構築
    科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    2018年04月01日 - 2022年03月31日
    岡田 智; 玉木 宗久; 加藤 弘通; 大谷 和大; 西尾 祐美子; 鳥居 深雪; 守 巧
    （１）臨床機関に来談し，研究効力の同意が得られたケース130名程度にWISC－Ⅳを2回実施，また，データを提供してもらい，再検査信頼性データを収集した。そして，得点プロフィールの再現性の検討を行った。データ収集と分析，論文作成を終え，国際誌への現在投稿準備中である。
    （２）発達障害特性として，社会情動的機能を測定できる尺度，社会情動的発達チェックリスト（SEDC）の保護者評定，教師評定データを収集した。臨床群，非臨床群のデータを分析中である。途中経過データの分析をInternational School Psychology Association 2019年度大会にて発表を行った。
    （３）WISC-Ⅳにおける因子構造をキャテル・ホーン・キャロル理論から検討し，これまでの収集データを再分析し，確認的因子分析，クラスター分析等を用いて発達障害評価において有効な知能次元を検討した。現在，国内誌に投稿中である。
    （４）臨床機関に来談し，研究の同意が得られた子どもに対して，WPPSI-Ⅲ，検査行動チェックリスト（TBC），SEDC，発達障害尺度の実施を行い，予定数（N=50）の半数（N=25）のデータを収集した。
    （５）公立小学校及び北海道大学で発達障害の子どもを対象としたグループ療育支援を行った。それらの成果を北海道大学公開講座，子ども発達臨床研究センター研究臨床交流会で発表した。また，トルコのシリア難民が多い地域でフィールドワークを行い，発達障害および認知発達アセスメントの現状と課題を報告した。
    日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 18H01087
  • 思春期における自尊心の低下と内在的・外在的問題との関係
    科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    2017年04月01日 - 2022年03月31日
    加藤 弘通; 太田 正義; 岡田 智; 大谷 和大; 大久保 智生; 稲垣 勉; 弓削 洋子
    本研究の目的は、思春期における自尊感情の低下を引き起こす諸要因を明らかにするとともに、問題行動との関連性を明らかにすることである。
    そのため令和元年度も前年度に引き続き、２中学校区の小学校２校、中学校２校、計約1400名を対象に7月と2月に2回の調査を行った。しかし２回目の調査については、コロナウィルスの問題により、学校との連絡が取れておらず、実施されたかどうかを今後、確認していく予定である。したがって、現時点で確実に実施された調査は、A中学校区で11時点、B中学校区では7時点の調査データである。2月時点の調査が順調に済んでいれば、当初の計画通りに調査は進んでいることになるが、もし実施されていない場合は、1時点の欠損が生じることになる。
    また昨年の時点で収集されている予備調査を含めたデータを用いて、スイスのバーゼルで行われた国際学校心理学会と日本教育心理学会で外在的問題行動との関連性についての発表を行った。このように国内外の学会で報告することで、多様な観点からのコメントを得ることができた。
    さらに内在的問題行動については、学校享受感と欠席行動について論文にまとめ、「中学生の学年意向における学校享受感と欠席行動の関連」というタイトルで、代表者の所属する機関の研究紀要に掲載された。
    以上のプロセスを通して、昨年度までとは同様ではあるが、思春期の自尊感情の低下要因として、思考の発達が関連していること、また問題行動との関連性としては、いじめおよび不登校との関連する可能性があることが示唆された。
    日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 17H02639
  • 子どもの貧困に関する総合的研究：貧困の世代的再生産の過程・構造の分析を通して
    科学研究費助成事業 基盤研究(A)
    2016年04月01日 - 2020年03月31日
    松本 伊智朗; 湯澤 直美; 関 あゆみ; 蓑輪 明子; 永野 咲; 加藤 弘通; 長瀬 正子; 丸山 里美; 大谷 和大; 岩田 美香; 大澤 亜里; 鳥山 まどか; 佐々木 宏; 杉田 真衣; 山野 良一; 田中 智子; 上山 浩次郎; 藤原 千沙; 吉中 季子; 福間 麻紀; 大澤 真平; 藤原 里佐; 川田 学; 谷口 由希子; 中澤 香織; 伊部 恭子; 山内 太郎; 新藤 こずえ; 小西 祐馬; 加藤 佳代
    本研究の目的は、子どもの貧困の現代的特質を明らかにすると同時に、政策的介入と支援のあり方を検討することである。そのために、大規模な子ども・家族を対象とした生活調査（3万人対象）を北海道で行った。あわせて、女性の貧困に関する理論的検討、社会的養護経験者に対する調査を行った。それらを通して、経済的問題、時間の確保、追加的ケアへの対応、ジェンダー平等の重要性、子どもの活動と経験、社会的ケアと社会保障制度の問題について検討を行った。
    日本学術振興会, 基盤研究(A), 北海道大学, 16H02047
  • 異年齢期カップリングの発達学：子どもの生きづらさを超えるための学際的協働
    科学研究費助成事業 基盤研究(B)
    2015年04月01日 - 2019年03月31日
    川田 学; 室橋 春光; 宮崎 隆志; 岡田 智; 伊藤 崇; 加藤 弘通; 辻 智子; 日高 茂暢; 榊 ひとみ; 白水 浩信; 田岡 昌大; 石岡 丈昇; 吉田 行男; 家村 維人; 東 重満; 中川 絵理; 橘 慎二郎; 前場 裕平; 篠原 岳司; 柴川 明子; 小林 真弓; 浜口 由佳; 藤井 奈津子; 石上 千草
    本研究では、「発達」概念の拡張の試みとして、「異年齢期カップリング」という観点から、保育、子育て、学校教育、地域の居場所、発達障がい等をもつ子ども・若者のキャンプ活動などの実践で生じている人びとの関わりの特徴（出来事のパターン）を分析した。その結果、異年齢・多世代構成の活動において、参加者の発達的な差異が互いに補われたり、個人の言動の意味が場全体の出来事として語られたり、支援者と被支援者の関係が循環的になったり、偶発的な事態に対処する問題解決の過程で新たな価値観を創造するなど、特徴的な出来事のパターンが見出された。
    日本学術振興会, 基盤研究(B), 北海道大学, 15H03105
  • 思春期の自尊心低下の要因とそれを抑止する授業づくりの検討
    科学研究費助成事業 基盤研究(C)
    2013年04月01日 - 2016年03月31日
    加藤 弘通; 太田 正義
    本研究の目的は、思春期における自尊心の低下と思考の発達の関係を検討し、自尊心の過度な低下を抑える授業を提案することにあった。そのために公立中学校、国立中学校の生徒約1900名を対象に、3年間9時点にわたる質問紙による縦断調査を行った。
    その結果、(1)自尊心の変化パターンは中学2年次を底に低下し、その後は卒業に向けて上昇するU字カーブを描くこと、(2)中学入学時の思考の発達が進んでいる者ほど、その後の自尊心の低下が著しいこと、(3)思考の発達は短期的には自尊心の低下を引き起こすが、中長期的にはその過度な低下を抑止することが明らかになった。以上をふまえ中学生を対象に授業案を考え実施した。
    日本学術振興会, 基盤研究(C), 北海道大学, 研究代表者, 競争的資金, 25380923
  • 問題行動及び学級の荒れを抑止する教師の関わりについての研究
    科学研究費助成事業 若手研究(B)
    2010年 - 2012年
    加藤 弘通
    本研究では、児童生徒の問題行動及び学級の荒れを抑止する教師の指導のあり方を明らかにするために、予備調査として(1)教師のかかわりについての自由記述を収集し、(2)中学生を対象に予備調査及び尺度構成を行った。本調査では、生徒指導上課題を抱える小学校と中学校を対象に、どのような教師の関わりが小中学生の問題行動及び学級の荒れを抑えるのかを検討した。
    日本学術振興会, 若手研究(B), 静岡大学, 研究代表者, 競争的資金, 22730538
  • 小学校高学年における問題行動の発生・継続および集団化の研究
    科学研究費助成事業 若手研究(B)
    2007年 - 2008年
    加藤 弘通
    平成19年度に小学校5年生を対象に問題行動に関わる調査を行い、平成20年度に同一対象者(当時6年生)に同一調査を行い、問題行動の発生・継続、集団化の要因を探った。その結果、平成19年度の研究成果からは、小学校5年生の問題行動を引き起こす原因には男女差があること。また学級の荒れといった集団的な問題行動に関しては、問題行動を起こす生徒のみならず、問題行動を起こさない生徒にも違いがあることが明らかになった。
    さらに平成20年度の研究成果からは、問題行動の抑止要因には、「学級の荒れへの認知」が関係していること、維持・継続要因には「教師との関係」が影響していること、また、問題行動の発生要因には、「学校享受感」・「教師との関係」・「不良少年への評価」・「学級の荒れへの認知」が関係していることが分かった。
    日本学術振興会, 若手研究(B), 常葉学園短期大学, 研究代表者, 競争的資金, 19730452
■ 学術・社会貢献活動／その他
社会貢献活動
  • OECD「Future of Education and Skills 2030 Thought Leaders」ビデオメッセージ
    2021年05月20日 - 現在
    出演
    OECD
    OECD Future of Education and Skills 2030
  • 第111回 サイエンス・カフェ札幌：オンライン「ステイホーム 、いかがお過ごしですか？〜「親」「子」の意見から考える子どもの世界〜」
    2020年07月20日 - 現在
    出演
    北海道大学CoSTEP